辛坊 正記

このコメント、電車の中で書いています。全員座って若干席が空く程度の混み具合ですが、マスクを外しているのは私を含めてざっと見たとこ３人だけで、我の強そうなオッサンばかりです、って、私もか　f(^^; マスクをするのは協力要請下で協調を乱さない範囲に止め、極力せずに過ごして来た私は、今なおしているのは同調圧力によるものとばかり思っていたけれど、「自分の顔に自信がない」「恥ずかしい」「友達にどう思われるか不安」など、感染対策とは別の、心理的な理由が若い世代に拡がっているとしたら確かに由々しきことですね。目は口程に物を言うと言いますが、目以上にものを言う口を隠していては、コミュニケーション手段のかなりの部分を無くしてしまう。 くしゃみが出るので周りを慮るとか花粉症の辛さを防ぐとかいうのでやむを得ずするのでない限り、マスクは極力外しましょうと声を大にして叫びたくなりました。危ないオッサンと言われて摘まみだされると拙いので止めときますけれど　(・_・)

「成田空港や東京行きの電車の効率と清潔さは、ニューヨークの国際空港の散らかり具合や、落書きだらけの電車とは正反対」、「日本の電車が清潔で速くて時間も正確なように、日本企業は正確で着実な経営を続ける」　（＠＠。 私が初めてニューヨークで暮らした１９７８年から８０年当時、日本の電車は本当に正確で清潔で、ニューヨークのそれは落書きだらけでガタガタでした。電車に限らず市内の状況も同じです。ところが今では日本の電車内に飲みかけの空き缶が転がり、電車が遅れるのも日常茶飯事で、ニューヨークの電車の落書きは滅多に見なくなりました。近時のニューヨーク市の清潔さは隔世の感があるほどです。この変化が彼我のこれまでの足取りを示すとすれば、この先、日本が追い付き追い越すことは本当にあるものか　（・・. 「株式は基本的に、企業の利益(またはキャッシュ・フロー)や成長見通しによって決まる。だがそうした評価基準は、不景気やインフレ、金利の上昇といった社会の変化によってたやすく変動してしまう」というのは確かですが、事業計画に現れるキャッシュ・フローで決まる企業の価値は全体の２～３割に過ぎず、株式価値の７～８割は、事業計画に現れない未来の成長期待で決まります。彼我のかつての電車と街の変わりようが彼我の未来を象徴するものなら、そして日本経済の基本的な構造が変わらなければ、悲しいけれど日本経済の未来に大きな期待は持てません。 中長期的に見るなら日本の資産の組み込みウエイトは、投資対象資産に占める日本の割合以内に止めておく方が良さそうな気がします。老い先短い私は仮令損でも身近な円を厚めに持ちますけどね、て、ホントのこと言うと、そもそも私は国際分散投資するほどお金を持ってない　f(^^;

日本銀行が公表するサービス価格と企業物価は企業の生産コストを決める要素です。円安と資源高の影響を共に受ける企業物価は足元で米国以上に上がっていますが、人件費の影響を受けるサービスコストはさして上がって来なかったのが我が国の現状です。その結果、消費者が買うモノの値段は政府のガソリン補助等が無ければ米国とさして変わらぬ感じで上がっていますが、様々なサービスの値段が上がらず、消費者物価全体で見ると米国ほどには上がっていないのです。 政府・日銀はモノの値上がりは一時的なものなので遠からず２％割れすると見ているようですが、インフレ心理が定着し、賃金上昇と物価上昇の共振が起きると、たぶん、その限りではありません。資源価格の上昇と円安で起きる企業物価の上昇は日本企業が生み出す価値の海外への流出を伴います。外国のモノを高く買うのですから当然です。 それを反映してモノの値段が上がっているわけですが、賃金上昇、サービス価格上昇、物価上昇のスパイラルがそれに加わると、物価の上昇以上に賃金が上がるとは限りません。むしろ、賃金上昇が物価上昇に追いつかず、実質賃金が下がる可能性の方が高いでしょう。 これから起きる賃上げがどのような形でサービス価格に反映し、それがどのような形で消費者物価を上げるのか。日銀の政策と絡んで気になるところではありますね・・・　（・・;

米国にせよ欧州にせよ今回の混乱の大きな原因は、長く続いた金余りと低金利の環境下、逃げ足の速い短期の資金を大量に集めて長短ミスマッチを拡大して金利差を取り、更には個別リスクのある資産に大規模に投資する慣行が定着したことにありそうです。金利が上昇し、更に長短金利が逆転する状況下でリスクが表面化するのは避けられません。 FRB、スイス当局、ECB等が迅速に動いて特定の個別銀行の問題として抑えているのでまだ救われますが、同様のリスクは他の銀行も持ち、規制対象でない影の銀行が更に多く抱えているでしょうから、何かのきっかけで人々の心理が変わって急激な資金収縮を伴うパニックが起きたら大変です。規制を担う委員長が警戒するのはわかるような気がします　(･_･;

