林原 麻里子

1:1は毎日やってます。が、定例化しない方がいいというのが私の持論です。定期的にやる方がスケジュール的には楽、と言う側面はあるかもしれませんが、アジェンダがないと時間の無駄。 私は物事が動いている時は毎日のようにスタッフに電話し、ウェブ会議を入れ、１：１ばかりしています。一日に２，３度１：１で話すことも。 逆に部下から相談したいと言われて頻繁に連絡がきます。アジェンダ・目的を明確にし、機動的に。これが一番効率的な１：１でしょう。

副業に厳しい企業はまだまだ多いのが現実。 副業したい人は、今の収入に満足していない人だと思いますから、副業が認められないなら他に移るでしょうね。

「上司と同僚は選べない」んだから耐えられない（耐える価値がない）のなら転職するしかない。私自身そうしてきた。世の中すべて人間関係で相手は変わらない。自分が変わるべし。

この記事で紹介されている人は、そもそも余剰人材だったのではないでしょうかね。サボっている社員は必ずアウトプットに影響します。見ていればわかるんですよ、本当に仕事しているのかしていないのかって。

わが部署でもアンケートをとったところ、100%が在宅勤務を継続または定期的に行いたいとの回答だった。一番の理由は、業務に集中できることと、平均2時間もかかる無駄な通勤時間を業務に充てることができ効率化が非常に高くなったということ。在宅勤務となって早1年半。毎朝ウェブ部会で顔を合わせているが、やはり対面で会ったときほどのボンディングパワーはない。今後はハイブリッドが最適だと確信している。

画期的ですね。災害大国に住む人間としては、強度はどうなのかというのがファーストリアクションです。環境にやさしいとはいえ、コストはどのくらい抑えられるのでしょうか。従来よりずっと低コストで家が建ってしまうのであれば住宅メーカーや建築業にとっては脅威ですね。 どのくらいのスピードで普及していくか静観したいところです。

週末より平日を休みにする方がレジャーを楽しみやすい人もいるでしょうし、働き方の選択肢が増えるというのはいいと思います。 ただ、現実的には、土日に仕事をする選択は、職種が限定されてしまうかもしれませんよね。取引先、顧客、ベンダー、同僚とのコミュニケーションなしで仕事を進めることができる内容であればいいかもしれませんが。チームワークなどが必要な仕事も週末は難しいかもしれません。自分にとって、会社にとって生産性が上がり、周囲とのコミュニケーションも円滑にとれるのであれば、問題ないのではないでしょうか。

テレワークが「めっちゃしんどい」のは大企業社員よりも、むしろ中小企業社員の方ではないだろうか。 大企業は比較的DX環境も整備されているはず。電子契約書や電子捺印にシフトして対応した企業も多数。社員がテレワークに必要な機器を購入するための補助金を支給した企業もある。大企業には大きなITチームがあるからということテレワークにシフトしやすかった要因だと思う。 「めっちゃしんどい」ことと関連があるのかは別として、「3割前後の社員が上司・同僚からの評価、サボっていると思われていないかなどを気にしている」そうだが、これはテレワークだろうがオフィス勤務であろうが、当たり前のことなのでは。 私自信もテレワークで、部下も全員テレワーク。これで困ったことはこれまでにない。 それぞれがどう時間を使おうが一切気にならない。スピーディーに成果物を出してくれればそれでいい。「サボっている」社員はリモートでもすぐにわかる。その時は仕事の雑さを指摘すればすぐに改善するものだ。オフィス勤務でも一緒。要するにコミュニケーションが肝要だ。 これから重要なのは、アフターコロナの働き方としてさまざまな選択肢があることだと私は考えている。 ポストコロナにはBack to Officeの動きが加速するかもしれないが、労働時間内は会社にいるべきだ、という古い考え方のトップや幹部も少なくないだろう。 働き方の多様性が生産性や社員のやる気を上げるということのエビデンスが示されることで、自由なワークスタイルが認められればいいと思う。

経済的に夫婦で共働きしないと家計が回っていかない昨今、これまでの母親ワンオペ育児は時代錯誤も甚だしい。 実は日本の育休制度は、男女ともに世界でもっとも充実している。 つい先月には、「男性版産休」と呼ばれる、男性が妻の出産直後に計４週間まで取得できる「出生時育児休業」の導入を盛り込んだ改正育児・介護休業法が成立した。 が、現実は程遠い。日本男性の育休取得率はまだ１割にも満たないし、たまに若手が育休を取ろうとすると、上司にも同僚にも嫌な顔をされる。周りからどう見られるかを気にしすぎて、自制する。ここにも日本独自の同調圧が働いている。 フランスのように男性の７割が育休をとるようにするには、まずは日本企業の働き方・意識改革だろう。 長めの休暇を取りやすくする、労働時間を調整しやすくする、ということが職場でできなければ制度ばかり整えても何も進まない。

ほんと、段々エスカレートしていってますね、このトイレ問題は。 女性トイレ、男性トイレ、オールジェンダートイレ、とこれからは3つ用意しておけば解決するものではないのでしょうかね。。。

興味深かったのは、上司に期待すること。1位は「相手の意見や考え方に耳を傾けること」（51.3％）、だった。 これは新入社員に限ったことではない。中堅社員だろうが管理職だろうが経営陣に求めることのトップは、「聞く力」だという調査がいくつかある。 厳しくトップダウンでぐいぐいと引っ張っていく「強権型」リーダーシップから、傾聴し指導してくれる「共感型」リーダーシップへの転換だろう。 これは国のリーダーにも当てはまることではないだろうか。 コロナ禍で特にリーダーシップを発揮したのは共感型のコミュニケーションをとった女性国家リーダーが多かったと思う。 記事によると今年の新入社員の実に6人に1人が、21年4月時点ですでに退職を検討しているという。 日本には昭和の上意下達的リーダーシップを理想と考える人がまだまだ多い。リーダーシップ像のアップデートが必要な時が来ているのではないか。