フェムテックで市場を引っ張るfermataのリア・カマーゴさんにインタビューしました。 フェムテックを女性による女性のための課題解決ビジネス、とだけとらえるのでなく、人生の妨げを軽減して自分らしさを大切にした生き方を目指すためのもの、ととらえれば、その価値は万人に通じる部分があるような気がします。 記事には入れませんでしたが、「５年後、フェムテックという言葉がなくなっていても全然かまわない」と語っていたのが印象的でした。

年間の興行成績トップ10のうち３本が女性監督の作品。かつては「男を立て、耐える女性」という描かれ方が少なくなかった韓国映画ですが、女性の生きづらさを正面から描いた「キム・ジヨン」に象徴されるように、女性の描かれ方にも変化が見られます。韓国映画とダイバーシティー、映画『私が死んだ日』パク・ジワン監督へのインタビューもまじえたリポートです。

オランダメディアに載ったジャニス・ドゥルのオピニオン全文を読みました。 「芸術でも政治でもビジネスでも、こういう選択の機会に黒人の能力はたまにしか評価されることがない」「エージェントや出版社のみなさん、視野を広げて、長年排除されてきた人に眼を向けてください」とも書いており、批判の焦点は才能ある黒人に光が当たらないオランダ社会の現状に向けられているようにも読めました。

同日にホワイトハウスが発表したバイデン政権の安全保障政策ペーパーは、中国を「その経済力、外交力、軍事力、技術力を総合して、安定的で開かれた国際社会のシステムに対抗することができる唯一の国」と位置づけています。だからその力を共通の課題解決のために生かし、その力が民主主義や人権、国際協調などの価値を阻害する時には強く対抗し、といったふうに姿勢を使い分ける、というのがブリンケン氏の「米国の中国との関係は、必要なときは競争的、可能なときは協力的、必須なときは敵対的」の意味だろうと思います。

自分の生理について８歳の息子と語る同僚の鈴木暁子記者。最近ユニチャームが企業向けの生理研修を開いていて性別問わず参加できるそうです。なんとなく触れちゃいけない、聞いちゃいけないもの、というタブーの皮をはがす試み、個人レベルでも組織レベルでも、少しずつ進んでいます。

テキサスやミシシッピーがマスク着用義務の終了を発表するなど、先行き楽観ムードが先行しているのが気になるところではあります。

「1950年代に35％だったアメリカの労組加入率は現在10.5%にまで落ち込んでおり、この低下は格差拡大と同時期に起きたことは決して偶然ではない」。バイデン氏は大統領選のキャンペーンサイトでこう位置づけていました。

イラン側にも米国側にも、保守派の強い圧力があります。アメリカが制裁を完全解除しなければ対話には戻るべきでないというイラン保守派、核合意を履行しないイランとの対話に戻るべきでないという米国の保守派。水面上では「どちらが先に動くか」で膠着状態ですが、水面下でどう歩み寄りを実現させるか、バイデン外交の腕が問われる場面です。

アムステルダムの「水上住宅」は２年ほど前に私たちも記事にしたことがあります。都会の真ん中に暮らす利便性は手放したくない、でも環境に負荷をかけない暮らしはしたい、そんな人に魅力的な選択肢と映っているようです。 気候変動の時代、「水に浮かぶ暮らし」は現実の選択肢だ https://globe.asahi.com/article/12192741