ホーム
17フォロー
27フォロワー
神戸・中央市民病院 看護師ら14人院内感染か 外来受け付け中止
Kano Gen小児科医
別記事に詳細が載ってました。
https://www.kobe-np.co.jp/news/sougou/202004/0013265028.shtml
やはりコロナの患者が多すぎて一般患者と一瞬混じってしまったようです。
他府県の事情は分かりませんでしたが、明日は我が身です。
なかなか厳しいことになってきました。
軽症者の対応に追われているうちに重症者に手が回らなくなる、という諸外国の状況に近づいているのかもしれません。日本はまだ死者が少ないから騒がなくてもよい、という論調もありますが、感染して発症するまで2週あるとすれば、重症化して亡くなるまでも数週あるので、現在の数字だけで決して楽観はできません。
新型肺炎、中国の感染者1万人超 死者259人に、日米が緊急対策
Kano Gen小児科医
別記事からの追記
不顕性感染がかなり多いことが分かってきており、拡大防止は実際には困難で、2009パンデミックインフルエンザ(Apdm09)のように「常態化」する事態が予想されます。
Apdm09と違って困難なのは、①迅速診断キットがない ②タミフルのような治療薬がない ③SARSもそうだが、そもそもコロナウイルスが重症化する仕組みがはっきり分かっていない、といった点です。
②の解決には年単位が必要ですが、①は数ヶ月で開発できるかもしれません。③については、重症例の経過を詳細に検討して、重症化を予測できるような徴候、死亡率を低下させられるような呼吸管理法、などが見えてくると、かなり相手しやすくなるはずです。
〜以下追記〜
Lancetの続報では、③について、MuLBSTAというスコアリングが重症化予測に役立つのではと提言しています。画像上の複数肺葉病変(5点)、リンパ球減少(4)、細菌感染の合併(4)、喫煙継続者(3)、過去の喫煙歴(2)、高血圧(2)、60歳以上(2)のうち、当てはまるものの点数を足して、12点以上なら90日後の死亡率が高い、とするもの。他のウイルスによる肺炎患者から算出されたとして昨年発表されたもので、まだどの程度役立つかは未知数です。もし今回の2019-nCoVに限るなら、性別(男性)もスコアに加えた方が良いのかもしれない。
WHO、新型肺炎で緊急事態宣言 拡大防止へ国際協力強化
Kano Gen小児科医
不顕性感染がかなり多いことが分かってきており、拡大防止は実際には困難で、2009パンデミックインフルエンザ(Apdm09)のように「常態化」する事態が予想されます。
Apdm09と違って困難なのは、①迅速診断キットがない ②タミフルのような治療薬がない ③SARSもそうだが、そもそもコロナウイルスが重症化する仕組みがはっきり分かっていない、といった点です。
②の解決には年単位が必要ですが、①は数ヶ月で開発できるかもしれません。③については、重症例の経過を詳細に検討して、重症化を予測できるような徴候、死亡率を低下させられるような呼吸管理法、などが見えてくると、かなり相手しやすくなるはずです。
医療費の伸び、子どもが75歳以上の4倍に
Kano Gen小児科医
ちょっとミスリーディングな記事に思えます。
本文中のグラフにしたがえば、15歳未満は4倍になっても1人当たり16万円弱で、75歳以上が90万円以上かかっているのには遠く及びません。
たしかに自治体による小児医療費補助は、軽症での安易な受診(いわゆるコンビニ受診)を招くとの意見もあり、小児科医の間でも賛否は分かれています。しかし、そもそも子育て支援策として始めた以上、これが子育て世代の安心感や、定住率、移入率にどう影響したのか? 削減するにしても、これらを精査したうえで行わないと、新規親世代に対して、制度に振り回された、宣伝に踊らされた、というネガティブな印象しか残さない懸念があります。それはすでに高い子育てに対する心理的ハザードを、さらに増幅する結果になるかもしれません。
一方で、単純に15歳未満を小児としているが、救急受診や入院を要するのは圧倒的に3歳以下が多いので、これを切り分けた評価や施策は必要だとは思います。
東京医大の点数操作で駐日フィンランド大使館がツイート 「フィンランドの女性医師の割合は6割、世界で3番目に高いんだ」 - キャリコネニュース
Kano Gen小児科医
フィンランドは、ネウボラ(子育てワンストップ相談所)、アイティユスパッカウス(妊娠したらそこでもらえるグッズセット)などの子育て支援策が、少子化対策としても世界的にも注目を集めている。男性の育休取得率が8割というのも有名な話で、子育てを分担できるから女性医師が仕事を続けやすいという当然の帰結。
本邦でも、昨年から子育て世代包括支援センター(日本版ネウボラ)への補助金が支給されるようになり、同様の施策を導入する自治体が増えつつある。
医療の収益というのは人口に正比例するので、少子化対策に逆行するような施策は、長い目でみれば確実に医大の経営も圧迫するはずですが、そこまで考えている医療機関は実際には少ないのが現状です。。。
NORMAL
投稿したコメント