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学ぶ理由はなにか?日本1位は「業務のため」、アメリカ1位は「教養のため」。リクルート調査で見えた日本の課題
Business Insider Japan
「男性差別」ひろゆき氏 レディースデーに持論「男性への冷遇は差別にならない謎文化」賛否さまざま
女性自身
青木 想株式会社Loveable 代表取締役社長
まずこの記事自体が、ひろゆきさんのYouTubeの元ネタの抜粋であるため、上手いように切り取られているようには感じます。 その上で、このそもそもひろゆきさんがテーマとしていた、日本は「男尊女卑」であり「女尊男卑」である、というのはまさにそうだなと感じます。もっというと、日本は諸外国に比べるとかなり女性を敬う文化がベースにはあると感じています。 専業主婦はまさにその分かりやすい例で、欧米では結婚しても互いの経済的自立が大前提ですが、日本では男性が家計を支える概念がまだまだあります。その分、社会では男性の方が優位なことが多くあります。 一方で、「かかあ天下」「尻に叱れる」「かみさん」という言葉は、全て女性が家庭の中で男性より上に立つ言葉であり、家を見てくれる女性を、家庭の中で敬う文化がもともとはあるように思います。 ですから、従来は、性別的役割意識がうまく機能し、社会では男尊女卑でも家庭では女尊男卑でなりたっていたのではないかと思っています。 しかし、労働人口の減少に伴い、女性も社会で経済的自立が求められ、共働きも当たり前の今の社会では、このもともとよいはずだった文化が、それぞれ悪い方向に機能してしまっているように思えます。 社会が変われば私たちの文化的価値観も当然アップデートしなければなりません。しかし、社会的に求められる男女平等を、欧米にはない日本的な価値観で再定義することも可能だと感じています。 女性も社会に貢献し尊敬され、男性も家庭に貢献し尊敬される。そういう新しい価値観を生み出していきたいですね。
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政府の「女性役員目標」に世界の投資家らが痛烈な苦言。「未達なら上場廃止」など罰則の有無明確に
Business Insider Japan
青木 想株式会社Loveable 代表取締役社長
この課題をジェンダーの問題だと捉えている方も多いですが、投資家が最も求めていることは、男女の平等ではなく、その先にある経営におけるダイバーシティを高めることによるガバナンスの強化と、経営におけるイノベーションの促進です。 そもそも経営における女性比率をなぜここまで海外投資家が声高に求めるかといえば、それは、経営におけるダイバーシティが高まるほど、企業の業績(ROIやROE)が向上することがわかっており、またガバナンスにおいても多様な視点があらゆる経営リスクの回避につながるからです。これは男女比率だけでなく、国籍などの多様性も同様です。 しかし、日本企業の場合、ほとんどの企業で経営ボードに海外経験がある人や、日本以外の国籍の方がいることがなく、もっと言えば、複数社の経営を経験しているような、プロ経営者も少ないわけです。 一社のたたき上げで、他社経験もなく、日本国内だけ、その上男性のみ、となれば、そこには必然的に様々な経営リスクが包含され、イノベーションは起こりにくくなります。 つまり端的に言えばこのレターは、「こんな経営体制が整っていない危うい日本企業に、このままでは誰も投資できないから、早くグローバルスタンダードに合わせてくれ」ということです。 世界市場から見ればこの状況はどうみても「おかしい」。この感覚が、いまだに日本では男女の比率の話に留まり、全く徹底されていない。そのことを危惧しての発信であるということを、私たちはしっかりと理解する必要があるように思います。
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納期に間に合わないが「残業はしない」はアリ?