「賃金は時間あたりなら直近10年間で12%増えている」としても、円の実力（≒実質実効為替相場）はこの１０年で３割近く下がっています。２０年前と較べれはほぼ半分。日本の賃金がシンガポール、香港はおろか韓国、台湾に抜かれ、中国の主要都市やインドのバンガロールにさえ抜かれかねない状況に陥った所以です。時間当たり賃金も、世界の主要国の中で相対的に見て、大きく下がっているんじゃないのかな　（・・? 金融緩和と財政支出で短期的な需要を作って余剰な生産力を活用し、足りない分は輸入して、一時的に景気を良くすることはできるでしょうが、日本が衰退を続ける本質的な要因を改善することは難しそうな気がします。「働き手の能力を高める取り組みや設備投資など肝心の付加価値の増大につながる取り組み」にこそ目を向けるべき局面に我が国は立っていて、財政支出にそうした役割を担わすことも出来ますが、今のばら撒きぶりを見ていると、需要を先食いするばかりでそうした方向に向かう期待が持てません。 世界の動きに負けぬよう創意と工夫を凝らす、寝食忘れて我武者羅に頑張る、自分にも周囲にも自立を求める、という高度経済成長時代の風潮が良くも悪しくも日本から消えたように見え、戦後の貧しい時代に生を受け、日本の古き良き時代を生きた化石世代のオッサンは、若手壮年の皆さんが生きるだろう未来の日本の姿が心配です。人生も終わりに近づいて、その時代を目にすることはないだろうオジンの余計なお節介かもしれませんけれど　(^^;

雇用を巡る日本の最大の問題は、雇う側が業務命令で仕事と働く場所と時間を決める権利を持つのと引き換えに、定年まで雇い続ける義務を負う慣習が今なお根強く残っていることです。終身雇用の義務があるから一定年齢で一斉に止めさせる定年と、勝手な転勤を認める業務命令が必要になるのです。こうした慣行があると被雇用者は自分で仕事が決められず、リカレント教育も生涯学習も、笛吹けど踊らずということになるのです。日本の被用者が学習をせず、スキルが低いと言われる所以です。昨日まで営業をやっていたのに明日から総務、なんていうことが組織の都合で起きるなら、何を学んで良いか分かりませんからね。 かといって業務命令で転勤させることを禁じたら、組織は手持ちの人材を使って変化に対応することが出来ません。変化の激しい時代、終身雇用義務と定年がセットのこのシステムは、組織（≒会社、役所等）と人材の力を落とします。「シニア層の職員が持つ知識や経験を生かす」とありますが、こうした仕組みの中で育ったシニア層の大部分は時代の流れに乗り遅れ、尖った知識とスキルを持ちません。持っているのは人脈とか組織固有のノウハウとかいったものが主体でしょう。「民間企業でも同様の動きが広がるか注目される」とあるのはそうあって欲しいとの願望の表れでしょうけれど、事業戦略を柔軟に描いて組織と人材の質を変え、変化の激しい世界を相手に勝ち抜かなければならない民間企業が、いつまでもこんな仕組みを引き摺っていたら、産業構造が立ち遅れて日本は貧しくなり続けるばかりです。今の高齢者は最早手遅れであるとしても、未来ある若者や中堅層をそんな環境に止めて良いはずがありません。 労働契約法の解雇要件、整理解雇の四条件、失業手当、ハローワーク、職業訓練所、雇用調整助成金等々で成り立つ日本の特殊な雇用の仕組みを変える責任を持つ役所の側が定年を率先して延長し、我が国を衰退に追い込む終身雇用と定年制度を自ら固定化しているようじゃ、日本の未来は暗そうな気がします。民間との回転ドアを拡大し、年齢に関係なくスキルに応じて働ける仕組みを整えて見せて欲しいけど・・・　期待するだけ無理ですね　f(^^;

些か乱暴な視点かもしれませんけれど、ジェンダーに限らず人間はいろんな個体差を持って生きています。ここまでややこしいことになってきたら、いっそ全ての区別を取り払い、スポーツに限らずあらゆることを一つの枠の中で競い、行動したらどうでしょう。各自が特性を活かせて、なんだかその方がすっきりするような気がしないでも・・・　（・・;

