アナフィラキシーとは一言でいうと「重篤なタイプのアレルギー反応」で、血圧が下がる、息苦しくなる、全身のかゆみやじんま疹が出る、といった症状がみられます。 ファイザー社のワクチンに関しては、アメリカで約1000万回の接種が行われたうちアナフィラキシーは50件ほど報告されており、おおよそ20万回の接種に1回の頻度と考えられています。日本では既に4.5万回以上の接種が行われているため、このタイミングで報告があるのは不思議ではありません。 アナフィラキシーは、薬を投与すれば治療可能な疾患であり、ワクチン接種後にしばらく待機して様子をみることで異常を速やかに察知することができます。

モデルナ社のワクチンについて。現在接種が始まっているファイザー社製のワクチンと同じく、mRNAワクチンという種類に分類されます。 mRNAワクチンでは、ウイルスの一部分であるスパイクタンパク質の情報をmRNAと呼ばれる設計図を使って人間の体に伝え、人の体内で新型コロナウイルスのタンパク質を作らせて、免疫を誘導するという仕組みになっています。

ウェアラブルデバイスの医療面での活用は、2019年に発表された、心房細動という不整脈を検知する「Apple Heart Study」が医療業界で大きな注目を集めました。 一般的な臨床試験ではありえない規模のデータを収集できるシステムが画期的で、今後さらに幅広い分野での活用が期待されています。 記事にあるように、その後appleは大きく３つの研究を進めています。女性の月経周期や婦人科疾患に焦点を当てた「 Apple Women’s Health Study」、運動や心血管の関係に注目した「Apple Heart and Movement Study」、そして聴覚の健康に注目した今回の「Apple Hearing Study」です。 論文形式でのデータの発表はまだのようですが、研究結果を目にするのが楽しみです。

亡くなられた医療従事者の方のご冥福をお祈り申し上げます。 発表によると死因は「くも膜下出血とみられる」とのこと。くも膜下出血は、いわゆる「脳卒中」の中の１つで、主には脳の動脈瘤が破裂することで頭蓋内のくも膜下腔というスペースに出血が起こる病気です。40～60歳代の女性に比較的多く、一旦起こると３分の１は死に至るという重篤な疾患で、最近では爆笑問題の田中さんがくも膜出血で入院したことがニュースになりましたが、若い人が亡くなる理由としてはよくある病気です。 くも膜下出血は他のワクチンの副作用として報告されているものもないですし、病気の機序から考えてもワクチン接種とは関係ないだろうというのが多くの医療者の意見だと思います。 このニュースに限らず、ワクチン接種後に起こった健康上の問題はワクチン接種と結び付けられてしまう可能性があり、解釈には常に注意が必要です。ワクチンは「全ての病気を治す」というわけではないので、当然ワクチンを打った後に何かの病気になることはあり得ます。

各地域の流行状況にあわせてガードを上げたり下げたりするのには賛成です。３月、４月は人の移動が増え、歓送迎会など密になる場面が増える時期なので、緊急事態宣言の有無に関わらず引き続き警戒は必要だと思います。 コロナの流行開始から約１年経過しました。レムデシビル、ヘパリン、デキサメタゾン、トシリズマブなどコロナに使用するべき薬はわかってきましたが、いずれも死亡率や重症化を数％下げる程度であり「感染しても安心」といえるほどの特効薬ではありません。残念ながら個人レベルでは、一旦感染してしまった場合の危険性は１年前とさほど変わりない、ということは認識しておくべきです。

ナッジは「肘で軽くつく」という意味の英単語に由来しており、人を誘導するためのちょっとした工夫のことです。 足元のテープでの誘導以外にも、例えばトイレの洗面台で手洗いを促す場合には「手を洗いましょう」よりも「隣の人は手を洗っていますか」というメッセージを出すと、社会規範メッセージによる効果で手洗いをする人が増えると考えられます。 また、「飲み会をやめよう」「帰省は控えよう」というメッセージは損失をイメージさせるため逆効果になる可能性があります。「オンライン飲み会をしてみませんか」「オンライン帰省ならみんな安心」といったポジティブなメッセージにすることで、より高い効果を期待できます。

