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【新】無自覚なストレスも「可視化」。メンタルヘルス最前線
NewsPicks編集部
松木 隆志マウントサイナイ医科大学 精神科 助教授
私はこの記事で紹介されているLyraという元Facebook CFOのDavid Ebersmanが2014年に立ち上げたメンタルヘルスケアサービス企業の業務委託を受け、同社の顧客企業の従業員の診療を行なっています。 同社の顧客企業にはFacebook, Google, Tesla, SpaceX, Uberなどを始め、米国の今を時めく企業が多数名を連ねています。 これらの顧客企業の従業員は同社のサービスを通じて精神科医や臨床心理士よるメンタルヘルスケアを無料、もしくは低価格で年間一定回数受けることができます。 従業員側としては自分で受診先を探す手間がないだけでなく、無料か極めて少ない自己負担額ですぐに気軽にメンタルヘルスケアの専門家を受診することができます。もちろん、受診した事実が勤務先に開示されることは決してありません。 メンタルヘルスケアを提供する我々からしても、患者さんの紹介を受けられるだけでなく、保険会社に対する煩雑な診療報酬請求手続きをせずに速やかに診療報酬の支払いを受けられ、どちらにとってもwin-winの関係となります。 米国の医療保険制度は非常に複雑なだけでなく、保険会社の利益優先主義が蔓延っており、患者さんにとってもメンタルヘルスケア専門家にとってもメンタルヘルスケアの普及の大きな障壁になっています。こうした制度上の不備を穴埋めする形で、同様のサービスは全米でさらに拡大していくと思われます。 米国の企業が従業員のメンタルヘルスに投資するのは大きなトレンドになっており、従業員に対するメンタルヘルスケアを請け負う企業も数多く設立されています。従業員のメンタルヘルスが生産性に与える影響の甚大さを企業が認識していることの表れと考えます。
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NY地下鉄で刺傷事件が続発、2日間で5人負傷 市の安全対策発表直後
CNN.co.jp
欧米で新規感染者数が最多更新 オミクロン株猛威
共同通信
女性の自殺15%増、7千人 非正規拡大が一因 全体は11年ぶり増
朝日新聞デジタル
松木 隆志マウントサイナイ医科大学 精神科 助教授
貧困や失業など、社会的ストレス因子がうつ病などの精神疾患の誘因、悪化要因となり、結果的に自殺者が増えることは想像に難くありません。 自殺の原因を社会問題に帰することは簡単です。しかし、残念ながら社会をすぐに薔薇色に変えることはできません。自殺予防ためには、メンタルヘルスケアの拡充が必要なのはもちろんのこと、自殺防止の水際対策も非常に重要です。 自殺は多くの場合衝動的な行為であり、思い立ってから実行に移すまでの時間は数分以内であることが多いとする報告が多数あります。そのため、メンタルヘルスの専門家でも事前に自殺を予知するのは困難です。 https://www.hsph.harvard.edu/means-matter/means-matter/duration/ 私はNY市内の大学附属病院の精神科救急外来にも勤務していますが、NY市の場合、本人からか第三者からかを問わず、希死念慮や自殺の恐れの通報があった場合、直ちに救急隊と警察が身柄を確保し、救急外来に搬送するシステムが確立しています。 実際、SNS上で生きていたくないと仄めかしただけでも第三者に通報されて救急搬送されてくるケースもよくあります。搬送後は精神科医の診察を受け、差し迫った自殺の恐れがないと判断されるまで帰宅は許されません。 社会として本気で自殺防止に取り組むなら、これくらい踏み込んだ対応をしないと自殺者を大幅に減らすことはできないと考えます。
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【素朴な疑問】なぜ医療現場は、今も“アナログ”なのか
松木 隆志マウントサイナイ医科大学 精神科 助教授
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