首藤 繭子
Katayama New Business Corporation株式会社 取締役COO
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キャリア
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充実したキャリアとライフスタイルを実現し、人生を100%楽しむブリキャリ*エバンジェリスト。 UBS証券に4年勤務後、戦略コンサルティング会社の米国本社および日本で働く。その後、日産自動車で本社経営企画、サブブランドのグローバル本社立ち上げ（香港）等に従事。広告デザインのスタートアップ・ガラパゴス社でコーポレート機能責任者を務めた後に、フロンティア・マネジメントにマネージングディレクターとして2023年5月まで勤務。 現在は、自動車部品を中心とする片山ホールディングスが注力するWell-being関連事業子会社のKatayama New Business Corporation株式会社の取締役COO。 また、女性や経営層を中心にコーチングも提供。Noteアカウントhttps://note.com/mayuko_shuto 慶應義塾大学法学部卒。米国スタンフォード大学MBA（フルブライト奨学生）。 共著『ESG格差』 * Brilliant Life, Brilliant Careerの略の造語 なお、Newpicksにおけるコメントは全て個人見解であり、勤務先とは全く関係ありません。
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就活がつらいと感じた時には…忘れがちな面接のポイント プロが指南 就活の極意
首藤 繭子Katayama New Business Corporation株式会社 取締役COO
面接で「自分のことを話せているか」を考える際には、企業に自分を理解してもらうという目的にフォーカスしがちです。しかし、ありのままの自分の考えを話した時の、企業の自分に対する反応を取ることが同じくらい大切だと思います。
もし反応があまり良くなかったり、明らかに理解をされないようならば、その企業に例え入社したとしても、フィット感がない可能性が十分にあります。
就活はマッチングですので、「選ばれる」だけでなく「自分が選ぶ」という気持ちを忘れないでほしいです。そうすれば、辛さというのも自然と和らぐのではないでしょうか。
退職者を再び雇用、71％導入 主要118社、人手不足
首藤 繭子Katayama New Business Corporation株式会社 取締役COO
アラムナイ採用は、企業側の人材不足のニーズがハイライトされがちです。しかし、アラムナイ側のニーズにより焦点を当てると面白い気がします。
アラムナイが、元の職場に戻る理由としては、
・転職したからこそ、元の職場の良さ（仕事の面白さ、人間関係のやりやすさ、待遇等）が分かった
・転職先は希望していたものの、自らのパフォーマンスが見合わなかった
・（独立した人の場合）自ら顧客を取れる能力が残念ながら足らなかった
など元の職場の方が活躍しやすいことを認識したことに加え、
・再度雇用条件を見直すことで、社内で昇進するよりも高い条件を得られた
処遇の改善もあるかもしれませんね。
いずれにしろ、退職する際には二度と戻らない（含む同業種）という覚悟がない限り、”綺麗に”辞めるように心がけて損はない気がします！
退勤後の部下への連絡が違法に？ 米カリフォルニア州の法案が物議 | 「つながらない権利」か「職場の柔軟性」か
首藤 繭子Katayama New Business Corporation株式会社 取締役COO
法律を変えるよりも、連絡が来たらすぐに返答をしなければならないと感じさせる組織文化や上司の態度に加え、ときには部下の思い込みを変えさせることを各企業が行った方がいい気がします。つながっていることが大切＝仕事の量が重視されている、人事評価が根本的にあるのかもしれません。
また、職業や契約形態により状況は大きく異なります。アメリカでは管理職が残業代を払われない「ホワイトカラー・エグゼンプション」であることが多いため、つながっていることを期待されやすい反面、残業代をきちんと払われる職業ではそもそも職場にいないとつながらない、もしくは残業代が発生し、企業に金銭面で代償を払うことになるので、つながらない権利の重要性は低そうです。
履歴書の長文化に採用担当者げんなり、スキル詰め込み過ぎは逆効果も
首藤 繭子Katayama New Business Corporation株式会社 取締役COO
自分自身は履歴書作成に概ね力を入れてきましたが、反対の採用の立場では極論、ほぼ参考にしていません。正確にいえば、
・過去の経歴で不審に思う点がないか
・（転職者の場合）今回のキャリアチェンジへの道筋に不自然さがないか
・（新卒社員の場合）志望動機をどこの会社でも使えそうに適当に書いていないか
のネガティブチェックに使うくらいです。
私も以前に比べて履歴書、日本の場合は正確に言えば職務経歴書が長くなっている印象があります。まだ勤務経験5－6年でA4で2枚分も書かれていても、数行見れば理解できる話のことが多いです。一部、紙ベースでなくなった弊害が出ているのかもしれませんね。
なお、本記事はアメリカの事情をベースにしているとみられ、英語の履歴書は日本語よりも一般的には長くなる傾向にはあります。従って、日本では勤務年数が短い人は、職務経歴書は1枚で凝縮した内容を書く努力をした方が、最終的に面接で自分の意見をまとめて伝えられることにつながりそうです。
「賃金上がりすぎ」で負のスパイラルに陥り始めたドイツ。「賃上げ」課題の日本との違い
首藤 繭子Katayama New Business Corporation株式会社 取締役COO
昨年5月にドイツを旅行した際に、本記事でも記載のDB（ドイツ鉄道）を利用して、ストの影響を受けました。
興味深かったのは、ドイツ在住の友人達がみなDBを信頼しておらず、出来るだけ利用しない、最悪利用しても時間のバッファーを持つと口々に言っていました。
DBは過去数年利益目標に達しなかったにも関わらず、経営幹部は賞与を変わらずにもらい続けていたそうです。また、ストでない時でも他国の鉄道と比較してサービスレベル自体も決して高くはない印象です。
物価高に応じて賃金上昇の要求はいいですが、従業員も経営層も対価に見合った仕事をすべきです。そうでないと、長い目で国力は落ちていくと思います。その点、日本も気を付けなくてはいけないですね。
アジア展開企業、統括機能を移管 シンガポールからタイへ
首藤 繭子Katayama New Business Corporation株式会社 取締役COO
海外展開に積極的な日本企業は依然として製造業が多いので、ビジネスの観点であまりシンガポールに拠点を置くメリットはないでしょう。
但し、中長期的にタイが統括機能でいいのかという点には疑問です。物価や賃金は相当上がっていますし、タイ人以外の人材を惹きつける力はそこまでないと思います。
国内市場の大きさを考えればインドネシアやベトナムが候補に挙がってくるでしょう。
EUという1つの経済圏があり、基本的に陸続きで国家間の交流が多いヨーロッパに比べて、東南アジアにそもそも統括機能が必要なのか、を改めて考えたほうがいいかもしれません。
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