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お金がないので土日は家でゴロゴロ……。「お金がなくても」始められる「趣味」はありませんか?
ファイナンシャルフィールド
安田 隆之【おっちゃん♡】 自社オーナー社長兼PEファンド雇われ社長兼ŌGIRI☆倶楽部主筆
「わたしはなにを趣味にしたらいいでしょうか?」などという質問で始める趣味なんてほんとうの趣味といえるのか。そんなふうにわたしは思うのだが。 プライベートのフリーな時間の中でもっとも時間を費やしているものを思い出せばよい。わたしは趣味は何かと聞かれれば堂々と「ダラダラしていること」だと公言している(この記事でいう「ゴロゴロしている」ですね)。なぜならばプライベートでもっとも時間を使っているのは「ダラダラしていること」だからである。つまりそれが心地よいということでもある。 そりゃアクアリウムだとかオーディオだとかクルマだとか読書だとかリソースを投入していることはある。しかしダラダラしていることがいちばん多いんだからこれはもうしょうがない。無為に過ごしているだと?余計なお世話だ。ほっといてくれ。 嫌なこと悔しいことに耐えて何十年も会社に勤め何回も転勤して単身赴任も受け入れて家を建て家族を養い子どもに教育を受けさせ老親の介護をしてようやく迎えた定年なんである。何の恥じることのあるものか。趣味探しだと煽られて焦ることなどない。堂々と好きなだけ思う存分ゴロゴロダラダラすればよいのだよ。 わたしはサラリーマンのお父さんの味方です。
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「ちょっとクレイジーな車椅子インフルエンサー」を名乗る女性のツイートで論争勃発 イオンシネマ公式は「不適切な対応に関するお詫び」を掲載
ガジェット通信 GetNews
安田 隆之【おっちゃん♡】 自社オーナー社長兼PEファンド雇われ社長兼ŌGIRI☆倶楽部主筆
企業の対応について不満があればその場で言うかあるいはお客様センターに連絡すればそれで済むだけの話じゃないか? それなのになんでわざわざSNSで発信せねぼならぬのか?解決方法としてはまことに迂遠である。 つまり溜飲を下げたいからである。それは自分を無碍に扱った企業を糾弾したいからである。自らの正義を承認されたいからである。そして何よりも炎上すれば閲覧数を稼ぐことができる。 たとえばあなたが乳幼児の子どもを連れて外出する際にはエレベーターがあるかとかオストメイトがあるかとか調べていく。特殊なことでもなんでもなくごくごくふつうのことでしょう?ところがこの御仁はそもそも支援設備のない場所をわざわざ選んで予告もなく出かけていって実際に支援を受けられなかったとSNSで糾弾する。 触らぬ神に祟りなし。そんな風潮を拡散させるに充分なわがままである。社会問題を解決したいという趣旨らしいが逆に新たな問題を発生させてやしまいか? うちの地下にある店舗に来たらなんというか。丁寧に謝絶してそれでも聞かぬのならば叩き出せ。そうわたしは店長にいうだろう。
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給食に生徒が「ふりかけ持参」で賛否 「弁当と給食は別物」猛反発した市議が語った問題の本質
dot.オリジナル
安田 隆之【おっちゃん♡】 自社オーナー社長兼PEファンド雇われ社長兼ŌGIRI☆倶楽部主筆
市議会でふりかけに対して猛批判を展開したのは黒田美智市議(共産)。 彼女の主張はこうだ・・ ・・「川西市は中学校の完全給食、全員喫食を実施しました。そこに別の食べ物を持ってくることをよしとするのですかという話です。百歩譲って本当にふりかけが必要であればそれは家から持ってくるのではなく給食として出すべき」(記事ママ)・・ さすが日本共産党の市議である。子どもが持参するふりかけひと袋に対しても「管理」を強調する。この態度に日本共産党の隠すことのできぬ(いや隠すことすらしない)全体主義的な管理への欲望の臭いを感じて嫌ぁな気持ちになったのはわたしだけではないだろう。 給食におけるフードバランスの意義を否定するものではない。しかし子どもであってもわれわれ個々人のフードバランスというものは学校給食という「週に5日のたったの5食」という枠内で完結させるものではない。もっと多様な食生活のなかで日々生活しているのだ。 たかがふりかけであれ彼らの望む管理の枠組みを少しでも外れるとこのように口を極めて罵る。ふりかけ禁止で驚くなど甘い甘い。食事についていえば一日3食全部を管理してこそ彼らはほんとうに満足できる。 一事が万事である。そうなのだ。彼らはわれわれを管理したいのだ。ふりかけは彼らのホンネがちらりと見えただけに過ぎぬ。たかがふりかけだと侮ってはならない。 言っておく。日本の学校は人民公社ではない。
