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【図解】メタバースに暮らす。Z世代の次に来る「α世代」大解剖
林 浩之フラー株式会社 執行役員 カスタマーサクセスグループ長
この世代論はとても面白い。圧倒的に前提が我々と異なるのが「特定の場所に限られない」という点に尽きると思う。
全ての情報にアクセスできる前提はあまりに大きく
- 1つの学校から学ぶ
- 1つの勤め先から給与をもらう
- 1つの地域に居を構える
- 1つの店で買い物をする
などといった我々の言わば当たり前だった文化が彼ら彼女らには無くなるのではないだろうか。
どこに住んでいても、どこに勤めていても、どの学校に所属していても、結局は物理の壁を超えてアクセスできてしまうデジタル社会であることから、我々とは生き方が大きく変わると感じる。全くと言っていいほど変わるのではないだろうか。
そしてこの前提は日本に限らない、全世界で起きていくものであり、この世代が飛躍できるかはその時のルールを作る大人たちに完全に委ねられている。保守的すぎると貴重なこの世代は世界から取り残されていく。
日本が生まれ変わる鍵になる世代なのは間違いなく、その可能性を摘むことなく伸ばす国づくりをして欲しい。
“時短したい”若者の「タイパ」信仰が中高年にも!? 2023年も「倍速消費」がさらに拡大しそうな理由
林 浩之フラー株式会社 執行役員 カスタマーサクセスグループ長
時短、タイムパフォーマンスという考えは「可処分時間の中で人は1つのことしかできない」という前提にある。
可処分時間の奪い合いと言われ続けてきた10年だが、世の中は変わり始めているように感じる。
テレビを見ながらSNSに勤しむ姿を筆頭に、可処分時間の中で「体験を重ねる」動きは間違いなく存在している。かつ流れとしてはその流れになってきているはず。
移動しながらポッドキャストを聞く、テレビを見ながらSNSをする、移動しながらMove to Earnで裏でトークンを貯める……など。
「可処分時間の奪い合い」から「可処分時間の密度の増加」に密かにシフトしてきている感じがする。
平均月商は1店舗当たり約1800万円…マクドナルドが外食業界の最強企業として君臨できるワケ
林 浩之フラー株式会社 執行役員 カスタマーサクセスグループ長
マクドナルドがデジタルの力を見せつけている記事かと思ったが、半分は従来の企業努力だと知った。
モバイルオーダーなどのデジタルはあくまでビジネスモデルの末端であって、末端だけ強化しても捌けないし下手するとコスト増もしくは社員の負担増を引き起こしてしまう。そこを極めてバランス良く伸ばしている観測してる中で最良の例。スシローも凄い。
一方でデジタルの力の限定的な側面も垣間見える。
今のデジタルのほとんどは「伸びてる事業を加速させる」が本流に感じる。下降している事業に対する銀の弾丸と思われることが多いが、むしろ難しい。
最大の理由は「思ってるよりも先行投資が必要」という点。
マクドナルドはコロナで需要が爆発する前(文中では2019年)に既にコストを掛け始めている。かつ「掛け続けている」のではないだろうか。
数千万どころの額ではない。ユニクロなども同様に思う。
この決して少額ではない先行投資を果たせる余力の裏には好調な既存事業の存在が間違いなくある。
サッカーW杯で特需のサイバー「ABEMA」 まだ見えぬ投資回収
林 浩之フラー株式会社 執行役員 カスタマーサクセスグループ長
何十年と続いた「リビングのテレビで、テレビ番組を見る」という習慣を超えてもはや無意識になっていた世の文化を変えるのはもちろん容易ではなく、Abemaを始めた時から恐らくそこは覚悟を完全に決めていたように思う。足下の数年ではなく、10年単位でマーケットを取りに行くスタンスなのは間違いない。
一方で、この無意識の習慣を変えるにはジワジワと伸ばすだけでは天井もある気がしており、そこを突破するにはワールドカップやオリンピック、もしくは全国民が注目するような象徴的なコンテンツを使って瞬発的なムーブメントを作り出す必要があるように感じる。「自分はAbemaで見てるよ」ではなく「みんなAbemaで見てるな…」という大局の流れを徐々に作っていくと自然と文化になっていくのではないか。そうしているうちに市場のメインプレイヤーも今の10代20代が歳をとりボリュームゾーンになっているはず。とても長い目線が必要だが、それくらいのスパンで変えていく文化だと思う。
インフルエンサーD2C支援のエニーマインドが東証グロースに上場承認
林 浩之フラー株式会社 執行役員 カスタマーサクセスグループ長
間違いなく伸びる領域。
インフルエンサーは相当質の高いファンを自分で抱えこめているだけでなく、リーチするチャネル(Youtube,Instagram,TikTok,ライブアプリ…)を既に確立しているので、広告宣伝費が従来のタレントと比べると大幅にカット出来る。その浮いた資金を原価に充てて品質を跳ね上げることも可能。
