幸村 潮菜

これは、正社員であり続けた場合のはなし。 いまの日本では、出産や子育てを機に一度非正規雇用になった場合、正社員として再雇用される確率はかなり低い。 （東大卒の友人ですら、かなり苦労していた。給与は前職に戻らなかった。） 社会的な理解もですが、長期的な世帯収入に関わるので、どんな働き方を選択すべきか、パパも一緒に考えてあげて欲しい。 -------- >女性の所得は子供を持ってしばらくは激減するも、長期的には子供を産まなかった女性と比べて所得ペナルティはなかった。それどころか彼らの収集したデータからは、出産して約15年後にわずかな「母親プレミアム」が生じていることが明らかになった。このプレミアムはその後の女性の生涯にわたって、当初の所得落ち込み分を補う以上の所得増をもたらしていたという。 ---------

団塊ジュニア世代の私。両親と会うたびに彼らの老いを感じる。 元気なうちに彼らがやっておかなければいけないこと、子供の私が支援できること、もっと知りたい。

日本は順位が上がったとはいえ118位で、G7で日本以外の最下位はイタリアの87位。またお隣の韓国も、数年前まで日本と同じぐらい低い順位であったのに、今回94位に上がっていました。国内にいると近年の取り組みや意識変化は感じるものの、他の国々の進みと比べると、圧倒的にスピード感が足りていないんだなと。 驚いたのは、この上昇結果となった韓国国内では「韓国の男女平等の水準が昨年よりは小幅改善されたが、依然として下位圏である」という認識のようで、私たちの社会も、今回の結果で満足することなく、スピード感もって改善を継続していければなと思いました。

私の会社の事例です。 部長以上に女性がいなかった組織でしたが、私が社長に就任後2年で、全レイヤー（役員、部長、課長職）の女性管理職が50%以上になりました。ポイントは、評価者のバイアスをなくすこと。“営業経験のある男性が役職者になる”といった無意識の慣習をそのまま踏襲せず、ジェンダーのバイアスなしでフラットにみると、昇格対象となる女性の存在にも気づくことができました。ただ、女性の私ですら、 このバイアスを完全になくすことが結構難しかったです。 各社の取組みが改善することで、性差に関係なく、誠意を持って、努力する人々が、公平に評価される社会になって欲しいなと思います。

化粧品販売チャネルの変化として、コロナ前後を比較すると「百貨店」はダウントレンドである一方、「通信販売（EC含む）」が大きく伸長しています。 一つの背景として、＜実店舗ならではの体験型エンターテインメントに触れ、それらをSNSに拡散する。実店舗に行っていない人も、SNSで発信された情報からECで購入する。＞という消費者行動が生まれているから。 今回の「Yodobloom 池袋店」は、SNSでの拡散を狙った体験型の“リテールメディアストア”ということで、従来の百貨店のような販売スタイルを今のトレンドにマッチさせた販売手法ですね。

先日インドの結婚式に参加した際、現地20代の若者たちと触れ合う機会がありました。仕事は何かきくと、「エンジニア」など職業を答え、多くがシアトルやトロントなど、インド国外のIT企業で活躍していました。 「どの企業」で働きたいか（就社）だけではなく、「何をして」働きたいか（就職）という視点も、キャリアを考える上で大事だなと思いました。