中居 広起

ジワるサイエンス第6回のテーマは「腸内細菌とメンタル」です。 京都大学などの研究チームは今月6日、腸内細菌叢のバランスが幼児期の恐れや怒り、悲しみといった不快な感情の現れなどに関係しているとする研究結果を発表しました。 「腹が立つ」「腹に据えかねる」などの言葉がある通り、おなかと心の関係は昔から経験的に知られていたのかもしれません。 私たちがもつ腸内細菌叢と精神疾患リスクにはどんな関連があるのでしょうか。論文を発表した専門家に聞きました。

これまでHIROTSUバイオサイエンスを取材してきた中でもひときわ印象に残っているが、「裁く法律がない」という広津社長が社員に語った言葉です。 放言のようにも聞こえますが、実はとても的を得た言葉です。なぜなら、N-NOSEを含む検査ビジネスと呼ばれるものには、明確に規制するルールが存在しないのです。 実際、我々は昨年、抵触しそうな法律を所管している省庁にも足を運びましたが、取り付く島もないような状況でした。 しかし、少しずつ状況は変わりつつあるように思います。まずは厚生労働省が、法規制の明確化を図ることで、「野放し」の検査ビジネスに一定のルールを与えようとしています。 すぐさまガイドラインの策定や法改正が実現することは、恐らくないでしょう。ですが、この問題のある検査サービスから、少しでも国民の命が守られる方向にルールづくりが進むことを願っています。

マンガンノジュールからニッケルとコバルトを取り出し、バッテリーに使えるレベルまで純度を高めることは、海外の企業はすでに成功しています。 日本の製錬会社で、ここに参入する企業が現れるのかが、当面の焦点になりそう。 もしかしたら近いうちに動きがあるかもしれません。

海底熱水鉱床、コバルトリッチクラスト、メタンハイドレート、そして今回大量に見つかったマンガンノジュールと、その下に眠るレアアース泥……。 確かに、日本周辺の海底では、これまでも様々な資源が見つかっていて、その度に話題になるものの開発が進まずにいつの間にか忘れ去られる、ということが繰り返されてきました。大きな理由は、海底資源の開発には莫大なお金がかかるから。 しかし今回ばかりは、様子が違うと思っています。それは、マンガンノジュールの開発プロジェクトに総額で100億円近い助成金を出すことを決めた日本財団の存在です。この事業は笹川会長の鶴の一声で実現しました。 「責任を取る人がいなきゃダメなんですよ。日本財団の仕事は、私が責任を取ります」。インタビューで笹川会長はこう明言していました。逆に言えば、そのくらいの覚悟が必要な事業でもあるということでしょう。 今のところ、表立って開発に手を挙げる企業は現れていません。いくつかの商社にも感触を聞いてみましたが、皆一様に「コストがわからなければ、投資判断はできない」との回答でした。まあ、商社としては当然でしょう。 だからこそ、2025年にも始まる大規模な実証試験では、一度に大量のマンガンノジュールの引き上げが可能であること、そして確たる経済性の証拠を、何としても示してほしいと思います。

心臓に直接針を刺して、心筋細胞を移植する──。 5年ほど前に初めて聞いたときは「それ、大丈夫？」と思ってしまったほど、大胆な心不全治療法です。実際、治験に参加する医師や患者たちも最初は慎重だったそうです。福田先生（社長ですが、医師のイメージが強すぎる…）によると「症例を重ねて安全性や有効性が確認されるうちに理解が広がってきた」とのこと。 大胆さもさることながら、この治療法の肝は、iPS細胞から心筋細胞に分化させたあと、未分化のiPS細胞をほぼ完全に取り除く「純化精製」の技術と、心筋細胞の中でも心室筋細胞だけに分化させる「分化誘導」の技術にあります。 前者は特許化されていますが、後者は「秘伝のタレ」としてノウハウが秘匿化されています。この2つがあるからこそ、心臓に直接移植しても、腫瘍化や心不全を起こさない安全性が担保されているわけです。 一方、実用化はまだこれからです。ハートシードは条件及び期限付き承認制度を利用した早期の承認を目指しています。低用量の治験で一定の効果が確認できていることは素晴らしいですが、期待のかかる技術だけに、ぜひ慎重に進めてもらいたいと思います。

