後藤 知将

とても面白い記事ですね。 これから比較的規模が大きく、縦割り・サイロとなっている所謂JTCが、時代に合わせたさらにアクションを取っていくでしょう。 私見ですが、2020年頃にウォーレンバフェットが日本の商社株を買い増し始めた頃が、JTCが一番閉塞感を感じていたボトム時期ではないでしょうか。 この頃から、危機感を感じていたJTCもアクションを取り始めたと思います。

欧米国において、日本食ブームはありますが、SUSHIとRamenが大本命です。 次いでEdamameやTeppanyakiもありますが、Gyozaも人気出ているのですね。 但し、Gyozaとなると、中国系や韓国系でも質の高い冷凍食品を製造している会社はありますので、味の素は油断できません。日本のコストコにも、日系以外のGyozaがありますよね。 とはいえ、味の素は2014年に冷食事業の米ウィンザー社を買収するなど、コロナ前から冷食事業の強化をしておりましたので、その成果がでてきたのでしょう。

少子高齢化の日本では、セルフレジのような省人化を実現できる仕組みは必須です。万引きが問題なのであれば、それに対処すべき技術を検討すべきです。 まだ諦めるのは早いように思います。 海外の記事ですが、高サービスの日本を維持していくには、このようなDX技術をどんどん高度化していきましょう。

リクルートのような新規事業を創出する力が強い会社でも自社株買いになってしまうのですね。人口減少という、足元の日本経済が成長する環境が弱い中で、どのようは付加価値を各社創っていけるのか。心配であるとともに、そのような日本に貢献したいです。

日本人としては嬉しいニュースです。 この調子で株式市場がさらに活発になる１年となるように、貢献していきたいです。

出生率をどのようにして上げていくのか、という課題は難しいですが、やらなくてはなりません。 企業としては、人口8,000万人時代における経営を意識し始めるべきです。人口1億人を切るのが早くて2050年頃。 例えば、人口から需要を推計できる食品業界では、需要に沿った供給体制を長期的に整えていくことになるでしょう。