藤井 拓
社会福祉のパート勤務、翻訳者、アジャイルアドバイザー
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2024年から社会福祉分野でパートタイムで働く傍ら、個人事業主として翻訳やアジャイルアドバイザー等を続けています。2022年までIT分野の研究開発等に30年ほど従事、2019年に定年を迎え、3年間の再雇用後に、個人事業主として働く傍ら精神保健福祉の通信課程を受講し、新たな可能性の追求を始めました。興味を持っている分野は、アジャイルなマネジメント、組織の変革、そして社会福祉。主な翻訳、監修書は『マネジメント3.0』（丸善出版、2022）など。認定スクラムマスター、認定プロダクトオーナー、技術士（情報工学部門）、博士（情報学）。
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イノベーションという呪い
藤井 拓社会福祉のパート勤務、翻訳者、アジャイルアドバイザー
私は、現在65歳で、63歳まで企業内の研究開発職として働いていました。
私の同僚でも、アメリカに渡り、ベンチャー会社に入り、スタートアップを経てそのスタートアップを買収した大手のネットビジネス系の会社に入った人もいます。
その彼からは、大手のネットビジネス系の会社に「私クラス」の人は結構いると話を聞き、ベンチャー会社系の研究開発職の人材の厚みが違うのではないかと思いました。おそらく、日本であれば、大手の研究開発職にいったんなれば、そこに安住してしまう人がかつて多かったと思うのですが、そのような人材が米国では積極的に転職したり、起業したりしているのが違いを生んでいるのではないかと思いました。
私のもう一人の同僚で、日本で起業し、次々にビジネスを作り、そのビジネスを売るという人もいます。超優秀で起業家精神がある稀有な人材です。
いずれにせよ、研究開発職の中で起業家精神を持つ人たちが増えた方がいいのではないかと思いますし、若い人にはそんな人達が増えているのではないでしょうか。
昭和はヤバい時代だった…？63歳大企業社員がこれほど「不適切な働き方」でも同じ会社で40年勤められたワケ
藤井 拓社会福祉のパート勤務、翻訳者、アジャイルアドバイザー
今65歳ですが、私は31歳の時に転職しました。
新卒でいわゆる大企業に就職しましたが、転職した理由は、仕事の進め方について納得できなかったことに加えて、年配の社員や管理職の働き方を見て、同じような仕事一辺倒の働き方はできないし、したくないと思ったからです。
転職先は、おおらかな会社（上司によるところが大きいかも）で転職により専門分野を変えた私の成長を見守ってくれました。転職後は、残業を極力避けました。それでも、私を含めて中途採用者が重用されたと思います。
私は、少数の例外かもしれませんが、昭和で単純にくくるのは止めてほしいと思います。昭和も多様だと思います。
追記：
私が育ち、働き始めた昭和の後半は、良くも悪くも今のように「ガバナンス」や周囲（空気）への配慮が少なかった時代だったかもしれないなと思います。
さらなる追記：
私の妻は、新卒で入社した会社の同僚でしたが、私が会社を辞めることも受け止めてくれ、私が転職して間もなく（ほかの事情もありましたが）私たちは結婚しました。その１年半年後に、彼女も会社を辞めて、自分の新たなキャリアを目指して学校に入学しました。
米中学校の副校長は、どうやって全校生徒の「スマホ中毒」を止めたのか？ | スマホを手離し、会話を始めた生徒たち
藤井 拓社会福祉のパート勤務、翻訳者、アジャイルアドバイザー
学校でスマホを使えなくするポーチに入れてもらうという方法は有効だと思う。
それにより、学校にいる時にスマホを使えなくするということ以上に、スマホを使えないことで、スマホへの依存や、スマホが無くてもそれほど困らないことに生徒自身が気づくきっかけになりうる点が良いと思う。
また、記事で述べられている以下の点も興味深いと思いました。
1対1で話すと、生徒は違う反応を示すとドルフィンは指摘する。友達がもっと増えたように感じると語る生徒が複数いる。また、彼は、「子供たちが日々抱える憤りの強さ」が薄れてきているのではないかと感じている。
90歳の田原総一朗氏「今の若者は空気を読み過ぎる」