「巨大地震注意」とはいったい何なのか。耳慣れない言葉に戸惑った方も多かったのではないでしょうか。 気象庁が8日、「南海トラフ地震臨時情報」を発表しました。気象庁が発表にあたって助言を求めた評価検討会メンバーで、東京大学地震研究所の古村孝志教授に、臨時情報の捉え方について聞きました。 それにしても、巨大地震注意の発表があった直後だけに、昨日の緊急地震速報は正直焦りました。この地震と南海トラフの関係についても、古村教授に聞いています。 本記事を防災対応の一助にしていただければ幸いです。

創業家が会長と社長を辞任し、経営体制は刷新されたようにも見えますが、小林一雅会長は特別顧問に就き、息子の小林章浩社長は代表権のない取締役に残ります。まだまだ小林家は強い影響力を持ちそうです。 人事と同時に発表された外部の弁護士による調査報告書には、小林製薬のガバナンスの問題点がこれでもかと記載されています。今回はその中からポイントを絞って解説します。 特別顧問の一雅氏に月200万円という「破格」の報酬が支払われることが発覚するなど、未だ疑問符のつく対応がみられる小林製薬ですが、健康被害に遭われた方々への補償が優先されることを望みます。

海面水温がこれほどまでに夏の暑さに影響を与えているとは知りませんでした。 海風と言えば、本来は涼しいはずのものだったのですが、今は陸地に熱気を運んでくるものになっているようです。 関東でも梅雨が明け、地域によってはすでに連日の猛暑日が予想されています。熱中症にはくれぐれもお気をつけください。 そして少しだけでも、地球の行く末に思いを馳せていただければと思います。

宇宙スタートアップのIPOに関わるステークホルダーに片っ端から取材して、宇宙株の成長性とリスクについて聞きました。 ベンチャーキャピタリストの小松氏の話で印象的だったのは、「日本は失敗に対して懲罰的な態度で臨む風潮が強い」という話でした。 あらゆる成功は失敗の上に成り立っている。失敗しないということはチャレンジしないのと同じ。大事なのは失敗の質を吟味すること。 社会の成長につながる失敗なら「貴重な情報を獲得した」「一歩前進」とみなす発想の転換が必要だという意見はその通りだなと思いました。 もちろん投資に関しては、個人投資家は自らのリスク許容度と熟練度を考慮して検討すべきです。安定したリターンを期待する人は宇宙スタートアップは避けたほうがよいかもしれませんね。

コーヒーはヨーロッパの市場規模が大きいため、普段はオランダで生活しているというTYPICAの後藤将CEO。 取材を申し込んだところ、運良く一時帰国しているというので東京・赤坂の拠点に会いに行きました。「コーヒーに関わる全ての人をハッピーにしたい」という情熱が伝わってくるインタビューでした。 生産者がロースターと直接つながって顔が見える関係になることで、栽培や加工の過程に創意工夫が生まれコーヒーが本当においしくなるそうです。 楽しみに待っていてくれるあの人に喜んでもらいたい──。商いの原点に立ち返った気がしました。

今日から20年ぶりにデザインが刷新された紙幣が発行されます。新紙幣への切り替えが発表された2019年に掲載された、NewsPicksの特集「教養としての『新紙幣』」から、第1話を再掲します。 新紙幣の発行は、偽造の防止や技術の継承が主な理由として挙げられますが、政府の意図はそれ以外にもありそうです。キャッスレスの時代になぜ新紙幣なのか。この機会に、第1話と合わせて本特集の他の記事もご覧いただけますと幸いです。