藤田 研一
K-BRIC&Associates,Ltd 代表取締役社長 兼 プリンシパル
ジャンル:
エネルギー・環境
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1959年大阪生れ。大学で社会心理学専攻。日系電機メーカーでカーエレクトロニクス海外マーケティング担当後、現地法人取締役、欧州マーケティング責任者となる。帰国後、UFJ総合研究所にて国際コンサルティング部門のヘッドとしてグローバル戦略を担当。2006年よりシーメンスにて、自動車部品子会社の日本法人代表取締役兼CEO, ドイツ本社事業開発ダイレクターを勤め、2012年にエネルギー部門日本代表。2016年より、シーメンス日本法人代表取締役社長兼CEO。2021年より(株)K-BRIC&Associates 代表取締役社長 専門は、異文化マネジメント全般、M&A、アライアンス、事業開発、マーケティング、プロジェクトマネジメント。ドイツ在住13年。50カ国強とのビジネス経験。経営哲学はPeople make business。著書は日本人が外資系で働くということ(ダイヤモンド社)、グローバルビジネス重点戦略ノート(ダイヤモンド社), 経営戦略ハンドブック(中央経済社),日本はこうなる−新たな日本のマネジメントモデル(講談社)他。趣味はジャズ(ベース)演奏、日本画、旅行、食べ歩き。 http://k-bric.com
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次世代型エネルギー拠点、ENEOSが整備再エネを利用する水電解型水素ステーション
藤田 研一K-BRIC&Associates,Ltd 代表取締役社長 兼 プリンシパル
水電解装置を使ったグリーン水素の製造コストの約60〜70％は電気代です。
だから日本の再エネが諸外国に比べてバカ高く、相変わらずFIT頼みではグリーン水素の普及が見えない。
発電コストの安いオーストラリア辺りからの輸入水素の方が国産より安いという「何だ石油や天然ガスと同じでやっぱり輸入かい」
現象が起こるのも時間の問題で、その意味では国産水素の地産地消を実現したければ、「安い電気代」という別の課題に行き着く。
カーボンニュートラルが絶対的なお上(霞ヶ関)のお達しで、どうしても実現しなければならない地方自治体を最初のバネにするのは悪く無いが、
その後を続けたければ、欧・米・中のように、既に火力発電より安い再エネ(ソーラーと陸上風力)を実現している地域に早く追いつく努力が必要。
【図解】建設DXを遅らせる「デジタル格差」5つの要因、中小企業はどう解決すべき？
藤田 研一K-BRIC&Associates,Ltd 代表取締役社長 兼 プリンシパル
僅かだが、課題のグラフで「組織のITリテラシー不足」は全産業の方が厳しいのは面白い。
大手ゼネコンはそれなりに頑張ってるんでしょう。
元請から孫請まで階層化する構造は、自動車メーカーのサプライチェーンでも同じなので、「何処でも悩みは同じ」。
下に行くほど規模が小さくなる事も含めて、特に建設業に限ったDXの悩みではない。
強みであったはずの現場主義が、コンサバな体質を作り、DXの阻害要因となるのは製造業でも同じだが、
ここが一番興味深く、米国の方が日本より現場の抵抗が大きいとは意外。
組合が強い、経営者VS労働者の構図、不要なポジションでは労働者をレイオフ、といった産業体質が原因なのでしょう。
全産業と比較しても、日本の建設業、苦労はしているが、それなりにDX頑張ってるじゃないですか。
「地球より経済が大事」コンゴの油田売却が巻き起こす波紋
藤田 研一K-BRIC&Associates,Ltd 代表取締役社長 兼 プリンシパル
すごくセンシティブなテーマですね。
日本も含む先進国は過去、環境を破壊することで経済成長を遂げてきたわけで、それを今仲間入りしたい人に「環境破壊になるから止めろ」と善人面では言いにくいし、その破壊行為に加担しているのは石油メジャーなどの先進国企業。
油田の利権を先進国企業が買うかどうかが、先進国の環境に対する本気度への踏み絵になると思う。 残念ながら買うでしょうが。。。 でないと中国が来る。
でもコンゴも気をつけた方がいい。一時的には歳入は増えるが、恒久的に一番儲けるのは先進国企業だということ。
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