自分の生理について８歳の息子と語る同僚の鈴木暁子記者。最近ユニチャームが企業向けの生理研修を開いていて性別問わず参加できるそうです。なんとなく触れちゃいけない、聞いちゃいけないもの、というタブーの皮をはがす試み、個人レベルでも組織レベルでも、少しずつ進んでいます。

この先生へのまじめなインタビュー、こちらです。 「『学力』の経済学」著者に聞いた、世界はなぜ「非認知能力」に注目するのか」 https://globe.asahi.com/article/12385867

「1950年代に35％だったアメリカの労組加入率は現在10.5%にまで落ち込んでおり、この低下は格差拡大と同時期に起きたことは決して偶然ではない」。バイデン氏は大統領選のキャンペーンサイトでこう位置づけていました。

アムステルダムの「水上住宅」は２年ほど前に私たちも記事にしたことがあります。都会の真ん中に暮らす利便性は手放したくない、でも環境に負荷をかけない暮らしはしたい、そんな人に魅力的な選択肢と映っているようです。 気候変動の時代、「水に浮かぶ暮らし」は現実の選択肢だ https://globe.asahi.com/article/12192741

BLM運動を受けて、南北戦争当時、奴隷制を支持した南軍の将軍名を冠した米軍基地名を改称する論議が起きました。トランプ大統領は改称を拒否しましたが、バイデン政権になって改称を検討する委員会に新たなメンバーが加わり、検討が具体化しそうです。

ツイッター上の現象は、基本的に「点」の情報だと私は思っています。「遊郭編」を批判している人がいる、批判投稿がこれだけRTされている、これらはそれ自体としては事実です。では社会全体の中に置いてみた場合、その事実の意味や重み、コンテクストはどういうものなのか。本来、メディアの役目はそうした点情報を社会のコンテクストの中に置いて、その情報の持つ重みや価値を伝えることにあると思っており、この「炎上」記事に限らず他者のSNS投稿をそのまま伝える「こたつ記事」的なコンテンツが量産されている現状には（メディア全体に対する信頼を損ねかねないものとして）強い危機感を感じています。

占領や入植で土地を奪われることが、パレスチナ人がよって立つ独自の文化を危機にさらしている現状。アラブ諸国が次々にイスラエルと手を結び、パレスチナの置き去り感が増す中、カルチャーに迫る危機がパレスチナ問題の行方にどう影響していくか、を考えてしまいます。