藤井 拓社会福祉のパート勤務、翻訳者、アジャイルアドバイザー
田原さんが自らを振り返った記事、述べた以下の記述に共感した。
-ジャーナリストとなってからは活字媒体、テレビの両方を舞台に、「なぜ」を追求し続けてきた。
-年齢を重ねたことで、記憶力が落ちるなどの問題は確かに出てきた。しかし組織に居座って権力を乱用するような老害とはまったく縁がない。これは僕がフリーの立場であり、何の権力も持っていないからだ。
-若い人たちの声をもっと聞きたいと思い、2年ほど前から東京・早稲田にある喫茶店を会場に「田原カフェ」も開催している。
田原カフェでは、「33歳以下限定で30人ほどの若者を集めて議論」しているそうです。あと、「なぜ」を問うことで「仲良くなることもある」という記述も興味深いと感じた。
努力しなくなった日本人9年で2.6倍、日本のデジタル赤字が示す「ヤバすぎる現実」
藤井 拓社会福祉のパート勤務、翻訳者、アジャイルアドバイザー
この記事では、国際収支統計の「通信・コンピュータ・情報サービス」に注目し、この分野での国際収支において日本が大きな赤字を出していることを指摘している。
2021年の値で国際比較をすると、日本は153億ドルの赤字（当時の為替レート1ドル110円で換算すると1.68兆円）。他の国よりもはるかに大きく、世界一の赤字国だ。2位はドイツ（89億ドル）、3位フランス(81億ドル）。このように、日本の赤字額は突出している。
さらに、デジタル化が進むことで、デジタル化のプラットホームを提供する国に対する支払いが増えるため、赤字がさらに拡大するということを論じている。
ただ、国際収支統計の「通信・コンピュータ・情報サービス」だけにしか、経済を発展させる可能性がないわけではないと思う。この記事では、「通信・コンピュータ・情報サービス」以外の可能性として観光を挙げて、観光の収入が不安定であることのむずかしさを論じているが、製造業の復権や農業等他の可能性もあるのではないだろうか。
あと、デジタル化のプラットホームが現在米国等を中心として寡占状態にあるが、この寡占状態が今後緩和されていく可能性もあると思う。EUと共同して、寡占状態の解消に向けて動くべきではないだろうか。
大切なことは、「通信・コンピュータ・情報サービス」に限らず価値を生み出し、その価値で得るお金の多くをデジタル化のプラットホームに吸い取られないようにすることだと思う。
日本人の生活はますます苦しくなるインフレを抑制できない日銀の無策がもたらす"厳しいシナリオ"
藤井 拓社会福祉のパート勤務、翻訳者、アジャイルアドバイザー
この記事の現在の株価の上昇の原因の説明は、納得できる。
株価が上がっているのではなく、インフレ分を調整しているだけです。不動産も同様で、インフレになった分だけ、価格が上昇している
さらに、この状況を解消するためには、「日銀が金融緩和方針を転換する」ではないかということだが、金融緩和方針の転換の影響を調べるために、早めにマイナス金利を止めてみるという実験はできないのだろうか。
バブル崩壊を経験した世代としては、今の株価の上昇は既視感が少しあり、不気味に感じます。
日銀は、いろいろな発言をして、なんとか影響を調べようとしているのだろうと思いますが。
急激な人口減少と少子高齢化が進む中、公共サービスは持続できるのか？
藤井 拓社会福祉のパート勤務、翻訳者、アジャイルアドバイザー
公共サービスの持続可能性について私自身に妙案はないが、1つ思うのは、地方では過疎化、人口減少によるサービスの低下（労力不足）をデジタル化で補おうとする取り組みがされているが、おそらくこれまで生活のあり方を変えることとデジタル化でのサポートによるサービスの強化の両面で解を探らなければならないのではないかと思う。そのために、これまでの常識に囚われない発想とチャレンジが求められるのではないかと思う。
もしかしたら、このように厳しい状況の中で本当に実りがあるデジタル化が生まれる可能性があるのかもしれない。
追記：上記のように考えた場合、能登地震をモデルケースとして生活のあり方を変えることとデジタル化でのサポートによるサービスの強化の両面で解を探すことに取り組んでいくべきではないかと思いました。
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