THE UPDATE

【Sponsored by 株式会社GA technologies】 新NISA制度の開始や物価上昇、円安の影響で、世間では「資産運用」への関心が高まり続けています。その中で、改めて注目を集めているのが、「不動産投資」です。 従来の不動産投資は大きな投資金額や取引の煩雑さ、複雑な仕組みから、一部の投資家にしか門戸が開かれていませんでした。しかし、最近では少額から始められる不動産投資サービスや不動産テックが注目を集め、新たな投資機会が生まれています。 果たして、不動産投資は有効な資産形成になりうるのか？「シン・不動産投資」に焦点を当て、その特徴やメリット、さらにはビジネスパーソンにとって、今は不動産投資を始めるべきタイミングなのかについて、専門家や実践者が議論します。 ＜ゲスト＞ ・クックジュリアン聖也（株式会社GA technologies 執行役員） ・篠田尚子（楽天証券資産づくり研究所 副所長 兼 ファンドアナリスト） ・上念司（経済評論家） ・長嶋修（不動産コンサルタント/さくら事務所 会長）

情報過多の時代において、意思決定や政策形成はますます困難になっています。科学的根拠の重要性は一般にも認知されているものの、実際には個人の経験や感覚に基づいて、意思決定が行われることが依然として多いのも現状です。 なぜ日本人はエビデンスを信じないのか？どうすればエビデンスを信じてもらえるのか？今回の『THE UPDATE』では、専門家を交え、エビデンスに対する信頼の欠如の原因を探り、「エビデンスリテラシー」を向上させるために何が必要かについて徹底討論します。 ＜ゲスト＞ ・高島宗一郎（福岡市長） ・中室牧子（教育経済学者/慶應義塾大学総合政策学部 教授） ・成田悠輔（経済学者） ・宮田裕章（慶応義塾大学 医学部教授） エビデンスアワード特設サイト https://dst-evidence-award.com

白熱する東京都知事選。立憲民主党・蓮舫氏、元 安芸高田市長・石丸伸二氏など注目候補者が出馬を表明したことで、大きな盛り上がりを見せています。 しかし、「東京」の行方が左右される重要な節目にも関わらず、選挙に対してどこかまだ「他人事」のように感じている人も少なくありません。 万博というビッグイベントを控える今、日本に住む人々はどう今回の都知事選を見て、行動すべきなのか考えます。 果たして、東京は生きづらい街なのか？東京をUPDATEするために、新都知事が最優先でやるべきこととは？さまざまな世代のゲストを交えて議論します。 ＜ゲスト＞ ・大空幸星（NPO法人あなたのいばしょ理事長） ・乙武洋匡（作家） ・神谷明采（現役東大生タレント） ・上念司（経済評論家）

【Sponsored by 日本マイクロソフト株式会社】 AI技術の進化により、私たちの仕事や生活において、様々な側面でのAI活用が浸透し始めています。仕事効率や生産性が向上し、その結果として、人間はより「人間らしく」なり、AI×人間による新たな価値創造が生まれる未来が近づいてきています。 果たして、AIがより身近の存在になってくると、我々の生き方はどう変わるのか？人生をより良くするAI活用法とは何か？そして10年後に、AIを駆使するために、私たちはどう成長すべきか？有識者と専門家を交え、「次世代AI活用術」について、徹底討論します。 ＜ゲスト＞ ・砂金信一郎（LINEヤフー株式会社 生成AI統括本部 新規事業準備室 室長/LINE WORKS株式会社 執行役員） ・井上一鷹（株式会社Sun Asterisk Creative & Engineering General Manager） ・おざけん/小澤健祐（AINOW編集長） ・mikimiki/扇田美紀（株式会社Ririan&Co.代表取締役/Design Office Ririan クリエイティブデザイナー） Microsoft Copilot+ PC公式ページ https://www.microsoft.com/ja-jp/windows/copilot-plus-pcs Microsoft SurfaceのCopilot+ PCはこちら https://www.microsoft.com/ja-jp/surface/

【Sponsored by 株式会社コンカー】 コロナ禍終息から2年弱。 フルリモートワークでも業務は回るようになりましたが、GAFAMを中心に「リターン・トゥ・オフィス」の動きが増え、出社回帰が進んでいるのも事実です。 企業は「リモート」と「リアル」の両方を柔軟に活用しながら成長を遂げる方法を模索している中、今回は、それぞれのメリットと課題、そして「ハイブリッドワーク」におけるマネジメント術について議論します。 リモートワークにて社員のモチベーションやコラボレーションをどのように維持し、イノベーションを促進するか？一方、移動コストや時間がかかるとしても、リアルで会うべき価値とは何か？対面コミュニケーションとリモートワークの効果的な組み合わせ方は何か？実践者や有識者を交え、徹底討論します。 ＜ゲスト＞ ・坂井風太（株式会社Momentor 代表取締役） ・澤円（株式会社圓窓 代表取締役） ・柴田陽子（ブランドプロデューサー/柴田陽子事務所 代表取締役） ・丸山英児（株式会社コンカー ソリューション統括本部 ストラテジックソリューションコンサルティング部 シニアソリューションコンサルタント）

