井上 雅史

ホンダの23年のグローバルに占める中国の販売割合が「約33％」 中国での販売台数は、 24年7月　：　約 57千台 23年7月　：　約 100千台弱 中国への依存度はホンダは高い。その中で前年と比べても販売台数が半減してきている。厳しい。 ちなみに日産の24年7月の販売台数が　43千台　ともっと厳しい

これは正直わからない。通常、電子機器メーカーが自動車を開発製造、量産するのは技術的な範囲もより広く、かなり難易度が高い。 しかし、ファーウェイやシャオミなどの家電や電子機器を製造するメーカーが、現段階でBEVの販売は成功している。（これは今後も続くかは不明） 常識では考えれないことを、やってのけてきているメーカーが既に存在する 私の認識ではファックスコンもEMSというよりは、かなり技術や設備等にも精通した会社と認識してます。やってのける可能性はあると思うが、既にライバルが多数な業界なので、どうなる見届けたい。

現状として、日本の半導体製造装置の最新四半期の中国向けの売上比率を見てみましょう。 ●東京エレクトロン　　　　　49.9％ ●SCREENホールディングス　46％ ●荏原製作所（精密・電子）　54％（アジア全体） ●ディスコ　　　　　　　　　32％（※外資メーカ現地工場向け含む） ●KOKUSAI ELECTRIC　　　 53％ 　　　＜※各社IR資料より＞ 規制をしていてもかなりの売上比率。中国がかなりに割合で購入してくれるのはありがたいですが、現在、中国の半導体製造装置メーカーのここ数年、各社1.4倍程度成長してます。中国の今後の需要と中国装置メーカーの成長にともなう、競合が増えるなど、意外とリスクは多いと感じている。 今後の規制についても、日本にプレッシャかけても結局米国追随なのであまり意味をなさない。

店舗販売から宅配サービスをすることで、対象顧客を増やすことができるので、良策ですね。 ビザの宅配サービスは、顧客側も慣れているビジネスモデルなので地域密着型のコンビニと相性良いですね。 後は、既存の宅配ビザのお店との味や価格等での差別化ができるのかということろですね

神田さん相変わらず元気ですね。いつも勉強させてもらってます。 ネーミングの7大ルールは、基本的なことですが、その基本を常に意識して実践していくことは、非常に難しい。（ネーミング以外もね） こういう機会に確認して、自分のメモに書き留めておくことをお勧めします。 ネーミングの7大ルール ■1 直感的にわかるか？ ■2 イメージしやすいか？ ■3 使いこなせそうか？ ■4 目的に合致しているか？ ■5 なじみのある言葉か？ ■6 口に出して言いやすいか？ ■7 書きやすいか？

テスラの物理的なリコールは珍しいですね。 日本でもXでトリム部品がとれた人がいました。 自動車メーカー各社はリコールはなるべく無くすようお願いしたいものです（ただ、確率的に０にはできないですが）