東洋経済オンライン
青木 想株式会社Loveable 代表取締役社長
労働人口の減少は本当によくないサイクルを生み出すのだな、と最近痛感しています。 まず、前提として採用難で売り手市場だということが、そのままイコールで自分のスキルの市場価値が高いわけではありません。しかし、採用難だと、どうしても企業側はスキルに見合わなくても高い給与を払う必要があったり、労働環境を従業員に合わせざるを得なくなる。 そうなると、従業員はさほど成果が出なくても、長く働く必要がなく、そこそこの給与がもらえて、辞めろとも言われない環境を手にできることができるようになってしまいます。これでは従業員もまともに自らの価値を評価できなくなりますよね。 そして、企業側もその環境下ではちゃんとやらないと後から困るよ、と言ったところで聞く耳も持ってもらえません。 逆に、買い手市場ですと、雇用環境を選びづらくなるかもしれませんが、より成果に向き合わなければ選んでもらえないがゆえに、必死にスキルを磨くようになります。 別に納期に間に合わなくても残業しなくてもよいと思います。しかし、それを会社が許してくれるからと言って、自分のスキルやキャリアが磨かれるわけではありません。環境を選べる理由が、自分の能力や成果の結果なのか、この市場環境ゆえなのか、ますます自分で見極めなければならない時代であることを、認識していく必要がありそうですね。
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女性の賃金は国内大手行で男性の半分程度-金融業界の男女格差
Bloomberg.com
青木 想株式会社Loveable 代表取締役社長
ノーベル経済学賞のゴルディン氏も書いておられましたが、どこにでも行けて、深夜や土日関係なく働けて、会社が長く拘束できる人材ほど、企業は高給を支払うわけです。銀行ももちろん例外ではありません。転勤もOK、接待も土日関係なく対応、24時間365日働けます、という男性が出世をし、その真逆の選択、転勤せず、基本的に決められた時間内で、決められた場所で働く窓口業務の女性は賃金は上がらないという構造です。 しかしより重要なことは、この格差が、本人の意志や選択によってもたらされたものなのか、それとも、機会の不平等や、そうせざるを得ない決断によるものなのか、なのではないでしょうか? 性別を理由に重役に就けなかったり、転勤ができないがゆえに昇進できなかったり、そうした不平等が銀行業界にあるのだとすればそれは見直さなければなりません。 格差そのものだけでなく、その格差が何によってもたらされているのか。その企業の中で選択肢の数や与えられる機会について、男女間での平等がどこまで実現できているのか、その解像度をあげなければ、格差そのものの数字には何の意味も持たない。そう感じる記事でした。
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ムードや気分でセックスをする時代は終わった…「セックスレス5割」の結婚生活で重視される2つのキーワード
PRESIDENT Online:プレジデント社の総合情報サイト
青木 想株式会社Loveable 代表取締役社長
全体的に言いたいことありきで、データを引っ張ってきた感が否めない印象がありました。 数々のホットワードを生み出された方なので、マーケティングの観点で恋愛結婚の終焉というキャッチーなテーマにしたかったのかもしれません。 個人的に気になったのは、本文には「既に20~39歳の男女では、「夫は外で働き、妻は家庭を守るべき」との性別役割分業志向に「(どちらかといえば)反対」が、約7割にのぼります」とありますが、同じく今年男女共同参画局の出したジェンダーバイアスの調査では、同じ世代の男女の約5割は、「夫は外で働き、妻は家庭を守るべき」にそう思う、どちらかと言えばそう思う、と答えていたことです。 どちらが本音で、どちらが建前なのかわかりませんが、女性でバリバリ働ける人はまたまだ少数がゆえに、本音では男性にやっぱり働いてほしいと思う女性と、妻には家計のために働いてほしいが、会社では女性に出世のポストは奪われたくないと思っている男性の姿が垣間見れているようにも思えます。 また恋愛結婚についても、日本はむしろ昔に遡るほど、性別的役割意識が強かったが故に、今以上に恋愛で結婚する人が少なかったようにも思えます。むしろ家庭がフラットになるほど、経済的なことを抜きにして格差婚でも恋愛結婚できると思う男女も増えそうなものです。実際に、海外の方がセックスレスが少ないのは、大前提、彼らは結婚でパートナーに家計を委ねるという概念がなく、互いに自立が前提なので恋愛で結婚する割合が日本より高いから、とも言われています。 キャッチーなワードで今の世の中をカテゴライズすることもありだとは思いますが、実際はなかなか一筋縄ではいかない歪み構造があることも、もう少し可視化してみたいものですね。
