女性取締役登用へ機関投資家から強まる圧力､日本企業苦戦か-ＭＳＣＩ
コメント
選択しているユーザー
とても優秀な４０代くらいの、バイリンガル、会計、金融、法律などの専門の女性たちが、あちこちで社外役員をやっていらっしゃる一方で、
なぜ彼女が？ というような、経営のことを全くわかっていない大学教員や元キャスターのような方も多いのを見るにつけ、
なぜ私のところには、そういう話が来ないのかしら？ 創業社長として３５年間、まあ小さな会社でしたが、いろいろ経験してきたし、経営の本もたくさん手がけてきたし、それがかえっておじさま方には煙たいのかしらね、と、こういうニュースを見るたびに、やっかみ半分で、ため息をつくわたしである(苦笑)。
ナスレッディン・ボジャーの寓話の如く、電灯の下でのみ、落とし物を探しているようなものだ。
注目のコメント
女性取締役を1人入れて、一息ついている企業が多い印象がありますが、取締役会の多様性と収益性の関連データも積み上がってくる中で投資家はそれ以上を求めてきます。また、なぜ女性だけ、という話がありますが、表層的（性別、年齢など見える多様性）と認知的多様性（考え方や判断）はある程度リンクする、という結果も出ています。外国の方も少ない、LGBTQのカミングアウトも少ない日本で多様性を高めようとすれば、女性採用しかない、ということになります。一方で、取締役候補の女性はどんどん減っているため、企業は早めに自社にあったスキルと経験を備えた候補の確保に動いた方が得策でしょう。すでに2年後の就任をお願いされるケースも増えている様です。
日本は、女性の有職率が上がると生活が自立するため出生率も上がる、という欧米と同じ現象が起こる前提で女性の活躍を進めました。しかし現実は逆でした。この10年で女性の有職率が上がる一方、出生率は急低下しました。原因は、男性の育児参加、産休、等の制度の不備だと思います。また、表向きは制度はあっても、現実には社会の常識が追い付かない面もあったと思います。企業業績の向上、個人の幸福感の向上、出生率の回復、等バランスを取る視点が重要だと思います。
