室田 善弘

浦和レッズのサポーターです。この買収は、浦和レッズサポーターをはじめＪリーグファンにとっては、良い意味で脅威になると思います。 浦和の親会社の三菱重工には、レッドブルにも負けないプロフェッショナルなフロント構築を早急にお願いしたいです。

ドラッカーの「現代の経営」に登場する「3人の石工」の話にあるように、若者には、働くうえで狭い視野にとらわれることなく、長期的な視点でキャリアを積んで欲しいと思います。

引っ越しという環境レベルの変化より、生来のパーソナリティによる方が圧倒的だと思います。 転勤族だった私の子どもは小学校と中学校だけで7校も転校していますが、逞しい大人になっていますw 今は、MITで世界中から来た若者と楽しくやっているようです。 （補足）調査対象のデンマークは国をまたいだ引っ越しだと推察しますので、単一民族である日本国内の引っ越しには当てはまらないと思います。

トランプ陣営にとっては、現職のバイデン大統領よりもさらに与し易い相手ではないでしょうか。ハリス氏がペロシ前下院議長に勝って、民主党内をまとめることが出来たとしても、インテリ層の支持に限定されるように推察します。

昨今、表面上はガバナンス体制が整っているように見える大企業の不祥事では、社外取締役の役割について何かと話題になります。本来は、独断専⾏する経営トップをいさめる役割も社外取締役には期待されますが、選任の段階から経営トップのお友達であることが少なくないように思います。プライム上場企業であっても、社外取締役に必要な最低限のスキル（会社法、金商法、コンプライアンス等）を持っているかどうか⼼もとない例も多数散見されます。

働く高齢者ではなく、働く給与所得者に対する罰則のような不合理で不公平な制度は無くすべき。

日本で年収が高いと言われるであろう1,000万円クラスで子どもを米国や英国の名門大学に行かせるなど非現実的だと思います。 円安が進んだこともあり学費は勿論、4〜6年間の生活費まで含めると留学費用は都内のタワーマンション買える位に高騰しています。 自分の子ども云々ではなく、日本の将来を担ってくれる若者を国や企業が海外の大学に送り出す支援の拡充が必要だと思います。 でないと、優秀な若者は日本を見放してしまうのではないかという危機感を感じます。

ご参考のひとつになれば。再掲します。 約20年近く生命保険会社に勤めていた経験から、ひとつの見解です。 大前提は、保険は相互扶助で成り立っているものなので損得では計れないものだと思います。（金銭的には早く保険のお世話になった人が得をするということにはなりますが） その上で「がん保険は要らない」のは、勤務先に組合健保があり、且つそこの保障が充実している大企業社員の場合だと思います。但し、「個室の差額ベッド代は1泊4万円ぐらいだったので、個室にしました。ざっくり合計40日間入院したので、160万円くらいはプラスアルファでかかりましたが、最初から納得して個室にしました。」 は、通常のサラリーマンにとっては大きな出費になります。 上記のような方は（私も同じ）がん保険よりも、がんと告知された段階で保険金（3000万円限度）が支払われる生前給付型保険（終身）に加入した方が、入院時の一時的な出費や治療期間中（休業中）の収入保障にもなり、ニーズにマッチするのではないかと思います。さらに終身で死亡保障もありますので、100％保険金を受け取ることができます。（心筋梗塞や脳卒中などで一定の障害状態でも保障されます） ただ、この生前給付型保険（終身）に加入している方は、がん保険の10分の1もいないのではないでしょうか？理由は簡単です。保険会社が積極的に勧めていないからです。 でも、一方で「がん保険」のCMは多いですね（広告料も事業費として保険料に組み込まれています）。保険会社として多くの人に売りたい商品なのでしょう。そういう意味では、「がん保険は要らない」というのも一理あるかと思います。

固定金利や変動金利を選ぶ前に、元本均等を選ぶことの方が重要だと思います。住宅ローンは、元利均等払いがデフォルトになっているのがほとんどです。

厚生労働省がいまの年金制度を維持し続けるためには、国民年金保険料しか払っていない国民や、第３号被保険者で自身で保険料を払っていない国民を企業が半分を負担する厚生年金保険に移行させるしかありません。　 要は、人生１００年時代と喧伝して、より長く働いて厚生年金保険料を払ってくださいということですね。

船酔いしないミッキーマウスをアテンドする必要がありますね。w

「組織の三菱、人の三井、結束の住友」は、今では死語になってしまったのかも。