藤井 勇人

iPhoneが世界で一番高い国に住んでいますが、ブラジルのiPhoneが日本より高いのは今に始まったことではなくもうだいぶ前から既にそうなっていました。 ブラジル国内で最もiPhoneを販売している小売店の店舗作りをやらせてもらっていますが、今も昔も店内で最も売り上げを上げているのがiPhoneです。高所得者層が一括で買うのは普通のことですが、それに加えて中-低所得者層が何枚ものクレジットカードで数十回払いの分割で購入するケースもかなり多いのが注目点です。高級ショッピングモールの店舗のiPhone売上が最も高いのは想像できると思いますが、それと同等に地価があまり高くないモール内の店舗での売上も決して引けを取っていません。 元々インフレに慣れた国民なのでiPhoneの価格が毎回上がっていくのは普通のこととして捉えられていますが、中-低所得者層が車を買うような感覚で購入したいと思わせる魅力がiPhoneにある限り、この流れは続きそうです。

一時帰国中の私も国立競技場でブラジル人の友人達と観戦しましたが、昨日スタジアムにいらっしゃった6万3千人のサポーターの方々のこの振る舞いにみんな驚いておりました。ブラジルでも足繁くスタジアムに通う私にとってもあれは驚きで、しかも皆さん着席して90分間観戦していることにも驚愕しました。座席のカテゴリーに関わらず着席してゲームを観戦したのは10数年ぶりのことでした^ ^ それにしても満員になった国立は声出し応援や指笛が禁止されていても十分すぎる一体感でした。 一方で、ブラジルは昨日のような戦いをしていたらW杯優勝はかなり難しいでしょうね、、、

彼女のような存在は今後もどんどん出てくることでしょうし、それは至って普通のことで先住民の方々にはそれらを選ぶ選択権があって然るべきです。彼女も言っているように、先住民は昔通りテクノロジーもなにも持たず、狩猟生活をして生きていくのが彼らのためだという、一方的な考えの強要としか思えないことを度々耳にします。実際、私が最近関わらせて頂いた先住民の方々のアート作品を日本に輸出して販売し、対価として集落にWi-Fi用アンテナを建設したプロジェクトでは、日本のある団体から同様な批判されました。先住民の方々も我々と同じ人間であるという基本的なことを理解されていない方が未だに日本という成熟社会でもいるのか、と驚かされました。 ちなみに私の先住民の友人たちは皆インスタをやっています。

2年ぶりに開催されることになって本当に良かったです。リオとサンパウロの市長が一つのテーブルを囲んで開催決行を決めた今年のカーニバル。本来はカトリックの四旬節に合わせて行われますが、オミクロン株による感染者拡大に伴って4月末に延期されました。今年は時期的に長期休暇の時期でないことや、海外からの観光客がまだまだ戻ってきていないため全体数としては例年に比べて少ないですが、それでも今年のリオのカーニバルの規模でさえ780億円規模の経済効果があると言われているため、街にとってはビッグイベントであることに違いはありません。(ちなみに例年だと1100億円規模の経済効果があると言われています。) 私事ですが今年は我が家もサンパウロのカーニバルのパレードに出るため、2年ぶりのお祭りをしっかり楽しみたいと思います。^ ^

設計者である黒川紀章氏がメタボリズム(新陳代謝)の思想のもと、四半世紀ごとにカプセルを交換することを考えられていたことは有名な話ですが、各ユニットをそれぞれ独立して交換できない構造的な問題があった点や、完成当時、各カプセルが賃貸だけではなく分譲という形でも販売されてしまい、複数オーナーのコンセンサスを取るのが難しくなり新陳代謝を実践できなかった、と言う事情があったようです。さすがの黒川さんも建物の運営側にまで彼の思想を反映することができなかったのでしょう。 逆に言うと、現代の建築、特に集合住宅や商業施設は思想ありきで具現化することはほぼ不可能で、設計者である建築家が事業提案や運営側にまでしっかりコミットしていくケースが多いですが、中銀カプセルタワーが作られて今年で50年、建築家の職能も大きく変わったとも言えます。 それにしても海外の投資家の方であればこの建物をまるまる購入して保存できるだけの理解のある方は星の数ほどいると思うのですが、実際にそこまでマッチング出来なかったというところなのでしょうか。いくつかのカプセルはタワーから解体された後、ユニットとして海外などを巡回する可能性もあると思いますが、やはりユニットの集合体としての姿が見られなくなるのは残念で仕方ありません。

ブラジルはかつて水力発電依存率が85%を超えていましたが、現在では65%台まで下がり、水力の代わりに特にバイオマスや風力などの再生可能エネルギーの供給が増えました。特に風力発電の増加率は顕著で、20年前はほぼゼロに等しかったエネルギー源でしたが今では世界第8位にまで発電量が増えています。 一方で太陽光の比率は2%にも届かずまだ発展途上と言えます。パネル自体のコストが高く採算が合わないというどの国も抱えている問題が主な理由ですが、パナソニックなどの日系企業が率先してブラジル国内でリーダシップをとっていき、産業用だけではなく一般家庭用の太陽光パネルのコストを下げることができればかなりの市場が開ける可能性があります。現状一般家庭用のパネルはほぼ中国メーカーにシェアを取られていますが、日本の中小企業メーカーなどにも是非期待したいところです。

