荘司 雅彦

何時ころ発言したのかわかりませんが、米国株は上昇基調になっていますね。 もしかしたら、取引終了後の発言かもしれません。 取引中の発言だとしたら、市場がパウエル発言を折り込んでいたと考えるべきでしょう。

結論だけを報じた記事ですが、中国での安価なEVの普及が原因なのではないかと推測されます。 「スマホを買い替えるようにEVを買い替える」と揶揄されるくらい中国ではEVが廉価品になっているようです。 こんな状態では、EVだけでなく自動車生産と販売が割に合わなくなってしまいます。

昇進が遅いというのは旧来型の大企業の多くで見られることですが、総合商社の特徴は最初に配属された部門（食品部門とか機械部門とか）にずっと在籍し続けなければならないことです。 いきおい、他の部門のことを知る機会がなくなります。 専門商社に入社したのと同じ感覚を抱いている人たちも少なくないでしょう。 昨今は銀行人気に陰りが見えていますが、銀行に就職すれば様々な業種業態を間接的に見ることができます。 扱う商品が特定の商品ではなく「お金」という普遍的な存在だからでしょう。 また、総合商社勤務の人たちは高い給料を貰っているので、他社に転職しても同じだけ働けば同じだけの給料が保証されると誤解していう人もいるのかもしれません。 他社では商社時代の2倍働いても同レベルの給料が出ないこともあることを認識すべきでしょう。

独居生活者としては身につまされる内容です（汗） 死ぬ時は誰しも孤独ではありますが、孤独死して一定期間が経つと家が事故物件になると聞いたことがあります。 他人に迷惑をかけたくないですね〜。

政治犯や思想犯として狙われているのであれば、どうして亡命を申請しなかったのでしょうか？ 亡命が認められれば当該国家が安全を守ってくれるはずです。 本国にいる家族に迷惑がかからないよう気を使っているのかもしれません。

＞学費が安いという理由で、経済的に苦しい世帯の子どもが勉強に励んで国立大学に進むというケースが一定数存在することも事実であり、国立大学の存在が低所得世帯の子どもに高等教育への門戸を広げているという側面があります これは動かしがたい事実です。 国立大学の学費が今よりずっと安かった時代には、「国立でないと大学に進学できない」という生徒がたくさんいて、地方国立大学も貧しいながらも優秀な学生で溢れていました。 いまでは「国立大学の学費もムリ」という家庭がたくさんあります。 家庭の事情で大学進学を断念せざるを得ない優秀で志のある若者がたくさんいるのは、とても残念なことです。

液晶でのし上がり、液晶の陳腐化と共に凋落しているシャープ。 どうやって再建の目処を立てるのでしょうか？ 今や、スマホの画面にも有機ELが使われており、シャープの技術にニーズがあるのでしょうか？

「検討」段階とのことですが、いまや日本のインフラになってしまったLINE。 情報管理がお粗末だと大変なことになってしまいます。 監督官庁が日韓両国にまたがっているから問題視しているようですが、どの国の役所が監督しようとコンプライアンスと厳格なシステムを構築できれば問題はありません。 仮に総務省が全面的に監督できるようになったとしても、ずさんな体制であれば情報漏えいは起こってしまいます。

競争激化でAIの進化はとどまるところを知りませんね〜。 ユーザーにとっては嬉しい限りですが。 記事にもあるように、ネット上からデータを集めるため情報が不完全になるのが最大の欠点でしょう。 とはいえ、この問題は宅配のラストワンマイルのように簡単に克服するのが難しい問題です。 独自の正確なデータを作成するとなると、ものすごく大変。 ネット上のデータの中から信憑性の高いものを抽出する技術の方がまだしも簡単かもしれません。 もしくは、かつての大辞典がデータとして復活する可能性もあります。

それでも2017年度の65％には戻っていないのですね。 地元就職志向が一度下落傾向になって、再び上昇してきているというのが記事のグラフで見てとれます。 昔はUターン就職の双璧は地元地銀と県庁だったのですが、地元地銀は採用を減らしているような気がするのですが…。

一部の人間が騒いで炎上しただけのことでしょう。 よくあることです。

新NISAの普及など投資や経済に対する日本人の関心が高まっています。 日経新聞とテレ東の牙城をTBSが崩すことができるか？ 個人的には、TBSに頑張ってもらい、双方の（いい意味での）競争が実現することを願っています。