室田 善弘

記事にあるようにライフキャリアは重要です。ただ、キャリア・オーナーシップを持つ以上、時期（タイミング）や、やる事は自分自身で決断することが大事だと思います。 私は50歳で独立起業しましたが、東日本大震災で大きくキャリアプランが変わりました。また、60歳の定年時にはコロナ禍でしたが、逆にキャリアの幅を広げることが出来ました。

著者の問題ではなくて出版社の問題ですが、ここに取り上げられているのは教養としての歴史小説というより、エンターテイメントとしての歴史小説だと思います。

どちらに転んでも、今の日本にとっては痛みを避けることは出来ないと思います。あらためて、為替は安定しているのが一番と思います。

生命保険会社に勤務していた時から不思議に思っていましたが、金融のプロフェッショナルと言える方でも生命保険に関してだけは不案内な方が多いです。 ＞「民間保険サービスは、支払った額のほとんどが保険会社の利益や外交員の給与になっているのが実態」で、貯蓄するなら手数料を払わずに済む手段を選ぶべき、税金が掛からぬ公的仕組みが使えれば更に良い。 公的仕組みを最優先に使うことはその通りだと思います。ただ、「民間保険サービスは、支払った額のほとんどが保険会社の利益や外交員の給与になっているのが実態」というのは出鱈目すぎます。 「相互扶助」、「収支相等」で成立している保険制度の保険料のほとんどは、将来の支払いに応じた責任準備金に充てられます。その上で、死差益、利差益、費差益の３つの利益があるのが保険です。 一方で、持ち家と賃貸のどちらが安全には正解が無いと思います。日本では、住宅ローンなどよりも、地震が最大のリスクでしょう。 「行く川のながれは絶えずして、しかも本の水にあらず。よどみに浮ぶうたかたは、かつ消えかつ結びて久しくとゞまることなし。世の中にある人とすみかと、またかくの如し」（方丈記）

政府・日銀とも、GWモードじゃないのかなぁ・・・（苦笑） 財務省は金利を上げることには強い抵抗感があるでしょう。

性別、国籍、年齢など、多様性を広げることは、大学教育自体の活性化や競争力強化につながると思う反面、いまだに文系、理系という枠組みだけで議論すること自体に違和感があります。

ヨークベニマルは人口減少の東北地方に拠点を構え、本業が伸びない中、イトーヨーカ堂に手を差し伸べている場合ではない。共倒れの危険さえある。 > 伊藤弘雅氏の人事も含め、吸収合併したヨークとヨークベニマルがヨーカ堂再生のカギを握ると筆者は見ている。 ヨークベニマルは、自社の持つノウハウを再構築し、人口減少商圏での存続を最優先して経営するはずです。

業績連動型報酬の企業であれば当然だと思います。 基本給にあたる給与よりもインセンティブが高い分、報酬ダウンになるのではないでしょうか、

パワーカップルの定義が分からなかったので調べてみると、三菱総研では、世帯年収が1,000万円以上で、夫の年収が600万円以上、妻の年収が400万円以上である夫婦を「パワーカップル」と認定しているそうです。 米国人にこの定義を説明しても理解されないでしょうね。特に教育費が高額な米国では、年収6500ドルのカップルだと、子どもはチャーター・スクールなどの公立学校に行くしかないのが現実だと思います。

社会に出ても､結婚しても､保険は必要ないというこの記事のテーマのポイントは、社会保険料（厚生年金、健康保険等）を支払っていることです。 その上で、公的な給付が不十分、かつ手元のお金では対応が困難な場合に限って民間の保険で補完したほうがよい場合もあるということ。 その民間の保険でカバーしたほうが良い場合とは？ がん、脳卒中、心筋梗塞等で長期の障害状態になった場合だと思います。 ・死亡保険金は出ません ・仕事も出来ませんので収入も途絶えます ・医療費だけではカバー出来ない支出が増えます ・初期治療が終われば病院から出されます ・自宅の改装、または施設入居の費用が必要になります

ついでに、Meta社にも行政処分をお願いします。

コンビニ等で「Tポイントお持ちですか？」と言われても出すのが面倒で捨てていたポイントが、VISAタッチで払ってもポイントが付くならありがたい。消費者としては、どんどん集約・統合されたほうが利便性は高くなります。