石戸 亮
小林製薬株式会社 執行役員CDO（チーフ・デジタル・オフィサー）
ジャンル:
広告・マーケティング
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大学卒業後、新卒でサイバーエージェント入社、子会社2社で取締役を務める。Google Japanではエンタメ、メディア企業の広告やマーケティング支援、イスラエル発のAIスタートアップ企業デートラマの日本市場参入を推進。その後、セールスフォース・ドットコムのデートラマ買収によりPMIを推進し同社を経て、2020年パイオニアのモビリティサービスカンパニーのCDO（チーフ・デジタル・オフィサー/最高デジタル責任者）として参画し、 CCO（最高顧客責任者）兼 CMO（最高マーケティング責任者）、全社のグループCDOを経て、2023年から小林製薬の社長直下にCDOユニットが新設され現職（CDO 兼 ユニット長）。 https://www.kobayashi.co.jp/newsrelease/2022/cdo/ 複業として、2020年よりノバセル株式会社 事業戦略/プロダクト戦略アドバイザー、2022年よりライフネット生命保険株式会社 アドバイザリーコミッティ委員、2023年かパイオニア株式会社へのコンサルティングも務めてます。 2020年よりLinkedInインフルエンサー、2022年よりNewsPicksプロピッカーを務めています。 マイペースにnote書いています。 https://note.com/re_innovations LinkedIn https://www.linkedin.com/in/ryoishido 2019年から東京タワー近くでナチュラルワインの飲める肉バル『Trim』を経営。 ナチュラルワインの飲める肉バル『Trim』 https://instagram.com/trim.kamiya 趣味はソロキャンプとナチュラルワインを飲むこと。自然体な生き方に興味があります。 なにかご質問・ご相談、お仕事のご依頼はこちらまで連絡くださいませ。 メルアド: ryo@ishidocorp.com
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株式会社primeNumber | NewsPicks Brand Design 「出社は当たり前」 テレワーカーに逆風 - 日本経済新聞
石戸 亮小林製薬株式会社 執行役員CDO（チーフ・デジタル・オフィサー）
会社によるかとは思いますが、リモートワークか出社かという、健在的に目に見える事象だけの話ではなく、多様性、価値観、長いこと続いてきた働き方など、リモートワークが当たり前になる前から続いてきた・積み重ねてきた見えないところの変化が根本的な論点だと思います。ソフトウェアやIT企業だととりわけシンプルに整理しやすいですが、工場や研究所など出社して働く人がいる製造業や、営業先が古い文化の会社で社外の要因で営業部門はほぼ出社しなければいけないケースもあり他社員と不公平さが出たり、シンプルに整理できない会社も多いかと。システムシンキングでいくつかの論点を繋げ、氷山の下と上を両方捉える経営が求められますね。
4期連続の赤字から復活、再上場エキサイトの軌跡──カギは「メタボで栄養失調」な体質からの脱却
石戸 亮小林製薬株式会社 執行役員CDO（チーフ・デジタル・オフィサー）
記事内のこれをサラッと言えるのが凄い。インターネットビジネスのターンアラウンドができるファンドは少ないので、西條さんと石井さんの本件はインターネットビジネスの産業が30年を迎えるので、とてもエポックメイキングなことだと思う。
↓
「足元（期末残高ベース）で約10億円の資金があって、今回の上場で12億円を調達する計画です。未上場のスタートアップでも30億円調達するような時代ですから、見方によっては『たった22億円』と思われるかもしれません。ただ、私の金銭感覚では、22億円あれば結構いろいろな挑戦ができると思っているんです」
味の素 中計廃止し、中期ASV経営へ 成長4領域で30年に3千億円目指す
石戸 亮小林製薬株式会社 執行役員CDO（チーフ・デジタル・オフィサー）
味の素さんの中計廃止の真意や狙いは詳しくわかりかねますが、形骸化した形だけの中計になっている会社の話はよく聞きます。中計自体の在り方、目的、プロセス、指標などは見直した方が良い会社はたくさんあると思う。
変化が多く、成長産業だったインターネットビジネス中心の会社は中計そのものや、それを運営する経営企画部なども存在しない会社も多い。一方、大きな産業の老舗企業は経営企画部及び中期経営計画が存在する会社が多いですよね。
社内もそうですが、投資家側も含めてその理解をしてもらうなど、容易ではないかと思いますが、味の素さんの動きは気になります。
国内広告費、15年ぶり最高更新 22年、ネットがけん引
石戸 亮小林製薬株式会社 執行役員CDO（チーフ・デジタル・オフィサー）
インターネットを使ったコミュニケーションは広告だけではないので、「広告費」という枠組みで見る意味が、誰にとって、どのような影響をなすか、このあたり調査や発表、「広告費」だけで考えるのはもうそろそろ少し見直して良いと思います。
新聞が減った、Tiktokが増えたなどのチャネル毎の増減は、遠目で見るともう20年くらい類似した傾向であり、広告費という言葉の意味や経済的な影響が引き続き強いので、インターネットを活用したコミュニケーションの在り方そのものに関しても広告代理店やメディア企業、投資家などが広告を引き続きトッププライオリティの価値基準にしてしまいかねないので。
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