平成においてはテレビタレントが今で言うインフルエンサーに近い立ち位置であったため、何かモノを売ろうとしてもチャネルはテレビなどのマス媒体になるため広告宣伝費が相当に掛かるものだったが、今のインフルエンサーは発信媒体と質の高いファンをそこに抱えまくってるため、ゲームが全く違う。
こうなると最後の論点は在庫周りと流通。
ここをソリューション化されたものを使えるなら一気に伸びてくるマーケット。確実に見える。
増える“顔出しナシ動画”、人気の理由は? 一方で“顔出し”に取り組む官僚系YouTuber「“リスクを許容して伝えたいことがある”という意思表示になる」
林 浩之フラー株式会社 執行役員 カスタマーサクセスグループ長
テレビでは当たり前だったお作法が分かりやすく取り替えられていく。
タレントはある意味公人のような扱いを受け、自分の顔を売ることにより様々な領域に手を伸ばしていた。
一方で昨今のインフルエンサーは顔を売り知名度を獲得する方法に加え、「◯◯をやってる人」というラベル付けだけでも広く認知を取れてファンを獲得できる構造になってきた。その時に顔を出す必要は無いというメカニズムなのだろう。
テレビの場合、1人で成り立つものは街ブラロケなどあるものの大半が共演者が存在しており、その中で自分だけが顔出ししないというのも仕組み上難しいし、視聴者が望んでいるものにはなりにくい。一方でネットの世界だと「自分だけ」でコンテンツを作れるため、顔出しせずともコンテンツが成立する。
「web3版YouTube」を目指す動画プラットフォームが続々、クリエイターエコノミーを変えるか?
林 浩之フラー株式会社 執行役員 カスタマーサクセスグループ長
web3とコンテンツプラットフォームが合わせて議論されるシーンが多いが今時点では極めて懐疑的。
仮に「稼げないユーザーがいる!」が課題感の一つなのであれば、それは莫大な資本力を持つGoogleなどが運営しないと「人は集まらず、誰も稼げない場」にしかなりえない。
そして仮にユーザー主導のコンテンツプラットフォームが仮にできるのであれば、その際に論点になるのは文中にも出てくる「その中でも主体的に運営にコミットするユーザー」の選出方法とガバナンス。
万が一にも今のYouTube規模になった時、それをガバナンスの効かないユーザー主導で回していくイメージがまだ湧かない。
気がつけば日本最大シェア。ミクシィのソーシャルネット「みてね」が浸透したユーザー層
林 浩之フラー株式会社 執行役員 カスタマーサクセスグループ長
アプリには「LINEでも出来る」「Twitterでも出来る」でもこのアプリで、という動きが時折観測される。
Betweenと言うカップルSNSが一定に支持を受けていたり、ぴよログといった育児アプリが支持を受けていたりする。
どれもLINEやOSメモアプリで果たそうと思えば機能的には果たせるものばかりだ。
なぜそれが「専用のアプリで切り出されるだけ」でニーズを拡大し、
シェアを取れるのかのメカニズムこそがユーザー体験論に直結していく。
「プライベート空間を醸成できる」という側面は大きいように感じる。
上の二例も共に極めてプライベートであり、それ専用の空間の方が居心地が良く、心理的な安全性、フィット感が違うのは想像に容易い。
かつ「◯◯はこのアプリ」という一時想起も生みやすいため、ライフスタイルの中に溶け込みやすいという利点もある。
そしてプライベートに寄った領域はもう一つ特徴がある。
それは「人々のコミュニケーションはプライベートに寄れば寄るほど多くなる」という特徴だ。LINEも普段の会話も距離感の近い人の方が多いのがその裏付けにある。よってプライベートなコミュニケーションだけを切り出すのは理にかなったユーザー体験設計なのではないだろうか。
ブームか、新時代のプラットフォームか? NFTマーケットプレイス競争
林 浩之フラー株式会社 執行役員 カスタマーサクセスグループ長
このマーケットプレイス競争はかつてのECとは根本から異なる。
配送などの流通による国を超えたECは障壁が高く、資本力もあるAmazonが各国ごとに法人を立てて面を取ったが、NFTはデジタルゆえに越境ハードルが低い。
さらに一つ先を読むのであれば、インフルエンサーを中心とした現在の消費行動にどう変化が起きるかは気にしておきたい。
今は「日本人のインフルエンサー」が「日本の商品」を「日本人に対して」広めている。言い換えるなら越境を諦めた構図である。
仮に万国共通のマーケットプレイスがNFT領域で成り立った場合、日本のインフルエンサーは数多ある世界中のNFTを取り扱うのだろうか。

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