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視聴率は「個人」の時代へ。テレビ離れの意外な側面をビデオリサーチに聞いた
bizSPA!フレッシュ
氏家 夏彦メディア・コンサルタント フリーランス
ビデオリサーチさんがどれだけ苦労して正確なデータを収集しているかは痛いほどわかります。しかしその根本にはテレビ放送という巨額なカネを生み出すビジネスを少しでも延命させたいという動機があるのは否定できません。私自身、テレビ局にいた頃から視聴率だけでなくさまざまなデータを使って「このままではテレビ局は危うい」と警告したたびに、大手代理店やビデオリサーチや局から圧力をかけられてきました。私は警告だけでなく、ではなくどうすればいいのかの代案も提示してきたつもりです。その警告と代案をしっかり受け止めてくれたのは前の民放連会長の井上弘さんだけでした。でもそのおかげでTVerが生まれました。 話がそれましたが、この記事のタイトルはテレビ離れは違うんじゃないのという方向に誘導したいのがよくわかります。私がかつて代理店などから暗に圧力をかけられたのと同じです。しかし二大代理店のシンクタンクの調査でもNHKの調査でも、テレビ離れは誰も否定できません。特に若い世代ほどテレビ離れが顕著です。だからこそテレビ局がやるべきとは明白ですが、危機感がなさすぎるせいか動きは鈍いです。 このままではテレビ局は滅びるかもしれません。でもそれで困る人はテレビ局の経営幹部と50代以上の役職者だけです。現場で頑張っている人にはいくらでも活躍のチャンスがあります。 その意味では視聴率もテレビ離れも関係ないでしょう。テレビを見ている私たち視聴者、いやユーザーはそれが放送でも録画でもBlu-rayでも配信でも関係ないのですから。 うちの孫たちはテレビ放送などほとんど見ません。でもYouTubeなどの配信は自分で操作して自由に見ています。10年後にはテレビ放送は終わっているでしょう。政府も貴重な電波をコンテンツのデリバリーに使うのは無駄だとすでに判断しています。今民の利便性を考えたら、電波はIOTに使うべきです。テレビ放送は配信で十分です。そうしたことに今のテレビ局経営者は対応できるのでしょうか。残された時間は多くありません。
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