Picks
76フォロー
200フォロワー


SNSで1000万回再生! 大臣を「論破」した大学院生が伝えたかったこととは
丸山 進也外資系メーカー研究開発
最終的に声を上げない自分達若年世代に対しても「あげていくしかない」という民主主義的に現実的な解答は人のせいにしても何も変わらないと主張の締めくくりとしていますね。
できる人は海外に逃げて、国内に取り残される中で貧困層が増えていく未来が現実に成りつつあるわけですが、国が富まないとそもそも老人は増えて次世代人口は2055年あたりまで減り続けるので、政治の予算規模でそもそも限界は近付いていて、優先順位や明確化をすると破綻しているのが確認されるだけのような気もします。それでもした方が次世代のためですが、国民全体を国際的に満足行く生活水準にこれから20年で持って行く術はおそらくない。
それでも次世代のことを本気で考えているなら、何よりも少子化対策でしょうし、その次に経済でしょう。老人福祉をどこまで効率化して子供を産みたくなる社会にできるかはこれから他の先進国でも議論されることになります。後に他国で見本とされるような異次元の対策に期待しましょう。
予想大きく上回るエヌビディアの見通し、世界のAI関連株を押し上げ
丸山 進也外資系メーカー研究開発
将来的にAI秘書的な業務サポートを個人が利用する場合、サービス品質を一定以上に向上させるには個々人に合わせた追加学習が必要になると予想されます。そうなるとセキュリティ的に万が一でもネット上にデータを漏らしたくない場合はローカル(オフライン)環境でAIに追加学習をして内部のみ、または外から専用ソフトでのみアクセスする。そんな活用環境の構築が必要になると予想されます
企業内AIサービスの構築はそれに先駆けて行われて、それが個人向けにOpen Sourceで活用されるケースが出てくると予想しています。まずは法人内部で追加学習するコストがどのくらいなのか、その当たりもクラウドサービスでやっちゃう企業も出てくると思いますが、致命的な漏洩問題が起きるのかを注視して、個人向けAI環境がどう整っていくのか、その運用はグラボで良いのか、AI専用チップの優位性が出てくるのか網を仕掛けて追っていきたい思っています。
AI学習データ周りの情報漏洩は定期的に目にする顧客データや内部資料の漏洩とはレベルが違います。その企業の存在価値やアイデンティティに相当する情報だからこそ追加学習する必要があるわけですから、企業ごと個人ごとにオフライン学習環境を構築する流れになる可能性はありそうです。

NORMAL
投稿したコメント