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「自分には何が向いているんだろう?」と思う人に“突然月収500万”になった僕が伝えたいこと
Diamond Online
木村 康二
結局は、本人がメンタルを病まないかどうか?が一番、重要なんであって、「自分に向いている仕事」というのは、そのための一つの手段だと思う。しかしながら、「自分に向いている仕事」あるいは「自分が好きな仕事」というのは、自分自身がメンタルを病まないための最大の予防策であると同時に、人生最大の生きがいを見つけられるか否かの大きな分岐点でもあるとは思う。 ただ、そうはいっても、才能がある分野に一極集中している人もいれば、いろんな分野に分散されている人もいるわけであって、あなたは経理の才能が100のうち、100あるから絶対にこの仕事を続けたほうがいい、もしくは、ありとあらゆる分野に才能が10ずつ10分野にわたって分散されているから、あなたの場合はゼネラリスト型のサラリーマンとして器用に渡り歩いたほうがいいといった「客観的な測定」は、なかなかできるものではない。たとえ、大学院まで心理学を学んで臨床心理士を取得し、キャリアコンサルタントとして第一線で何十年も活躍したベテランであったとしても、それを(本当に)正確に言い当てるのは難しいのではないだろうか。 しかし、だからこそ、NewsPicksといったコンテンツや人工知能のサービスなどがあるのであって、その自らの才能を掘り当てられる可能性それ自体は、一昔前と比較すると、格段にその確率が上がっていると思う。その上で、自分の頭で考えて仮説・検証サイクルを回していく他に道はないのではないだろうか。
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【石角友愛】クチコミと性格テストを活用するAI適職マッチングへ
木村 康二
これまで色々な転職サイトや、企業や人材紹介会社のキャリアコンサルタントの方を見てきたけれども、そのいずれもが、画一化(統一化)されたルールがないということ。もちろん、一般論としてのビジネスマナーや定型化されたビジネス文書のフォーマットというのは存在しているのではあるけれども、それに基づいて、「自分が行きたい!」と思った企業へアプローチしたからといって、面接はもちろん、書類選考が通過するかどうかすらも危ういという実態が確実に存在する。 その中には、学歴フィルターといったものや、一般的に格調高い企業に勤めていたかどうか?そして、これからは、何よりも「(スキル面において)何ができるのか?」といったことを、問われてくるものではあると思う。したがって、ただ単純に「企業」と「人」を人口知能に基づいて、あるいはキャリアコンサルタントのこれまでの経験・知見に基づいて、マッチングすればいいというだけの話ではないと思う。ある意味、大学入試と同じように、一種の合格(選考通過率)可能性のようなものも、みんな、無意識のうちに計算しながらエントリーをしている人がほとんどなのではないだろうか。そういった背景があることも踏まえた上で、その人の持てうる限りの最大限のポテンシャルを引き出すことができる職場にキャンディデイト(応募者)が入社できることができれば、本人にとってこれほど嬉しいことはないと思う。何よりもまず、メンタルを病んではならないという前提があった上でのマッチングだと思う。
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来春大卒求人、コロナで15%減 企業慎重、採用は68万人
共同通信
米アップル、時価総額で世界首位=サウジ国営石油上回る
時事通信社
木村 康二
時代の流れを考えれば、このことは(アップルがサウジアラムコの株価を上回ることは)、ある意味、当然と言えば、当然のことと言えるのではないだろうか?基本的に「石油をはじめとしたエネルギー資源」というのは、たしかに「電気を作る」ことや「自動車の燃料」となるため、重要な役割を果たしているとは言える。しかしながら、電気を作るということについては、今後、さらに「再生可能エネルギー(風力・太陽光・地熱・水力など)」を導入する流れが加速することや、「自動車の燃料」にしても「水素燃料」や「電気自動車」が台頭していく流れになる可能性も十分に秘めている。また「シェールガス」などの新たな燃料も次々と台頭しており、日本の周囲にもエネルギー燃料があるというのも、どうやら本当らしい。  こういった時代背景を踏まえて、改めて考えてみると「iPhone」をはじめとした「情報の価値(情報端末やAIを含む)」がさらに大きな意味と価値を持ち始めることには、想像に難くないだろう。いわゆる「情報」×「経験」で「知恵」となっていたもの、あるいは「本当に価値のある情報」がインターネット上から、(検索の仕方次第で)簡単に入手することができる時代になりつつあるということだ。いずれIT企業は「情報銀行」という役割を果たし始め、そのユーザー自身が提供した「価値のある情報の量」に応じて、「お金の貸出枠」というものが作れるようになるだろうと推測している。あるいは、今、乱立している「人材紹介会社」・「人材派遣会社」も、いわゆる「情報戦争」の時代に突入しつつあると思う。だからこそ「コーチング」といった商材が高い付加価値を生むものとして認識されつつあるのかもしれない。大切なのは、「価値ある情報を選別する情報感度」を育て続けることと、良質なコンテンツへのアンテナを張っていくこと、これに尽きる。
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25年度赤字7兆円超に倍増 高め成長前提でも 基礎的財政収支「黒字」絶望的
毎日新聞
木村 康二
日本政府は「経済成長」なしに「日本国民の幸福度の上昇」はありえないという立場を徹底しているようだけれども、日本ほどの経済成長を成し遂げていなくても、日本よりも国民の幸福度指数を上回っている国は確実にあるという事実がある。そのため、ただ単純に経済成長をしてGDPの底上げを図っていけばいいものだという政府の見解には、正直、疑問を持っているし、ただ単純に自分たち(国会議員)の平均給料を2,000万円から下落させたくないがために、躍起になっているという印象も受けざるを得ない。  それよりなによりも大切になってくるのは、何らかの疾患により働けない状況にある人たちを支援することや、自殺者を減らすことがファーストプライオリティーだと思う。(例えば臨床心理士や産業カウンセラーのカウンセリングプログラムを政府の支援で無償化するなど抜本的な施策が必要なのは、言うまでもないことだろう)  そのための「お金」であり「経済力」なのだから、身銭を切ってでも(自らの給料を半分以下に減らしてでも)、やり遂げなければならないのではないだろうか?「本物の政治家」というのは、本来、そういうことを間髪入れずに実行する、そんな存在ではなかったか…。少しは橋下徹氏の姿勢を見習っていただきたいところだ。
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