ひとまず今回も無事に元気に退院したみたいです。その毒舌とビッグマウスで世界的にもかなり有名になったボルソナロ大統領ですが、その大口とは裏腹に体調を崩すことがとにかく多く、2018年の大統領選の際に一般大衆から刺された件も含めると、今回で21回も入院しているようです。一年に5回以上入院していることになります。健康はまず第一ですが、さすがにこの回数を見ると、本当に無理をして政治活動を行なっているのか、意図的に病院に駆け込んでいるのか、いろいろな憶測をもたれても仕方ないと思います。 いずれにしてもブラジルは大統領戦まであと半年ちょっととなりました。これからますます現大統領の言動と行動が気になるところです。国民はそれらをどう見てどう判断するのか注視していきたいところです。

ブラジルにおいて今回新たに発見された新変異株デルタクロン。1例目は12月にブラジル北部、ほぼ赤道直下のところに位置するアマゾン川河口のアマパー州で発症し、2例目はそのアマゾン川の対岸にあるパラ州のマラジョー島で1月に発症したと報道されています。共にアマゾン川下口に位置する隣同士の州で、わずか100km圏内で確認されたことを考えると局所的といえるでしょう。また発症してから既に2ヶ月以上経っており、ブラジル国内でもオミクロン株が1-2月で猛威を振るったことを考えると、オミクロン株の方が強かったと言うことなのでしょう。 ちなみにブラジルは現状1日の感染者数は5万人弱、死者は300人強で、1月末に1日の感染者数が20万人を超えていたことを考えるとその数は1/4まで減少しています。ワクチン接種は1回目接種者が全人口の91%、2回目接種者は85%、ブースター接種者は37%という状況です。国内2大都市であるサンパウロとリオでは屋外環境でのマスク着用の義務が解除され、スタジアムでのサッカー観戦も100%まで収容可能となっています。

NYと同様に移民大国ブラジルには約180万人のロシア人移民、60万人のウクライナ人移民が住んでいますが、今回のプーチンによるウクライナ侵攻を支持している人は皆無でしょう。親族がウクライナ本国にいる移民の方も多いでしょうから、気が気ではありません。 写真に映っているデモが行われた場所は、イタリア系ブラジル人建築家リナ・ボ・バルヂによるサンパウロ現代美術館の広場ですが、デモや社会的ムーブメントは必ずと言っていいほどここから始まる市内で最も有名な場所です。おそらく週末にはより多くの人々によるデモが行われるでしょう。もちろんロシア移民とウクライナ移民が手を結びながら。 ブラジル国内メディアでは、ウクライナのプロサッカーリーグでプレーしている数多くのブラジル人サッカー選手による現地の模様を撮影した動画が流れていますが、エアチケットを買ってもなかなか出国させてもらえない1歳児を抱えた選手家族や、空港へ行くこと自体がそもそもリスクで徒歩でスーツケースを運びながら国境を越える選手など、さまざまなリアルな状況が伝わっています。

ブラジル国内では連日この自然災害が各メディアでもトップで扱っていますが、本当に心が痛む災害です。2/17朝の現時点で104人の犠牲者、さらに35人の行方不明者がいると言われています。犠牲者の方々のご冥福を心からお祈りいたします。 災害があったペトロポリスには私も何度も訪れたことがありますが、大都市リオ・デ・ジャネイロから70kmちょっとのところにある風光明媚な避暑地です。19世紀に皇帝ドン・ペドロ2世によって開かれた町で、今でも皇室の末裔が住んでいますし、ライト兄弟より先に自作飛行機で空を飛んだ世界的なブラジル人発明家サントス・ドゥモンの自邸もあります。 一方で、人口も近年増加し現在では30万人を超える数になっており、地理的に明らかにキャパオーバーしている感は否めませんでしたが、今回の災害も単なる洪水だけではなく、それによって引き起こされた主に乱開発された建築違法地区での崖崩れなどが被害をさらに大きくさせていると言われています。 ブラジルは元々気候も四季の差が少なく自然災害が起きることが少なかったですが、近年、温暖化により明らかに今回のような災害、特に水による災害が確実に増大しています。今回災害が起きているペトロポリスも2011年に死者行方不明者約1000人を出した土砂災害がありました。それを受けて、ブラジル政府は自然災害大国日本へ技術強力を要請し、JICAが2013年から5年間に渡って支援をしていました。 土砂災害リスクを低減させることを目的にして、災害リスクの把握、それに基づく都市拡張計画、モニタリングや情報伝達など総合的な災害対応力の強化などが行われました。それにもかかわらず起きてしまった今回の惨事です。 報道では住民に危険度を認知させる情報伝達が適切に行われなかったということも言われていますが、今回の災害を機に改めてなぜこのような災害が起きてしまったのか、JICAによる技術支援はどこまで浸透、実践されていたのか、しっかりとした事後評価が必須でしょう。 また、日本政府も世界でも有数の自然災害を乗り越えてきている国の一つとして、今までよりもより多くの事例とナレッジのシェア、そしてそれが継続されるための現地人材育成まで行うことができれば、日本にしかできない貢献として世界でもリーダシップを発揮できるのではいでしょうか。