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【ミニ教養】「若い男たち」の逆流が起きている
細田 知美株式会社電通PRコンサルティング シニアPRプランナー、電通ダイバーシティラボ所属
イラストは、共和党と民主党の支持者の違いをステレオタイプ的に表現していてどうしても揶揄しているように見えます。そこに物申したくなる気持ちもありますが、注目すべきは若い男女における変化ですね。今後の動きが気になります。
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若い男性の保守化と、若い女性のリベラル化という「ギャップ(差)」の拡大だ。
欧米では若い層が「プログレッシブ(進歩派)」を名乗り、格差是正や人種・ジェンダーの平等、気候変動などを訴えるのはこの10年ぐらいの大きな流れだったのだが、実はこの数年で、若い男性はそのムーブメントから徐々に「転向」しつつある。
ほんの少し前までは、この若年層は「世代」でくくられていたのが、実のところ、今やその中での「男女差」の方が鮮明になり始めているのだ。
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モスバーガーが音楽レーベルを立ち上げた“意外”な理由
細田 知美株式会社電通PRコンサルティング シニアPRプランナー、電通ダイバーシティラボ所属
ドメスティックカンパニーだからこそ、決断できるアクションですね!
企業は、知名度と規模を生かして、社会全体の底上げを図るべきだと思います。
社会の課題を見出し、企業ができるアクションを行い、よりよい社会をつくることを目指すべきです。
モスバーガーの店内で流れる音楽にスポットを当て、若手アーティストを発掘し支援することが考えられますが、
それだけでなく、レーベルを立ち上げて活動の下支えを行い、認知拡大のためにアーティストに投資するということは、素晴らしいアクションだと思います。
こういった企業のアクションがより増えることで、より良い社会になっていくと思います。同時に、それが企業の価値となります。
「子持ち様」問題…フォローする側も4割が「高ストレス」。アプリ活用の調査で判明、企業の制度でリスク減も
細田 知美株式会社電通PRコンサルティング シニアPRプランナー、電通ダイバーシティラボ所属
「子どもは、親のもとに生まれてくるだけでなく、社会全体にとってかけがえのない宝である、と考えられないのだろうか」と思ってしまいました。(私が子どもを出産をしたフランスでは、そのような意識が広く浸透しています。)
育休取得時の業務フォローは、よく課題として取り上げられますが、
子どもの病気による社員の休暇対応において、子育て中の社員をサポートする同僚社員が不満や大きなストレスを抱えるケースも見られます。
これは、企業における子どもや子育てに対する理解が十分に浸透していないことを示しているのではないでしょうか。
子育ては、決して親だけが担うものではなく、社会全体で取り組むべき大きなことだと思います。
不満やストレスを抱えている同僚社員も、いずれは子育てに関わる可能性が高いでしょう。中には、すでに子育てを経験した人もいるかもしれません。
このように、「子育てが社会全体で循環している」という意識を共有できる風土を、企業も社会も醸成していくべきだと思うのです。
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【超習慣】歩くと人生が変わる
細田 知美株式会社電通PRコンサルティング シニアPRプランナー、電通ダイバーシティラボ所属
私の知人にも、考えるときにずっと歩いている人がいます。アイデアが降りてくるようですね。
オフィスで座って仕事をこなしている人は、ワーカー労働者なのかもしれません。
コロナでリモートワークになってから、私自身は歩くことがめっきり減ってしまいました。
目的もなく歩くことがどうしても苦手です。そういった人も多いのではないでしょうか。
歩くことが健康に良いことはわかっていますが、そのための時間を確保することが難しい人も多いと思います。
ブレスト会議の時には、(投影などはせずに)全員歩きながら参加する、という試みも面白いかもしれないですね。
なぜワークマンは「ランドセル」市場に参入したのか こだわりは「8800円」と「防弾チョッキ」
細田 知美株式会社電通PRコンサルティング シニアPRプランナー、電通ダイバーシティラボ所属
ランドセルはとにかく高いです!
こんな高価なものが6歳の子供に本当に必要なのか、と疑問に思うほどです。
しかし、入学時にはほぼ全員がランドセルを揃えるため、家計が厳しい家庭にとっては大きな負担になります。
最近では1万円台のランドセルも増えてきていますが、ワークマンが提供する1万円を切るランドセルは革新的だと思います。
小さな体に負担をかけない軽さはもちろんですが、いじめの対象にならない見た目がクリアできていれば、ワークマンのランドセルを選ぶ家庭も増えるでしょう。色のバリエーションが増えれば、なお良いですよね。
必須アイテムには、選択肢の幅を増やしていくことが、これからの社会には必要になってくると思います。
本当の原因は「日本人の活字離れ」ではない…「街の本屋」がどんどん消えているビジネスモデル上の理由
根拠乏しい「No.1広告」に消費者庁がメス、結論ありき「リサーチ」横行に歯止め…業界激震の裏側
細田 知美株式会社電通PRコンサルティング シニアPRプランナー、電通ダイバーシティラボ所属
「No.1」表記は、PRにおいても効果的な手段と言われています。
プレスリリースのタイトルに「No.1」「日本初」「世界初」などの文言を盛り込むことで、メディアの注目を集めやすく、記事として取り上げてもらいやすくなります。
しかし、これらの表記を使用する際には、必ずその根拠となるデータや情報を明確にする必要があります。
少しでも怪しいと感じた場合は、表記自体を削除することを、私たちPRエージェンシーは推奨しています。
「日本初」や「世界初」は、掲げるのにかなり難しいハードルを伴いますが、「No.1」であれば、比較的容易に用いることができると、頻繁に使用されるようになったのかもしれません。
昨年から強化されたステマ規制と同様に、お客様を守るという視点で正しい情報を伝えることが重要です。
ねつ造や誇張に基づいた「No.1」の表記は、消費者の不信感を招き、企業イメージを損なう可能性も出てきます。
今年度中にJMRAから発表されるガイドラインに注目したいと思います。
職住近接、朝食は短時間で 「タイパ」意識広がる?
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