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手取り18.5万円で「年寄り優先の政治、働いている人間が損をする税金搾取…日本はいずれなくなる」と憤る女性
キャリコネニュース
安田 隆之【おっちゃん♡】 自社オーナー社長兼PEファンド雇われ社長兼ŌGIRI☆倶楽部主筆
・・「いまだに年寄り優先の政治、よくわからない異次元の少子化対策、働いている人間が損をする税金搾取…日本はいずれなくなるでしょう」鳥取県に住む30代前半の独身女性(メーカー系)は、正社員だが月の手取りが約13万4000円で、不満をこう漏らした・・ 転職活動も「余裕とヒマもありません」(原文ママ)といってやりもしない。勉強することも資格を取ることも同じ理由でやらないのでしょう。 付加価値の低いアウトプットに対して高い報酬は支払われない。付加価値をあげてから文句を言え。そんな諌言をしたくもなるが聞く耳を持たないのでしょうねこういう人たちは。 ではせめて投資でもやってみてはどうですか? トマ・ピケティの「21世紀の資本」の中の「r>g」という不等式はもはや人口に膾炙していますよね。「r」は資本収益率で「g」は経済成長率です。 この不等式が意味するところは「資産 (資本) によって得られる富つまり資産運用により得られる富は経済成長(>労働によって得られる富)よりもデカい」ということ。労働分配率を考慮すれば経済成長率を越えることのない賃上げ率よりも資本にコミットするほうがいい。 あなたのイライラの原因である「自己投資や自己努力によって自分の市場価値=労働単価を上げて高い報酬を得る」という戦術はひょっとしたら「古臭い戦術」かもしれない。所詮はゼロサムゲームでのパイの取り合いに参加するための武装を強化しろと言っているに過ぎないんですから。 不満があるのに解決策がないとイライラしているあなたに対してわたしはあなたのこの何もしない堂々巡り感のほうにむしろイライラを覚えます。お釈迦様ですら呆れて見放すひとがいます。縁なき衆生は度し難しと。 まあ頑張ってください。
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「ノリの悪い株価4万円」ジュリアナの女王は、バブルの熱狂を知らない1985年生まれの記者を一喝した:東京新聞 TOKYO Web
東京新聞 TOKYO Web
安田 隆之【おっちゃん♡】 自社オーナー社長兼PEファンド雇われ社長兼ŌGIRI☆倶楽部主筆
はっきりと断言しておく。ジュリアナ東京はバブルの象徴ではない。既にバブルは完全崩壊していた。 わたしぐらいの年齢でないときっとパブルを知らない。この記事を書いた東京新聞の記者も知らないのだろう。だけど間違えるのも無理はないとはいわない。なぜならあなたは立派な記者だからだ。 ちったあてめえの新聞社のアーカイブでもざっとでいいから調べてから書いたらどうなのさ?すぐにわかるはずだ。われわれは金を払わねば見られぬがあなたは目の前のデスク上のパソコン叩けば済むんだから。取材するより簡単だろうが。 さて。この記事の語るジュリアナ東京。バブルの象徴というイメージが強い。しかし実際にはバブルが完全に崩壊してしまった1991年に開業している。疑問に思われる向きがあれば1991年の日経平均株価をお調べになってみるがいい。バブル最高値から40パーセントも下落している。なお3年後の廃業時には55パーセントの下落である。 ジュリアナ=バブルという誤解。このあたりの事情についてはバブルの勃興から真っ只中を経てその崩壊までの過程を渦中で経験してきた元祖港区女子(っぽいのだ)である甘糟りり子さんの「バブル盆に返らず」という本に詳しい。 男女の経済社会学的な読み物としても実に面白い本です。東京カレンダーの「東京女子図鑑」は皮肉の効かせ方といいこの本を構想の元ネタにしているのでは?思います↓↓↓ https://amzn.asia/d/bthxLEp