臨床試験での有効性、安全性は２回接種で確認されていますし、当然世界各国でも２回接種しています。１回で良いとする科学的根拠がほとんどない状況の中、この議論を進めるのは無理があると思います。

感染の流行や病床の逼迫具合は都道府県により様々であり、行動制限をどうするかは地域の医療体制に応じて判断するべきだと思います。 新規感染者数は緩やかに減りつつありますが、依然として東京では4000人以上、千葉では2000人以上がコロナで入院中です。入院患者数が速やかに減らない理由の１つは、人工呼吸器やECMOを要するほど重症化した人は退院するまで数週間、数ヶ月の単位で時間を要することが挙げられます。 https://www.stopcovid19.jp/ 一方で入院を要する人が入院できないという状況は首都圏でも是正されてきており、自宅待機をしている間に亡くなるというケースは減ってきていると思われます。

第３相臨床試験の段階で数万人規模の参加者がいて、重篤な副反応は非常に少ないことがわかっていたため、想定通り、もしくはそれより少ない数字になったという結果です。アナフィラキシーの副反応は0.00045%と極めてまれで、接種する側としては安心材料となる数値ですが、接種会場では万が一の時に備えてアナフィラキシーの対応を想定し入念に準備しておく必要があります。

センシティブなタイトルに見えますが、これは「予防接種健康被害救済制度」というコロナの前から存在するもので、小児期に受ける定期予防接種をはじめ幅広いワクチンに適応されています。同様の制度をコロナのワクチンにも当てはめるということで、合理的な判断といえます。 https://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/kekkaku-kansenshou20/kenkouhigai_kyusai/ この救済制度は、「万が一の時のセーフティーネットを用意しておくことで、より多くの人に安心してワクチンを接種してもらうための取り組み」と捉えることができます。 以下、厚生労働省のHPより引用です 「予防接種は感染症を防ぐために重要なものですが、極めてまれに健康被害の発生がみられます。万が一、定期の予防接種による健康被害が発生した場合には、救済給付を行うための制度がありますので、お住まいの市町村にご相談ください。」 「副反応には、ワクチンを接種した後に起こる発熱、接種部位の発赤・腫脹（はれ）などの比較的よくみられる軽い副反応や、極めてまれに発生する脳炎や神経障害など重大な副反応もあります。しかし、その副反応はワクチンの接種が原因ではなく、偶然、ワクチンの接種と同時期に発症した感染症などが原因であることがあります。このため、予防接種後健康被害救済制度では、ワクチンの接種による健康被害であったかどうかを個別に審査し、ワクチンの接種による健康被害と認められた場合に給付をします。」

子宮頸がんはワクチン接種により予防可能ながんであるにも関わらず、現在日本でのワクチン接種率は1%未満にとどまっており、年間に3000人近くが死亡するという残念な状況になっています。発症するのは20代～40代と若い女性に多く、社会的なインパクトが非常に大きい疾患でもあります。正しい知識が広まり、「防げる病気を防げる」社会に早くなってほしいと願っています。

コロナのワクチンは、副反応に関する不安などが取沙汰される傾向にありますが、そもそもの有効性に着目する必要があります。昨日承認されたファイザー/ビオンテック社のmRNAワクチンは臨床試験で95%という高い有効率を示しています。 人間は、「メリットよりもデメリットを強く感じてしまう」という習性を持っています。ワクチンを接種するか、接種しないかを判断する場合には、接種する場合のデメリットと接種しない場合のデメリットを比較する方が合理的な判断ができます。 接種する場合のデメリットとは接種部位の痛みや倦怠感などの「よくある軽い副反応」やアナフィラキシーといった「非常に稀だが重篤な副反応」があります。接種しない場合のデメリットは、「接種した人よりも20倍、コロナの感染リスクを抱える」ことや「接種した人よりもコロナで重症化しやすい」ことで、ほとんどの方（特に高齢者や基礎疾患がある方）は後者を避けたいと思うのではないでしょうか。 また、妊婦に関して臨床試験のデータは不十分であるものの多くの国で接種可としているのは、後者のデメリットがあまりにも大きいためです。