志村 健二

欧米のような成果を出さずにいると退職できる企業と、日本のように簡単に退職させることができない企業とでは、リモート勤務悪用するローパフォーマーも一定数いる。 チームで成果をコミットできるのであれば、チームに全権を与えどんな働き方でも構わないと思う。その中には業績評価はもちろんのこと、個人の成長についても評価の尺度に入れる必要がある。 プロジェクトなどでチームが固定化している場合は分かりやすいが、そうでない役割をもっている社員もいるので、業務内容でリモートの適用は異なる。 役割でリモート可、不可が生じると、日本人は不満を言う民なので、一定のキマリを作ることは理解できる。 いつも思うが、この話の正解は、個人と企業の中にしかない。