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水素とアンモニアは「夢のエネルギー」か
アゴラ 言論プラットフォーム
大場 紀章エネルギーアナリスト/JDSC フェロー
水素がエネルギー源ではなく、その運び手でしかないので、変換すれば損失が生まれるという意味では「水素はエネルギーの縮小再生産」と言える。 ただ、それを言うなら、例えば電気も同じ。太陽光や風といったエネルギーを、わざわざ低い変換効率(20-40%程度)で電気という形態に変えているので、元のエネルギーを捨てている点では変わらない。そこだけ比較するなら石炭やガス火力のコンバインドサイクルの方が熱効率は高い。 わざわざ水素や電力に変換するのは、熱損失があっても用途が増える、運搬貯蔵が可能などの経済的なメリットがあるからで、縮小再生産の一点をもって批判するのはおかしい。 ただし、水素の場合、電気から水素を作る事を想定されている事が多く(例:再エネ電力による電気分解)、その場合は余程の条件が揃わないと、経済的なメリットすら得られないただの縮小再生産になってしまっている事が多いことも事実である。 > (水素は)燃焼効率は炭素より高く ??FCの熱効率の事を言ってるのだろうか。燃料効率とは燃え残しがない度合いで、石炭火力でも99%程度ある。 > これはアンモニア製造で発生するCO2を産油国に付け替える「炭素会計」の会計操作であり、地球全体のCO2排出量は変わらない。 池田氏は遂にボケてしまったのか。自分で引用している図2内にCO2はEOR(石油増進回収)用に販売すると書いてあり、地球全体のCO2排出量は削減される。 アンモニア発電は、CO2排出を産油国に付け替えているのではなく、日本で実現が困難なCCSやEORといった炭素地下貯留を産油国に付け替える技術なので、比較すべきは「LNG輸入+国内CCS」。 池田氏はアンモニアも水素から作られるので同じ様なものとして扱っているが、運搬や貯蔵時のコストが雲泥の差である上に、アンモニア発電ではそのまま直接燃焼するので、水素を運んでいるとみなすのは経済的に無理がある。 ただ、アンモニア発電が最高かといえば、他に様々問題があるわけで、批判するならちゃんとすべき。ポジショントークは必要ない。
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テキサス新幹線「日本基準丸飲み」決着の全内幕
東洋経済オンライン
大場 紀章エネルギーアナリスト/JDSC フェロー
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原研哉が手掛けた中国家電メーカーのロゴのリニューアル その繊細な変化に騒つくネット民
クーリエ・ジャポン
大場 紀章エネルギーアナリスト/JDSC フェロー
ラメ曲線は、一般的には超楕円(superellipse)とも呼ばれ、n→♾ならは長方形、n→0ならば十字に限りなく近づく、楕円やアステロイドを含む閉曲線で、縦横比が1:1の場合はフェルマー曲線の第一象限とみなすこともできる。 記事中の動画では、円から正方形と言っているが、それは2≦n<♾の範囲の話で、正確には1≦n <2の範囲では円が潰れていきn=1でひし形となり、nが1未満の場合は内側に凸な4つの曲線に囲まれた十字星形の様な形になる(n=2/3の時がアステロイド)。 iOSのアイコンの形は一見するとn=5のラメ曲線の様に見えるが、Continuous Corner Curveと呼ばれ、そんなに単純な式のデザインではない模様。 https://medium.com/eureka-engineering/continuous-corner-curve%E3%82%92%E8%87%AA%E4%BD%9C%E3%81%99%E3%82%8B-ff8144568752 なぜn=3のラメ曲線なのか、なぜ3.1ではないのか、なぜ物理的な意味のあるクロソイド曲線や、より数学的に洗練され一般化されたギーリス曲線(superformula)ではないのか、など、Appleのデザインばりに拘って欲しかったところ。 あるいは、この図形をルベーグ空間(Lp空間)における、2次元p-ノルムにおける単位円と位置付け、 「この世界にシャオミ独自のp=3のノルム(≒距離)を導入することで、ヒトやモノの関係性に新たな生命を吹き込むという事をイメージした」 なんてストーリーもいいかも。 どんなpの値のノルムを導入するかという問題は、データ間の関係性を分析したりなんらかの最適化を行うデータ解析の世界において極めて重要なものです。一般的にはL1(Lasso)かL2(Ridge)が使われる事が多く、p=3であるL3は殆ど使われませんが、だからこそあえての3なのかなと。 なんにせよ殆ど変わらないロゴに大金かけるのはよくある話。今回は額も安ければ、日本人だから叩かれるという話題性込みでコスパ良すぎる程。さすがとしか言いようがない。
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EV製造時のCO2削減 ホンダなど、排出量の公開検討
日本経済新聞
大場 紀章エネルギーアナリスト/JDSC フェロー
誰も言わないから言いますが、製造時CO2をカウントするという考え方は、これまで私たちが「温暖化問題」と呼んできたものの根底を覆すほどのゲームチェンジです。 これまで、京都議定書、パリ協定などで知られるCOP会議などの国際交渉で、「○○%削減」などと国毎に数値目標を定め、それを条約で約束するというやり方できたわけですが、全ての根底には、1992年に締結されたUNFCCC(気候変動枠組条約)があり、COPとはこの条約締約国の会議という意味です。 この条約の考え方は、各国がその国における排出量を削減することに責任を持つというもので、つまりエネルギーであれば「最終消費者に排出責任が帰属する」というものです。 これだけ聞くと当たり前に感じますが、このルールが意味することは、例えば石炭を掘る人や自動車を買う人は温室効果ガスの排出責任はないということになります。ここが重要です。 この条約では「共通だが差異のある責任」といって、国を先進国と途上国に分け、先進国が強く削減義務を負います。当時は、エネルギー産出国の多くが途上国で、概ねこの考えで問題ありませんでした。先進国で産油国の米国カナダが京都議定書を離脱したことが象徴的。というか、京都議定書までは日本さえカモにできればそれで良かったんですよね。 しかし、この考えではより約束の緩い途上国に製造拠点が移転するという現象が起きるだけという問題があります(カーボンリーケージ)。 製造時もカウントすることは、排出量だけでなく、その排出に伴って製造した商品の販売にもペナルティを負うことになり、これは排出責任のダブルカウントですが、「カーボンリーケージ」を防ぐという正義の名の下に正当化されているわけです。 しかも、投資の際の要件として排出量公開を強制することで、欧州などの先行企業を差別化できる上、排出量監査業務が増えるので、金融や会計監査で儲けたい欧州財界にはウハウハな話。ほんと無茶苦茶やりおります。 少し続き https://newspicks.com/news/5758194/
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