そのわりには、エイブル＆パートナーズの役員は、みな男性のようですが、管理職とかなら、女性活用が進んでいるのかな？

利益が上がっているのなら、ますますプチプラコスメが広がるなか、その中での伝統のプチプラ商品として、全く別会社とした上で、所有していてもいいような気がするが、インバウンドの激減で赤字が増大するなか、キャッシュが必要ということなのだろうか。 でも廉価商品を無くすだけで高級ブランドイメージが高まるわけではない。たとえばクレドポーは、今生きていたら100歳を超える義母が愛用していた。そういうイメージを持つのは私だけだろうか。 コロナ対策で、ビニールシートで覆われた中で買い物するくらいならと、もっぱらネットで化粧品を買うようになった身としては、惹かれるのは、お得感のあるゲランなど海外商品の並行輸入品と、ハトムギローション、ニベアなども含むプチプラコスメ(ネットならおばさんでも恥ずかしくなく買える)、或いは機能性コスメだ。半端な高級ブランドイメージだけの商品は買わない。 いや、中国ではとおっしゃるかもしれないし、コロナ前まではそこで非常に売り上げを伸ばしていたのは事実だろうが、かといって、日本におけるゲランやシャネルのような高級ブランドイメージだと思われていたのかというと、北京や上海の出版社の女性たちから聞いた限りでは疑問だ。それはフランス勢が入り込む前までのことだという声をすでに7年ぐらい前に聞いていた。 こんなことは、当然わかった上、織り込み済みで、これからブランド再編をしていくのだろう。今回の決断はそのための第一歩なのだろう。と、ちょっとハラハラしている。

なんだか、まるで、別の症状で病院に行ったら、そこで感染して、結果、死亡してしまったかと思わせるような記事ですが、そもそも市の基幹病院として、コロナの重症患者を大量に受け入れていたから、というのではないですか？　基幹病院ほど日頃から基礎疾患のある後期高齢者が集まるであろうし。 職員患者合わせて310名と言いますが、その内訳は？　現在の回復者は？　自宅療養などになってしまって医師看護師は足りているのだろうか？ こういう時期だからこそ、繊細な神経と正確な情報の提供を期待する。

容姿だけで選ばない、って、どうしてそこまでしてやらなきゃいけないのか？どうもピンとこない、私の頃にはなかったし(どっちにしろ私はお茶大なので、なかったわけだけど(笑))、とググってみたら、野際陽子は立教のミスキャンパスということで1958年にNHKに入社というからかなり古い。 でも、慶應や青学は1975年。東大は97年。私の頃にはなかったはずだ。 まあやってもいいけど、そもそも何のために、何のミッションを持ってやるのか？　それによって利益を得ている人、阻害されている人は？　その大きさは？ やる、ということを前提に考えているようだけれど、ゼロベースで考えてみてもいいのでは？ そういえば、息子が通っていた中高の男子校は、学園祭で、女装のミス(タ)コンをやっていた。結構イケメンが選ばれてたようだが、完全な余興、好きな人たちが勝手にやってるお遊びだ。やりたいなら、その程度のことでいいんじゃないか？

確かに、これで、プラットフォームはメディア化に進んだことになってしまった。すなわちキュレーション機能を持つ。 逆にいえば、どんなに醜悪で、害のある情報でも、Twitterなり、Facebookなりで、アカウント停止になっていなければ、Twitter 社やFacebook 社が認めていることになってしまう！！？？ 結局、アカウント停止などせず、5ちゃんねるになっただけの2ちゃんねるは、人は、どうせ5ちゃんねるでしかいえない人が言ってるだけのことだから、と思うことができるという意味で、プラットフォームを貫いているということでしょうか？？

昨年から、言われていたのに、ようやく、、、今更と思いますが、もちろんやったほうがいい。日本人も含めて。 前から書いているが、とにかく日本は甘すぎる。 一般の国民の目につかないところで、半端に経済重視している。 コロナ入院拒否者に、懲役も含む罰則を検討しているようだが、外国人日本人を問わず、陰性証明のあるなしに関わらず、入国者は全て、14日間の隔離。従わない人には、同様の罰則を課すぐらいでないと、国内の業者にこれほどの犠牲を強く意味がないと思う。 緊急事態宣言対象の東京、大阪、名古屋、福岡は、単に人口の多い大都市というだけからじゃない。国際空港があるからじゃないだろうか。