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須藤元気氏 史上初の平均株価4万円越えに「資産効果は大企業や富裕層ばかり」
東スポWEB
安田 隆之【おっちゃん♡】 自社オーナー社長兼PEファンド雇われ社長兼ŌGIRI☆倶楽部主筆
・・須藤元気さん「円安も相まっての株高による資産効果は大企業や富裕層ばかりで投資に回す貯蓄の少ない庶民にとって恩恵は小さいです」・・ 円安で輸出企業が儲かる。株高で株を持っている人の資産が増える。そりゃそうでしょう。当たり前のことです。 須藤元気さんのいいたいことは恐らく物価変動を含めた「実質GDP」のマイナス傾向を根拠とした批判であるとは思います。しかし株価は企業の利益(一株利益に対するバリュエーション=倍率)に基づいて算出されるものであり利益の前提となる企業収益とはまずは「名目GDP」の構成要素となるんですよ(そのあとに実質GDP。逆ではない)? つまり「当たり前のことが当たり前に起こっているのはけしからんっ!」と眉を釣りあげて叱っているのが須藤元気さんを始めとする批判者の立ち位置ってやつです(なぜこれが批判になるのかがわたしには不思議ですけども?)。 ところで。「オークンの法則」ってご存知ですか?企業収益が増えれば失業率が減る。つまり須藤元気さんが批判する株価上昇を始めとする資産効果がマクロ経済にはプラスに働くことを明らかにしているんです。あるいは「フィリップス曲線」というのもありますよね。物価上昇率が高まると失業率は低下し失業率が高まると物価上昇率は低下するってやつ。これも資産効果がマクロ経済に好影響を与えることを示す一例です。 わたしは経済学徒ではありませんでしたけどもこれぐらいのことは知っている。ましてや須藤元気さんは国会議員なんですからいやしくもマクロ経済について政策提言するのであればちったあ勉強でもされてみてはどうですか? 円安であろうが円高であろうが株安であろうが株高であろうがそれが政府批判に使える。そんな短絡はやめてほしいもんです。
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「いつか起こると」「社会に殺された」 山崎製パン工場で60代女性事故死、ネット上で悲痛な声 【急上昇ニュースのウラ】
千葉日報
安田 隆之【おっちゃん♡】 自社オーナー社長兼PEファンド雇われ社長兼ŌGIRI☆倶楽部主筆
・・「一昔前なら55歳で悠々自適。ベルトコンベヤーなんて楽な作業じゃない。高齢者に働く環境はいらないから、働かなくて良い年金を下さい」 ・・「60代や70代がいつまでも現役で働かなければならない様な年金受給額であることに問題があるのではないか」 悲惨な事故だと思う。企業の安全管理義務に問題があればきちんと追及されるべきだとも思う。 しかしである。なぜ上記のようなコメントが出てくるのか。それとこれとでは話が別じゃないか。企業の安全管理義務とシニアの労働との間にはなんの因果関係もない。そんなものをヨコヨコで比較してどうするのか。議論とは横に並べるものではない。積み上げるものなのだ。 従業員の経済状況もわからない。勤務形態もわからない。健康状態もわからない。工場の安全対策も分からない。わからないことだらけである。しかもこの従業員は61歳。法で定める企業の雇用提供義務年齢は65歳。法的にもそうだが社会的にもまだまだ現役世代である。 それなのに生物学的な一定の年齢になれば働かなくて当然。そして政府に食わして貰うのが当然。しかもそれが企業の雇用義務年齢の65歳未満でも当たり前。なぜ安易にそんな結論に到達してしまうのか?もしも従業員がたった2歳若い59歳だったとしたら何というつもりか? こういう人たちは「ねんきん定期便」も読まずきっと自分の年金の見込み額も知らずそれを知っても対策を立てようともせず文句を言い続けるのだろう 。馬鹿なのか惰弱なのか。たぶんその両方なのだろう。
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