森川 潤

直近で、ついにここまできたか、と感じさせられたのが、（記事でも取り上げられていますが）ウクライナの戦争で米ホワイトハウスがTikTokerたちにブリーフィングを実施したという報道を見たときです。 https://www.washingtonpost.com/technology/2022/03/11/tik-tok-ukraine-white-house/ 10億人以上が使っているプラットフォームということは、たしかに、ある一定層に正しい情報を届けるには、そこで活躍クリエイターにアプローチしるしかない。記者としても考えさせれる出来事でした。 その後も、Twitter上ではやっている謎のミーム（最近だと「He's a 10, but（彼は容姿は10点だけど…）」）を何だろと調べたらTikTok発だったり、Quartzが取り上げた流行りのダイエット薬（https://newspicks.com/news/7233442）も、全部元をたどるとTikTokに行き着くケースが明らかに増えています。 少し前までは、マスメディアがYouTubeやTwitter、インスタで流行ったものを取り上げるような情報の流れがありましたが、今起きているのは、その前にTikTokがあって、そこで流行ったものがTwitterやYouTubeで流行るみたいな、一番の源流にTikTokがあるみたいな構図生まれていると痛感しています。

日本でも最近明らかにTikTokが、圧倒的な影響力を持つSNSとして、凄まじい勢いで伸びてきました。 世界では、利用時間でFacebookやTwitterはもちろん、インスタ、さらには王者YouTubeまでを超えるモンスターアプリへと育っています。視聴時間ではネトフリを超え、さらに最も人気なウェブサイトとしても2021年にグーグルを超えました。 もはや、この勢いは誰も止められません。 では、一体、中国のスタートアップ企業がいかにして、このような怪物的サービスを生み出したのでしょうか。 このあまり知られていない、バイトダンスのイノベーションの神髄について、NewsPicksは今大きな注目を集める専門家へと直撃しました。 ここで明かされたインサイトは、日本のテック、スタートアップ企業も学べることは少なくないのではないでしょうか。

「#MeToo（ヒントはこの名称にある）運動は、信じてもらえなかったすべてのビッチの体験を結びつけることでこの状況と戦い、性加害のパターンが明らかになった」 この一節は、言葉遣いは激しめなものの、本当に核心を感じました。今回の裁判のファクトは全部把握しているわけではありませんが、何かに声を挙げた人が逆に糾弾される構図というのは、権力の非対称性から起きがちです。これは組織の同調ばかりを重要視する日本社会の特徴かと思いきや、アメリカでも世論が振れることがあるのはなかなか人間の性を感じさせられます。 組織でも社会でも、声を挙げられない、挙げにくい、挙げたら損をする、ということが絶対に起きないようにできるのが、多様性の一歩目と考えると、自分も常に意識しないといけないと突きつけられました。