ホーム
125フォロー
5465フォロワー
ヨーカドーの跡地が「世界最大級の無印良品」に…過疎地の商業モールを復活させた「社会的品揃え」の魅力
星野 貴彦プレジデントオンライン 編集長
無印良品が大型店舗を次々としかけています。タイトルで「世界最大級」としているのは、22年4月に「無印良品 広島アルパーク」という世界最大の店ができているからです。この記事のる直江津は20年7月オープンで、さらに21年10月には「無印良品 イーアス春日井」という世界最大店舗ができています。要は「世界最大」の無印良品がどんどん増えているのです。
少し前の「蔦屋書店」に似た印象をもちますが、ツタヤが仕入れ商品であるのに対して、無印良品はほとんどが自社開発商品です(セレクトショップ的な仕入れも少しあります)。自分たちの品揃えだけで、巨大な店舗を埋め尽くす。そこにはラインナップの幅広さだけでなく、空間を演出するクリエイティビティがあります。
私は閉店してしまった「無印良品 有楽町」が大好きだったんですが、その売場にもさまざまな演出があり、シーズンごとに通う楽しみがありました。お客を「あっ!」と驚かせる仕掛けがたくさんありました。
記事の筆者は、神戸大学大学院の栗木契教授です。ぜひご覧ください。
前年比44%増、年収710万円…初任給”爆上げ”企業の舞台裏
年収600万円で月千円徴収 会社員ら、子ども・子育て支援金
星野 貴彦プレジデントオンライン 編集長
最大の問題は「子ども・子育て支援金が少子化対策にならない」ということです。
支援金は、児童手当の拡充や妊娠・出産時の支援強化、男性育休率の引き上げなどに使われます。どれも必要な施策だと思いますが、「少子化対策」にはなりません。
子どもを増やすためには、「子育てのしやすい環境整備」ではなく「結婚する人を増やすこと」が必要です。プレジデントオンラインでは、たびたびこの論点を取り上げています。
岸田政権の「子育て支援金」は、むしろ「婚姻撲滅・少子化促進」という結果をもたらす最悪の政策である
https://president.jp/articles/-/79087
結局、こども家庭庁だから公的保険から取る、というタテワリの発想でしかありません。本当に残念です。
この店に来れば何か知的なものに触れられる鳥取の定有堂書店が「本屋の聖地」になったワケ
星野 貴彦プレジデントオンライン 編集長
鳥取の定有堂という書店がどんなところだったか。記事の中で、店主自身が次の4点をあげています。
(1)人口が少ない地方の町でも、書店がその町の中で、文化の拠点になりうることを証明した。
(2)種をまいた。「この店に来れば何か知的なものに触れることができる」という種です。
(3)読書会の開催、フリーペーパーの発行。
(4)ビオトープの提唱(「本のビオトープ」は冊子『音信不通』の副題です)。書店という空間の中であたらしい芽をはぐくんでいこうという土壌づくり。
本屋は知的な場所を、文化の拠点を提供してきました。今後、それはどうなるのか。街に本屋がある、という日本の光景は、本当に豊かなものだったのだなと感情的になります。そんな国は、とても珍しかったのです。
「自民党裏金問題は朝日のスクープ」とだれも答えられない新聞が影響力を失ってしまった本当の理由
星野 貴彦プレジデントオンライン 編集長
冒頭のクイズ、本当に答えられる人は少ないです。裏金問題のスクープに価値があるのか、という議論もありますが、朝日が圧倒的に先行していたのは事実です。
そうしたスクープ合戦が非常に内向きなものでしかないのですが、「文春砲」だけに圧倒的な関心が集まるというのは、あまりにバランスを欠いています。
良質なニュースがペイウォールの向こう側に行ってしまいつつあります。日本ではNPもそうですし、世界的にはNYTが象徴的です。メディアは世論形成という重要な機能を担ってきましたが、その機能がSNSに代替されつつあると感じます。しかし、SNSは振れ幅が非常に大きいものです。熱しやすく冷めやすいのは、メディア以上です。
どうしたものか。とても悩ましいと感じています。
NORMAL
投稿したコメント