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ミクシィ、英国風PUBの「HUB」と提携 総額15.5億円の出資で持分法適用会社に
岡田 優介TOKYO DIME バスケ選手/会計士
オンラインでコミュニティを創生してきたミクシィの新しいチャレンジはオンラインとリアルを繋ぐ仕組み作り。スポーツ事業への投資やDAZNとの提携も布石として打ってあるので、次の一歩にも注目。
五輪・パラ、海外観客見送りへ 政府、今後5者協議で確認
岡田 優介TOKYO DIME バスケ選手/会計士
妥当な判断。
Bリーグなど国内スポーツが今まさに有観客で興行をしていることが活きてくる。あとはどのくらいの制限を設けるかの議論だとは思う。国内スポーツが出来て、海外観客無しのオリンピックが出来ないという理屈は無い。
選手団の規模はそんなに大した数ではなく、アスリートとしての最善のコントロールをすれば問題無し。多少の辞退はあれど、オリンピックでの活躍次第で英雄扱いされる国も多くあり、人生かかってる選手が多数なので海外アスリートも出場はしたいと考えているでしょう。
無観客が最低限のスタートラインで、あとはどのくらいの制限をかけて観客を入れられるかの話になる。
東京都、宣言解除へ数値目標 新規感染140人
岡田 優介TOKYO DIME バスケ選手/会計士
新規感染者140人とか1000人とか言われてもピンと来ないと思いますが、東京都の人口は1400万人だからなぁ。
一人一人が「私がコロナにかかる確率(超ガバガバ計算)」をイメージしてみると良いと思います。
仮に新規感染者がマスコミが大騒ぎしていた頃の1000人平均だとして、これが365日続くと累計36万5000人。簡易的に1人1回ずつ順番にかかるとすると、1年生活をしていて都民の私がコロナになる確率は2.6%。40年くらいずっと続くと1度は全員が罹る計算です。(本来はべき乗計算だけどまぁ大体で笑)
ここでの仮計算2.6%は、日頃から感染リスクの高い人もめちゃくちゃ感染対策意識の高い人もまるっと含めた数字なので、自らの意識として平均的都民よりも感染リスクが低い生活をしている認識があれば、さらにぐっと下がる。というか平均1000人も今出てないので、そもそももっと低い。
で、この中から無症状、軽症重症、死亡といった症例に分かれるけど、年齢や既往症による確率の差は周知の通り。若者はほぼ無敵。
これを理解した上でコロナをどう感じるかは人によりけりだし、もはや個人の主観だからどうでもいいんだけど。(たぶん分かり合えない壁がある。)
重症だの後遺症だのコロナに罹った後の話ばっかり強調されるんだけど、その手前の段階で、普通に気をつけて生活してたらそもそも陽性反応が出る確率もイメージしてるより低いんじゃねってシンプルに思うんですよねー。
コロナ禍にベイスターズが多角化戦略、狙いは?
岡田 優介TOKYO DIME バスケ選手/会計士
おそらくこれの1/10くらいの規模ですが、2012年から2019年まで「バスケを広めたい」という目的でバーをやっていました。
当初スポーツバーではなく、バスケの要素もなく普通のダイニングバーでした。理由はこちらの記事に書かれていることと同じです。
店名だけはDIMEという、聞く人が聞かなきゃ分からないレベルのバスケ用語のスラングを入れて、その1年後に3人制プロバスケチームを創設し、同じ名前にしました。
いつの間にかお店の常連さんが一緒にバスケ観戦に来てくれたり、自然とファンが集まる場所になりました。
と、自分語りですいません。笑
生活の中でプロスポーツチームとの接点がどれだけあるのかという観点はとても大切ですね。
「Bリーグ」の契約交渉で起きた“ある事件” こんなことは野球界ではあり得ない
岡田 優介TOKYO DIME バスケ選手/会計士
エージェント問題は別のところにあると思っているので本件は「メディア活用が上手ですね」くらいの感想かなぁ。
野球界では口頭合意が正式合意とイコールってのもどうなんだろう、とも。二度と取引しないっていう気持ちは分かりますけどね。
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Twitterではこれだけだったので、もう少し詳しく書くと。
バスケ界にはエージェントの数が極めて少なく、少数のエージェントが寡占状態であるのが現状。FIBA公認の資格を持っている人数が片手で数える程度。(ただし、現状エージェントはFIBA公認を持っている必要は無い。なので弁護士がやっても良いし、父親がやっても良い。)
寡占状態で起こる最大の問題点は、本来は選手の利益を最大化すべきエージェントが、エージェント利益の最大化を追求するおそれがあるという状態だろう。そして、エージェントに関する細かい規定や情報が国内には乏しく、特に若い選手のエージェントに関する知識が不十分であるため、端的に「騙されてしまう」ケースも見聞きする。
この記事で言っていることの一部は確かにその通りなのであるが、本件については、「いやいや通常のビジネスでも正式に契約書まいて実際に入金されるまで何が起こるか分からないよね」ということしか言えない。
しかし筆者はとても賢く、こうして賛否構わず議論が湧くことを計算した上でメディアを活用しているというのが僕の見立てです。

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