田代 大介

「鶏口牛後」。どのカテゴリーであれ、とにかく一番になる努力と、一番になった自信は、とても重要でビジネス界における初期の成長速度はこれらによる「根拠のない自信」と「成長の技術」に支えられていたりする。そして初期の成長が早い人ほど、機会の獲得に恵まれるので、さらに成長をし続ける。

ゴーストキッチン×デリバリー、ゴーストキッチン×インフルエンサー、ゴーストキッチン×TikTok。 次世代のビッグブランドはTikTokから生まれるは、当たり前の未来かもしれない。 ゴーストキッチンを牛耳る秘密企業Kitopiとは？

活況を呈するコンサルティング業界だが、「スキルの細分化・分業化が進み「考える人」から「作業する人」にシフトしていることを危惧している」

業務フロー、オペレーション、給与設計、評価制度は、企業の在り方を良くも悪くも、決定してしまいます。 給与は「基本給」と「業績給」のふたつに区別され、この合計を理論年収（On Target Earnings）と呼びます。営業職における基本給と業績給の割合は、米国だと5：5や6：4のケースが多いです。 日本の企業の場合、作業や時間に給与が発生するアルバイトのような文化が根強く、価値をつくる・利益を作るという感覚がないため、企業側も働く側もジリ貧にしかならない状況です。 「もともとの理論年収から半分しかもらえないと考えるか」「達成すれば基本給の倍もらえると考えるか」という考え方の違いと言えるでしょう。

デジタル経営で、経営指標を見える化し、データから経営改善を積み重ねる。 地道な改善の積み重ねは、やがて競争優位性になる。経営指標、財務指標が見える化出来ず、目をつぶって運転している中小企業にこそ、デジタル経営を推進する必要がある。

一般的に宿泊業界は、年間100～120日程度の「繁忙期」が売り上げの中心で、残りの約240日はお客様が来ない前提で経営しています。そこにコロナの打撃が来ました。人件費や電気代などの固定費がかかるので、営業が止まった瞬間から赤字に転じます。お客様が来なくても売り上げになる物販は、経営上、重要な位置を占めていくと思います。

「湖」をシンボルにしたマスターブランド戦略を、いつからかやり始めたことを認識していたが、付加価値の源泉を見つめ直し、ブランドアイデンティティを名言化したことが背景にあったのかと。 「最高のポテトチップス」作りが始まった。合言葉は「絶対（トップの）まねをしない」。佐藤さんは社員に繰り返し説いた。「ナンバー2は、トップと違うことをしなきゃだめなんだ。オリジナリティーを持つんだ。僕らは僕らのカウンターパンチを出すんだ」。

「哲学から生まれる付加価値の経営」 ダイキンの売上高は約3兆円に迫る。過去5年で割合にして50%、金額にして1兆円も増やした。 海外における燃焼暖房市場を、ヒートポンプ市場に変えていく事。そして換気機能付きプロダクトを展開していく事。 人の暮らしをより良く、地球環境にも優しい。そのアジア各国におけるシェアナンバーワンのプロダクトは、企業哲学、姿勢からうまれている。 インド、韓国で15％高くても選ばれてきたその付加価値は、企業経営のお手本だと感じました。

競争優位性を確立し、売上高総利益率を最大化する。競争から脱却する付加価値を設計する。商品サービスの付加価値、生産性の高い構造オペレーションで、営業利益率を10%、15%と業界水準を凌駕する。 それを設計出来るのは、経営者だけである。

付加価値を設計して、競争優位性を確立し、売上高総利益率の高い経営をする。日本の中小企業は、この知恵が足りない。 ↓↓ 仕入単価が前年同月と比べて上昇した企業は64.2％と、リーマン・ショックがあった2008年9月（65.5％）以来となる水準まで上昇しました。 仕入単価が上昇した企業のうち、販売単価も上昇したとする企業は43.8％となりました。一方で、販売単価が変わらない（47.9％）、低下した（6.3％）とする企業は合わせて54.2％となり、半数を超える企業では価格転嫁できていない状況にあります。

「組織が自らを変革する能力は資産のようなものです」 ベインの調査によれば「全世界の組織変革プロジェクト」の成功率は12％程度。 ダイエットを成功させるためには、まず体重計に乗ってみることが重要です。同じように、変わるためには、現在の企業の変革力を知ることが重要です。

これだけP2Cのサービスが生まれ、シェアを拡大しているのだから、収益源を複数にして、高い影響力を持つ人が強いビジネスをするという流れは避けられない。 もともとユーチューバーの収入源はアドセンス広告しかなかった。だから再生回数を稼ぐことは至上命題だった。でも今やトップユーチューバーの中には、動画投稿頻度を下げてほかの活動に時間を使いたいという人も増えてきている。UUUMも「アドセンス一本足」ではリスクがある。 今後はタイアップ広告や、個人がブランドやグッズを企画・生産して販売するP2C（Person to Consumer）領域を強化したい。