私たちも、民主主義を守るために戦わねば。

オリンピックのために、選手や関係者など、邪心なく一生懸命頑張っている人たちがいます。 その人たちのために、応援しましょう。

Sakaiさんが仰られているように、色が見えるようになったのではなく、分かりやすいように色付けできるようになったということでしょう。 X線など、可視光の波長以下（以上もですが）の波長の電磁波には、色という概念がないので。

地方の未来に対して悲観的なステレオタイプが蔓延る中、堅実で期待が持てる取り組み。 ピンチはチャンス。

今こそ日本という国の力量が問われています。 いま、ロックダウンやソーシャルディスタンシングに加え、先行きが見えない状況で、世界中が沈鬱にうなだれています。 オリンピックの開催は、コロナ感染状況の悪化という大きなリスクがあり、しかも日本にとって経済的なメリットはないでしょう。 しかし、世界に自国ファーストが蔓延り、国際協調の意志が薄れつつある今、世界の平和の祭典を堂々と開催する意味は、極めて大きい。 本記事も含め、医療従事者の確保など実務の困難性を伝える情報はある一方、大会の開催が不可能だという分析はないようです。 つまり、日本人が開催を本気で行う意志があるなら、実務の問題は解決可能ということでしょう。 感染対策に対する当初の散々な批判から一転して、日本は、感染拡大の防止と経済の運営に関し、比較的うまくやっているように思われます。 国民一人一人が、ルールを守って社会に貢献したいという意識も、世界に誇るものがある。 しかも、技術と医療体制は世界最高レベルで、待望のワクチンも登場したのです。 この日本がオリンピックを開催できないとなれば、世界の失望は幾許でしょう？ また仮にコロナの状況が夏に改善していた場合、ただ悲観論だけを並べて諦め、選手たち、ファンたちの希望を台無しにするリスクは幾許でしょう？ ここは、日本人の力を結集して、コントロール可能なハイリスクをとり、世界の潮目を変えて、歴史に残る偉大なハイリターンを目指すべきです。

ベラルーシやミャンマーなど、民主主義の力が試されている。 微力ながら、ミャンマーの研究者との共同研究を続けることで、ミャンマーの科学技術の発展に貢献したい。

コロナ患者受け入れを進言した古川病院長は、するべきことをしたと思う。

この問題の本質は、根深い米国の分断にある。議会襲撃事件前の時点で、バイデン氏の大統領就任を支持しない米国民が半数近くあったが、今なおその数は多い。分断の原因は、高学歴層と低学歴層とが社会的に相容れないことや、経済的格差の拡大がある。そしてこの分断は、米国だけの問題ではない。 議会襲撃の扇動におけるトランプ氏の責任は明らかにする必要がある。しかしそれを明らかにしても、分断の問題は解決しない。分断の解決には、PosnerとWeylの”Radical Markets”が提唱するような、社会的・経済的システムの抜本的な変化が必要だと思う。

鬼滅の刃が多くの人に支持されるのは、人間が心の奥底で求めているものが、しっかりと描かれているからだと思います。 強者に課せられた責任、家族の絆、限られた命を精一杯生きることの美しさ、などなど。 言葉で並べてしまうと陳腐ですが、これをしっかりと描き切っているコンテンツはそうそうない。 公開のタイミングやSNSでの反響など、テクニカルな影響もあるとは思いますが、コンテンツのしっかりとした核がなければ本当のヒットにはつながらないでしょう。