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岸田首相、内閣改造での「女性ならではの感性」発言がトレンド入り 「さすがに2023年にそれはない」など総ツッコミ
中日スポーツ・東京中日スポーツ
青木 想株式会社Loveable 代表取締役社長
色々と意見はあると思いますが、まず過去最高の女性閣僚を起用したことを評価すべきだと思います。 自ら女性版骨太の方針で、意思決定層における女性比率の向上を謳いそれを実行したと言う点は重要な一歩なはずです。たかが人数かもしれませんが、逆に言えばこんな簡単なことでも過去の政権はできなかった、ということに気づくべきです。 その上で「女性ならでは」という表現が、差別的だ、と言う意見もわかります。確かに脳の構造上も基本的に女性の方が優れた能力がある、というようなことはありません。性差より個人差が大きいことも事実です。 しかし一方で、女性しか経験できないような子育て経験や、社会的マイノリティだからこそ感じる課題、日常的に生活者目線に近いからこそ気づく視点などは、まだまだ皮肉ですが、そこに性別的役割意識のある社会だからこそ、その役割を担う女性だけが感じる感性があることも事実です。 それを、そもそも生まれながらにして持つ感性なのか、結果的に女性の方が経験する機会が多いからこそ備わった感性なのか、切り分けることは難しいです。しかし、いずれにしても、今は持ち合わせられない視点を増やし、多様性のある状態を作るために、女性活躍を掲げているのであれば、こうしたことに対して、批判から入ってしまうことはなんだか残念だなと感じてしまいます。そして何より、この過去最高の女性閣僚の数が、政界にどのような影響を与えるのか、大事なのはこれから起きることへの評価です。 もっと本質的な議論にフォーカスしたいものです。
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日本人は「睡眠不足」 女性の4割が睡眠6時間未満 先進国で最下位
朝日新聞デジタル
青木 想株式会社Loveable 代表取締役社長
私は何よりも睡眠を第一にして、遅くとも23時までには必ず就寝して、7時間は必ず寝るようにしています。が、それはちゃんと眠らないと次の日の仕事のパフォーマンスが上がらないからです。 もし、日本人が非常にハードワークで、仕事での成果を出すために睡眠時間を削っているとすればそれは大問題です。しかし実際は、日本の労働時間は確かに年間で見るとヨーロッパなどに比べれば多いですが(バケーションがヨーロッパはあるため)1日あたりに直すと1時間も差がなく、また、米国や韓国に至っては、日本より年間で200時間以上、労働時間が長いにも関わらず、日本人より長く睡眠時間を取っています。 一方で生産性はどうかというと、これもまたよく話題に上がりますが、欧米に比べると日本の生産性は低いと言わざるを得ません。 これは完全に私個人の仮説ですが、睡眠不足=仕事が忙しい ではなく、仕事以外の時間によって睡眠が奪われているのではないでしょうか。家事育児なのか、接待や飲み会なのか、YouTubeやスマホゲームなのか。いずれにしても、そうしたことに時間を割かれて睡眠不足である可能性も高いです。 もし本当に仕事で成果を出すのであれば、睡眠不足では本来は仕事のパフォーマンスは上がらないはずです。 若くて働き盛りと言われる世代ならまだしも、普通は歳が上がるほど、睡眠不足では仕事ははかどらず、会議で居眠りをすることになります。 日本の睡眠不足の原因がどこにあるのか。その原因が、日本人の生産性の低さの議論にも関わるように思えてなりません。
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【秘話】なぜアステラスは米国初「更年期薬」に成功したのか
NewsPicks編集部
青木 想株式会社Loveable 代表取締役社長
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