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木村庄之助8年9カ月ぶり復活 式守伊之助が昇進
Yoshinori Aoyama保険ウォッチャー・子育て主夫(プチFIRE) 不動産投資
木村庄之助が9年近くも空位だったのは僕の知る限り記憶にない。それも異例ですが、差し違えを11回経験している木村庄之助というのもまた異例のこと。昇進後はカド番みたいなもので、1回でも差し違えると引退ということになるのかもしれません。
僕が物心ついたばかりの頃、テレビの大相撲中継を見ていて、当時の行司の中で最も下位だった序ノ口格の木村英樹という行司さんが紹介されていたシーンを覚えています。当時のアイドル西城秀樹みたいな名前の若手という記憶でした。その人が、今回の最高位木村庄之助を襲名するということで感慨深いです。長い道のりでしたね。
ちなみに、その木村英樹さんが序ノ口格として紹介されていた当時も木村庄之助は空位で、最高位は木村玉治郎から式守伊之助を襲名していた名行司、後の第27代木村庄之助さんでした。現在のナンバー2木村玉治郎さんも式守伊之助を襲名するのでしょうが、この人の掛け声は27代庄之助の生き写しであり、まるで生まれ変わって木村英樹さんの後を追いかけてきたみたいで懐かしい気持ちがします。
どう考えても怖すぎるマイナ保険証「シンガポールでハッキング」「米国ではなりすまし被害が2年で2兆円」「英国は廃止に」どうする、日本
Yoshinori Aoyama保険ウォッチャー・子育て主夫(プチFIRE) 不動産投資
デジタルに移行するとハッキングなどによって金銭的な被害が生じることがあります。インターネットに接続していなければタンス預金の管理は自己責任ですが、インターネットに接続していたことにより、海外からでも虎の子預金に手を伸ばして盗まれるケースがあります。
タンス預金と違ってデジタル空間は専門的過ぎて、その犯罪に対して一般の消費者は万全な対応なんてできません。被害に遭っても補償によって被害回復がされるようなしくみを作らなければ、どんな利便性があっても、被害を恐れる人はタンス預金のほうを選ぶでしょう。
普及させるためには、補償ぐらいはきちんと考えましょう。
過度な変動あればあらゆる手段排除せず適切に対応=円安で鈴木財務相
Yoshinori Aoyama保険ウォッチャー・子育て主夫(プチFIRE) 不動産投資
過度な変動あればあらゆる手段排除せず適切に対応。
この表現、誰が考えたんですかね。いわゆるお役所表現の最たるもの。要するに、国民が騒ぎ始めないタイミングを見て介入はするけど、アメリカへ根回ししながら対応しなければならないし、そこは秘密裡にやるのだから「今の時点では何とも言えない」ということですよね。
ノーコメントではなく、やる準備をしていると言い続けるのが介入手段の1つです。言葉の綾ですね。
しかし芸がない。いつも同じ表現を繰り返すのではなくコメントするたびにいろいろニュアンスを変えていくほうが、次はなんて言うだろうと注目されますし、さまざまな憶測も呼んで効果的だと思います。
岸田総理 物流の2024年問題解消へ 来週にも「物流緊急パッケージとりまとめ」を表明
Yoshinori Aoyama保険ウォッチャー・子育て主夫(プチFIRE) 不動産投資
これも少子化対策と同じで、事業者側に補助金などを出す制度を設けても片手落ちです。労働者がもっと楽になるような環境整備をして、人材が物流業界に寄ってくるぐらいの状態にしなければ改善しません。
少子化対策の時のように、ブライダル産業への補助などというピント外れな施策でお茶を濁さないようにしてほしいものです。年収106万円の壁の問題にしても、事業者側に50万円出すような複雑なことをするのではなく、壁自体を取り払えば済むこと。一般の国民のほうを向かず、公共事業受注企業以外の企業からの献金を目当てに政治をやっているとしか思われなくなります。
スポンサーによる「CMの出稿停止」が相次ぐジャニーズタレント出演番組と、テレビ業界で囁かれる「ACジャパンのCMが流れたら終わり」の意味
Yoshinori Aoyama保険ウォッチャー・子育て主夫(プチFIRE) 不動産投資
タレントのテレビ出演などで事務所側は収入を返上するとのことですが、今の情勢ではテレビ出演などはもちろん、事務所所属のタレントを使うメディアやスポンサーは皆無に近いでしょうから、事務所側が収入を返上しようがしまいが、収入の額はほとんど変わらない。
それに対してファンクラブからの会費収入やグッズ売り上げは事務所側の収入として計上するのだとしたら、おいしいところだけを残した形になります。このままだと、今度はメディアやスポンサー側に対してだけでなく、ファンクラブにもバッシングが来るようになりますから、ファンクラブ側も純粋にタレント個人を応援する組織に鞍替えをする必要が出てきます。
過去の性加害や、メディア側への圧力によって他の事務所所属のタレントを排除してきたことの報いが一挙に襲ってきている状態です。事務所側にとって現在のような窮地は因果応報ですから、仕方のないことです。
ACは、性加害に関する啓発や、不当な圧力の禁止や告発などについて、この機会に大々的なキャンペーンを打てばいいと思います。

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