吉井 弘和

弊社はテレビCMをするような規模の会社ではありませんが、SNS広告を打っており、よく目にするという声をいただくことがあります。記事の中で40代や50代の転職意欲が高まっているという内容がありましたが、SNSやYoutube広告だけではなく、テレビCMも増えていることに、より納得感があります。

NewsPicks x J-WAVEのラジオ番組に出演させていただきました。知られざる「霞が関」への転職の詳細は、ぜひ、音声を聞いていただければ嬉しいです。ポイントは、「国家公務員といえば1年間予備校に通って受ける難しい筆記試験」というイメージが、中途採用については実態ではないことです。重要な仕事なのでハードルが低いわけではありませんが、他方で、「実績ある社会人が忙しい仕事の合間でも受けられる」試験であることは事実かと思います。 また、テンポの速いライブトークは苦手でうまく話せませんでしたが、以下のようなことも言いたかったので、せめて、こちらに記載させていただきます！ ・官僚離れが生じている原因の一つに、若い方々が「公務員以外でも、様々な立場で社会課題の解決に関われるようになった」と認識しているということがあるかと思います。 ・週休3日の施行を目指す2年後に向けて、国会の協力も得つつ、組織の課題解決を専門とするプロの力を借りることも必要だと思います。 ・国家公務員になってから気づく魅力として、「20代のうちから、日々、一流の専門家と仕事ができること」や「海外ポストや自治体出向など、意外にカラフルなキャリア」を挙げる人もいます。

線虫がん検査の科学的根拠に重大な疑義があるとの記事。仮にデータの捏造や改ざんがあったとすれば、｢指先の一滴の血液で200種類の病気を診断｣できると謳い、その後、データ改ざん・捏造が判明した米Theranos社が思い起こされます。機器の性能が非常にわかりやすい数値群で判定できてしまうがゆえに、このような不祥事のインセンティブが働いてしまうのでしょうか。 不正があったのであれば、一般社会・資本市場に対しては、新たな医療技術の科学的根拠の検証の重要性を改めて示したとも言えるかもしれません。

「良い「つかみ」をつくることは、伝わる文章に必要な要素を突き詰めて考えることに他ならない」→項目のたくさんある要約型のチェックリストではなく、シンセサイズされた洞察型のメッセージとは、こういうことを言うのだと思いました。

記事はあくまでイギリスとアメリカの状況で、日本でも同様の状況が生じているのか分かりません。ただ、大学名重視の日本であれ、専攻も重視する国であれ、学位はスキルほどピンポイントではなく、ポテンシャル採用の要素を含むもの。必要なスキルが細分化・規格化され、候補者をきめ細かくスクリーニングする手段があるなら、徐々にスキル重視に移行するのは自然な流れかと思います。

コロナ前の国民医療費44兆円強の内、国と地方の公費は約17兆円で4割弱を占めています。「保険」と呼ぶべきなのか分からなくなることがあります。