今回の停止を、個人的心情的には支持しますが、AWSは、以前も、例えば、ウィキリークスのホスティングを、利用規約に反するからという理由で、数日で打ち切ったことがあります。国家ではなく一企業である以上、表現の自由を守る前に、自社を守る必要があるからです。一私企業に、インフラを依存する以上、常に付き纏うことではないでしょうか。

Twitter社は(Facebook もそうだが)、国営企業ではなく、私企業なのだから、理由は何であれ、会社の判断によりアカウントを停止することがある、というのは、最初の同意事項に記載されていたんじゃないでしょうか。 その判断基準並びに行動によって、そのプラットフォームの思想がわかり、それによってどのプラットフォームを用いるのかを選ぶ、となっていくのでしょう。メディア化ともいえ、日本も含め、これからの課題だと思います。 国が私企業に対して、アカウントの停止やサイトのブロッキングを命じることは、表現の自由に当たる可能性がありますが(日本の出版界に関していえば、このため、違法ダウンロードサイトのブロッキングも法的には認められませんでした)、今回は私企業が判断したわけですし。 お店にもお客を選ぶ権利がある、というのは、巨大プラットフォーム企業には適用されないのでしょうか？　もし、その巨大さゆえ社会のインフラ化しているから国家と同じ振る舞いが求められるというのなら、そもそもプラットフォーム企業に対する法整備が必要なのではないでしょうか。 ちなみに、話はずれますが、Amazon のKindleだって、Amazon側が停止すれば、すでに購入したものも読めなくなります。サービス開始直後、そういうことがあってちょっとした騒動になりました。 なお、今回の議会占領は、トランプの演説の前の1ヶ月も前から、急進的なトランプ支持者らによって、ソーシャルメディアを通じて呼びかけられ、組織化され、準備されていたそうです(彼らのアカウントも同時に停止されているものと思われます)。もちろん、だからといって、トランプに煽られた訳ではないということは、全くもっていえませんが。 https://www.nytimes.com/2021/01/06/us/politics/protesters-storm-capitol-hill-building.html

朝日新聞さん、おさめてください。

なんで、こんなことがニュースになるのかと思ったが、考えてみれば、キャバ嬢が、桜を見る会に呼ばれ、今の総理とツーショットをとり、稼いだお金で実業家となり、シャネル本社の上顧客として、オートクチュールショーのフロントに並び、晩餐会に呼ばれる時代である(すみません、多分にやっかみです)。女子の出世コースの一つであり、その出世したキャバクラ嬢たちがかつて必ず登場し人気を博していた雑誌である。当然か。 で、そのキャバクラだが、25歳から45歳までの男性の1割以上が、月に一度は行っているという話を先日、知人の社会学者に聞いたばかり(細かい数字を確認しようかな)。その男性というのは、独身ばかりではない、というか、大半は既婚者。20代の夫婦においてもセックスレスが広まっているとか。仲が悪いわけではなく、夫婦としての機能が分割されているのだという。 話を戻すと、そんなにも多くの男性たちにとって馴染みのある世界であり、また、女性たちにとっても、ナンバーワンキャバ嬢は憧れのまとなので(実は私も有名なキャバ嬢のインスタやYoutubeを結構楽しんでみているが、フォロワーやいいね、コメントの数が半端ない)、その世界のメディアの動向は、ニュースになるのだろう。

後輩のサンローランや、カール・ラガーフェルドが亡くなっている中、まだ生きてらしたのか、まあ98歳で、とおどろき。 トイレのカバーまでライセンスビジネスしてると、その先駆けとしてとしてすごいと思う反面、ブランドイメージを下げる行為としか思っていなかったのですが、それが「僕のブランドを金持ちだけのものにさせたくない」という一貫した信条によるものと知り感服。 日本人のモデル(松本弘子さん)を初めて起用したのも彼だったのか。