自分で学んで知識を得て、自分で判断し、結果は自分で被る。これが必要なのだろうと思います。 　この記事も、「銀行に騙されて損害を被った」体の記事ですが、そもそも知識も情報も無いままにオイシイ話に乗っかることが間違っていると思います。VIPルームに呼ばれようが断ればいいだけの話ですし。 　いろいろな意味で考えさせられる記事です。

教師といっても、小学校と高校では役割が異なりますし、同じ小学校でも公立学校と受験目的の私学とでは先生の役割が全然違いますよね。 　この記事の趣旨は、公立の小・中学校にフォーカスされていると思いますが、実際には地域格差、学校格差が大きいと聞いています。給食費の問題に限らず、何かとクレームをつける親がいたり、不登校問題、学級崩壊の問題、部活動の問題など、教員の仕事の多くが「教育」ではなく、まともな日常生活の獲得に向けた「生活指導」「トラブル相談員」みたくなっていることが大問題だと思います。

残りの課題は ①接種方法（場所、人、要する時間・期間） ②最終的に接種拒否する方々をどうするか が論点になると思います。①については対策が進んでいると信じますが、②はあまり議論されていないと思います。つまり、ワクチンは余っても副反応を恐れて接種しないという人達がどの程度の割合になるか、予測し対応策を練る必要があるということです 　仮に、最終的に国民全体の3割が未接種になったとして、集団免疫の観点からは大丈夫と言えるのでしょうか？先行接種された医療機関（医療従事者）によっては50%の人が接種しなかったというニュースもありましたし。山田先生のご指摘と部分的に重複しますが、是非知りたいです。

とにかくワクチンが間に合うことを祈るばかりです。 外出を我慢できない若者、 自粛すると経済的に厳しい状況に追い込まれる飲食店経営の方々、 対米比で日本だけ大損していると主張する経済評論家の方々、 立場の違う方々の望みを繋ぐのは、早期のワクチン接種だけだと思います。

別記事でも述べましたが、ワクチンが遅れていることが諸悪の根源です。 大局的には国民全員が早急に接種することが望まれます。 若年者に「自粛しろ」というのも限界があると思います。 大金を積んででもファイザーにお願いすべきです。

首相の言う「判断が難しい」というのは、「解除か延長か、どちらを選択すれば支持率を維持できるのか」に聞こえてしまいます。 　なぜなら、あらゆることに優先して人命を守る覚悟があるならば、無条件に延長すべきですし、これ以上は経済が持たないと考えるのであれば、即座に解除して然るべきだからです。 　「判断が難しい」といって右往左往するのは、国民の（数値的な）反応が見えないからではないでしょうか？

電池についてはとても分かりやすく、勉強になりました。 モビリティの未来については、おおむね雑誌・ネット媒体レベルで騒がれている話ですよね。目新しさはありませんでした。 しかしながら、御高名な先生が公に「中小自動車メーカーは消滅する」とおっしゃること自体にインパクトを受けました。やっぱりそうなってしまうのかぁと残念に思う一方で、映画でしか見たことのなかった世界が現実になることへの期待感も大きいです。 日本企業が戦後復興からバブル期まで急速に躍進したのの同じく、中国企業が各分野で世界の覇権を握るは既定路線だと考えています。問題はその後の世界なのではないでしょうか？中国での人件費などのコストメリットが希薄になり、政治的リスクが顕在化し、かつ日本が技術的に拮抗する未来があるならば、チャンスが来るような気がします。

トヨタのような企業が利益を上げて納税してくれるお陰で、日本の安全で安定した社会が守られているのだと思います。 今後は、電気自動車へのシフトがトヨタにとってのリスクでしょうが、リチウムイオン電池を使っているうちは、実用性ではまだハイブリッドの方が上だと思います（脱炭素とかいう政治的な背景を除けば）。今のうちに体力を蓄えて、全固体電池が実用化されるタイミングでトヨタの反撃が始まることを期待しています。

ワクチン開発で海外勢に後れをとったことが痛かったですね。 国内メーカーがより優れたワクチンを早期に開発することに期待します。 今回の決定については残念ですが、致し方ないと思います。 オリンピック推進派の方々は、ワクチン開発も輸入も遅れていることについて、もっと政府の責任を追及すべきだと思います。