「拘束の経緯や詳しい理由は明らかにされていない」 個人を拘束する国家権力の行使は、行使された事実と事由が明確にされることが民主国家の常識ですが、常識そのものが異なる国ですからね・・・　それが明確にされないと、市民は声を上げることすらできません。事由が明らかにされ必要な保護が迅速に加えられるよう念じます。 メディアが警察権の行使の詳細を敢えて報じないことが我が国でもあるようですが、人権を擁護しているように見えて本当は怖いことかも知れません　（・・;

セントルイス連銀のブラード総裁はFOMC内でも特にタカ派色が強い方ですから「金融ストレスが緩和するとの想定」を置くなら想定外に強い雇用市場とインフレ再燃の兆候を前に「今年のピーク金利予想5.625％に引き上げ」というのも分かるような気がします。このタイミングで緩和打ち止めや利下げの期待が高まれば、それこそインフレ心理が定着して将来の米国の成長力を削ぐことになりかねませんから。 ただ、「私の基本ケースではない」としながらも「金融ストレスが悪化するという下方向のシナリオ」も想定していらっしゃるわけで、タカ派らしく先ずは強めの牽制をされたといったところじゃないのかな・・・　（・・;

特定の中小銀行から預金が流出しているだけで米銀全体として信用収縮が起きている様子はありませんから、今のところ「全般的な金融システムは依然として健全」というのはその通りでしょう。その気になれば資金支援も預金の保護も出来るレベル感ですし。 とはいえ危機は、何か変と誰しも思う歪が随所に溜まる中で人々の心理に変化が起きた時、ある日突然やって来るというのが歴史の教訓です。低金利環境が長く続いた結果、溢れる低利の資金が様々な長期投資に回っています。同様の歪は欧州にも我が国にも溜まっていますから、急激な利上げ等がきっかけになって不測の事態が起き、心理が急変して逆回転が始まれば、米国に限らず影響は大きそう。 インフレと戦うFRBの舵取りがこの問題で難しくなったことは間違いなさそうに思います。 （・・;

「銀行破綻を防ぐには、過剰な保証をして誤る方が過小で誤るよりも良い」 ７０年代から８０年代初めにかけてのインフレ退治でS&Lが連鎖的に破綻した折も、リーマンショック後の銀行救済の遅れで世界に危機が飛び火した折も学んだことですから、銀行破綻が連鎖して金融仲介機能が損なわれる虞があると見れば、驚くには当たらない指摘だろうと思います。実際、バブル崩壊後の不良債権問題を前に銀行救済と預金の保護を躊躇い、長銀、日債銀、北拓といった銀行が破綻し、経営に行き詰った銀行が融資を絞り、日本経済を長期的な停滞に陥らせた我が国も通じる教訓です。 とはいえ過剰な保護で預金者が健全な銀行を選ぶ圧力が弱まると、銀行経営者が過剰なリスクをとったり銀行預金が投機マネーの逃避先に使われたりして中長期的に金融システムを危うくするという警戒感も無視できません。“過剰な保証”が恒久化すれば資本事情のダイナミズムが失われてしまいます。「今後１年間は」とサマーズ元財務長官の言にあるのは、おそらくそのあたりを意識してのことでしょう。 今回の物価上昇の初期にインフレが過熱するとの警報を自ら出しながらFRBと財務省に反論され、FRBの打ち手が遅れて今回の急激な引き締めを余儀なくされた経緯を目にするサマーズ元財務長官の心の内を去来する思いは複雑であるような気がします。　（・・;

「新設した金融機関の資金繰り支援枠の利用が、導入から10日後の22日時点で536億ドル（約7兆円）になった」　（＠＠。 FRBが資金繰り支援で予てから設けている融資枠（All Liquidity Facilities）の総残高は３月１７日が１,５４３億ドルで、前週末の６日の５９億ドルと比べると実に２６倍に達します。そこから更に増えているのでしょうからもの凄い駆け上がり方ですが、コロナ禍中のピークで４,７１４億ドルに達したことがあり、リーマンショック後の混乱時のピークは１兆５千憶ドルでしたから、無茶苦茶驚くほどの数字ではないかも知れません。ただ、コロナ禍直後は念のため調達しておく意識が強まって急増したのでしょうし、リーマンショック後は混乱の極みで起きたこと。取り付け騒ぎが広まって市場が急速に縮小してコロナ後のピークやリーマンショック後のようなことになったら大変です。米国の金融システムがコントロール不能に陥っていると思わせるほどの数字ではないですが、警戒感を持って見て置く必要なありそうな・・・　（・・;