堀田 大輔

アウトドア、特に登山ではお世話になっています。風はよく吹きますし、突発的な雨もあったり、寒さもある中で確実に動くものづくりは尊敬します。

GPTではスクリプトを工夫しても資料外の情報が稀に入って来て精査が大変なので、これは便利ですね。

かなり期待しています。アウトプットの質がいいので、それさえ出せれば勝ち目があるという日本が得意なビジネス。よってビジネス上重要な部分を外国勢に取られないようにする必要があります。 でもやはり補助金の入り方がGDP比率で小さいのが気がかりです。

価格が自由に決められない中で、かつそれが低く抑えられているのは政府の選択です。そこで、生産性と品質のトレードオフがあり、作らない選択をするのは企業の選択。 それに伴い、供給や品質不安が出るのは当然で、政府側も共に動くべきでしょう。 残念ながらこの記事だけだと他人ごとに聞こえます。

個別かつ短期成果のインセンティブは、長期視点が失われる恐れもあるので、オーナー系以外は注意が必要かなと思って見ています。足の引っ張り合いなどのリスクもあります。

顧客単価を上げるための営業のヒントとして読み応えがありました。 また、リーダーが難しい案件を対応するなど、キーエンスの営業にはやはり学びが多いです。

基礎研究も応用研究も必要です。 ただし、それを混同して各研究室に2つ求めると破綻します。 補助金も分けるべきですし、日本が何の産業でどれくらい貢献したいのかに応じて予算を振り分けるのが良いのでは？文理統合して決められる人がいるかは分かりません…。科学技術は当たればビジネスとして大きいので、それなりになると思います。

再エネ関連だけでなく、いかなる製品・サービスも導入のメリットとデメリットを考えるべきですし、「国として」のレイヤーで自国産業の保護と育成をもう少し考えて実行したほうが良いです。

過熱、幻滅、普及。ただそれだけです。

米中デカップリングは今に始まった流れではありませんが、関税の数字の変化はインパクトが大きいですよね。この流れが見え始めた段階から、着々と準備している企業もあります。 中国の内情はわかりませんが、補助金を投入しまくって産業を育て、勝ち切るのはしたたかですよね。

国として産業政策は進めるべきで、それを少し手をつけて「やった気になる」のと「やり切る」のでは大きく違います。トレンドでは無く、自国にとってなぜその産業が必要なのかを考え、世界で勝っていける産業を見つけて育てる必要があります。 批判しながらも中国製品に多く頼っているなか、頼るべきものと、そうでないものは分けて考えたいですね。

ぜひ行って体験したいですね…！