Not Cool！ T/Mのワランティ延長で半分、販売悪化で半分くらいが引き下げの理由。何でもゴーン氏の責任に転嫁するのかな、現在の経営陣は？！

創業者CEOと信頼関係がなくなったら組めないと思います。 半年前（2018/12）の「松本氏、代表権返上」記事へのコメントのコピペ： --- https://newspicks.com/news/3560917?ref=user_175844 松本氏の着任後に、時価総額はピーク時の7000億円に対して足元で1000億円に下がってしまったし、当社の事業と財務は（おそらく松本氏が聞いていなかった）想定外のネガティブなニュースばかり出てくる状況です。 この状況下、雇われの経営者において、①経済的なアップサイドは（ほとんど）なく、②名誉もなく、③CEO = 創業者 = 大株主と良い信頼関係が醸成されるとは思えません。むしろ不信感。 私なら、「聞いてねーよ」で、CEO = 創業者 = 大株主と距離をとります

カウンセリングを無料で提供できるのは、そもそも高単価、高付加価値商品にのみ可能である。 マンション購入とか、結婚相談所とか、保険加入とか高単価化粧品とか（スキンケア商品で5万するクリームなど）。 旅行は、かつては贅沢品・高単価商品だったが、長い価格競争の時代の末、今は利益率のかなり低い商品であるので、カウンセリングを有人で、リアル店舗カウンターでやっていたら、まったく「見合わない」。 そして、カウンセリングが価値があるのは、一般消費者に知見や知識が無いもの、あるいは、知見や知識が貯まりにくいもの（頻度が低いもの）が、価値が出る。 保険や高級スキンケアなどは、一般消費者は持っていない知識（金融や肌のバイオリズム、化学など）をカウンセラーが持っているので価値がある。 マンション購入や結婚相談は、人生で１度きりの人が多いので、一般消費者が知見を持っていないので、カウンセラーは価値がある。 では、旅行はどうか？ ・購入頻度が高いので、個人にも知見が貯まりやすい。（国内宿泊旅行なら、日本人は年に平均2回ぐらい行っている。海外旅行も行く人はそこそこ、数年に１度はいく） ・インターネットやCGMメディア（TripAdvisorなど口コミサイト）の隆盛で専門的情報が手に入りやすい ということで、カウンセリングの価値が実は高くない。 有料カウンセリングを必要とするのは、定年退職して初めて海外旅行にいく日本人シニア夫婦ぐらいではないだろうか…。

夏の参院選を前に、大阪のG20を舞台にした首脳外交は安倍首相にとっても、大事な見せ場になりますね。かつては「外交は票にならない」と言われた時代もありましたが、安倍内閣の場合は、首相が外交攻勢をかけているうちは、不支持率が低めに落ち着く傾向があるように思います。

楽しみです。 どんどんインフラが整っていけばその分ビジネスチャンスも増える。特にこういうインフラ側のアップデートがある時はチャンス！

子供時代から、自分が好きなことに真摯に取り組み続ける姿勢が、仲間やユーザを惹きつけてきたのだと感じました。 (抜粋) ・PTAが私の希望を聞いて、FM送信機とアンテナを寄付してくれた ・ラジオ局も、たった1人のリスナーでもすごく気に入ってくれたことが励みになった。 ・アルバイトを通じて、心から好きなことがあって、関係するコミュニティと一緒にそれを経験することができた。