国立大学や早慶など私立大学の学生がこぞって「外資コンサル」「外資系投資銀行」に就職するほど、外資系企業は年収が高く、「つぶしが効くキャリア」と言われています。 一方、商社やメーカー、デベロッパーなど、外資に負けずスキルや経験を得られる日本の大企業も多く、早くから裁量権を持って働けるなどの理由で、就活生からの人気が出てきています。 終身雇用は昔話、ジョブ型採用も一般的になりつつある今、「外資」と「日本企業」どちらに入社するのが得であり、今後のキャリアにも活かされるのか？そして転職を考える人たちにとって、ベストな選択肢とは？ 「外資」VS「日本企業」の頂上決戦を通して、ゲストたちと「令和版キャリアハック術」を見つけ出します。 ＜ゲスト＞ ・大澤陽樹（オープンワーク株式会社 代表取締役社長） ・徳谷智史（エッグフォワード株式会社 代表取締役社長） ・ピョートル・フェリクス・グジバチ（プロノイア・グループ株式会社 代表取締役社長） ・古市優子（Comexposium Japan株式会社 代表取締役社長）

円安がとまらない。 4月29日に、円相場は34年ぶりに一時、1ドル＝160円台まで下落しました。その後、政府・日銀による市場介入が繰り返されたとの観測から円高に振れましたが、効果は短期的で円安の流れを止めることは難しいとの見方が多くを占めています。 「まさか」の1ドル=200円という専門家の声まで聞こえてくる中、今回はその要因と今後のシナリオについて議論します。 観光、飲食、製造業など各業界への影響とは？世界的に見て「安すぎるニッポン」は、これからどうすべきなのか？エコノミストや業界をよく知る有識者を招き、日本経済の「最悪シナリオ」について徹底討論。 ＜ゲスト＞ ・エミン・ユルマズ（エコノミスト、為替ストラテジスト) ・毛見純子（kay me株式会社 代表取締役） ・髙田敦史（A.T. Marketing Solution代表、元トヨタ自動車 レクサスブランドマネジメント部長） ・谷口優（株式会社TableCheck 代表取締役社長CEO）

ビジネスにおけるコミュニティの重要性は年々増しており、コミュニティを制した者がビジネスを制す領域も少なくありません。かつては付加価値的存在だった「コミュニティ」ですが、むしろ、人の購買を促す主流なビジネスグロース戦略に近づいているのが現状です。   果たしてコミュニティはどんな価値をもたらすのか？エンゲージメントの高い、価値あるコミュニティの作り方とは？ビジネスを成長させる方法として、コミュニティの活用術について徹底討論します。 ＜ゲスト＞ 福田萌(タレント) 後藤達也(経済ジャーナリスト) 福田恵里（SHE株式会社 代表取締役CEO・CCO） 伊藤羊一（武蔵野大学 アントレプレナーシップ学部 学部長/Musashino Valley 代表） 「THE UPDATE コミュニティ」参加申請＆応募フォームはこちら： https://forms.gle/PsvdsCY8ooecv5Cw6

2024年3月、キリンビールは缶チューハイ「氷結無糖」の広告から、起用していた経済学者・成田悠輔氏を削除したことを明らかにしました。成田氏の過去の発言による不買運動や批判を受けての決定でしたが、なお依然としてネット上にはネガティブな声が止みません。 この他にも、Amazonプライム解約運動、DHC不買運動、東京オリンピックロゴ問題、ジャニーズ問題など、騒動が起きるたびに不買運動や著名人の起用の取り消しを呼びかけるキャンセルカルチャーが、たびたびニュースになってきました。 今回のTHE UPDATEでは、SNSが拡大して以来加速しているようにも見えるキャンセルカルチャーについて、ゲストの皆様と真剣に語ります。 何かしらの事象をきっかけに、著名人を社会から追放してしまうカルチャーは健全なのか？私たちは、行き過ぎたキャンセルカルチャーにどう向き合うべきか？有識者や専門家を交え、徹底討論します。 ＜ゲスト＞ ・石田健（ニュース解説者/「The HEADLINE」編集長） ・椎木里佳（株式会社AMF代表取締役社長） ・コムドット やまと（YouTubeクリエイター） ・三浦崇宏（The Breakthrough Company GO 代表）

ロサンゼルス・ドジャースの大谷翔平選手の通訳を務めていた水原一平氏が、違法賭博関与の疑いで、20日午後に解雇されました。日本のファンを中心に現在進行形でショックが広がっており、米国のメディアでも報道されています。この問題について、大谷選手が賭けたり送金を依頼したこともないと、賭博への関与を完全否定しました。 果たして、今回のインシデントは今後どうなっていくのか、そもそも大谷チームの一番の問題点とは何か。有識者や専門家を交え、徹底討論していきます。 ＜ゲスト＞ ・小島克典（スポーツ&コミュニケーション専門家） ・小林至（桜美林大学 教授/大学スポーツ協会 理事） ・里崎智也（野球解説者・千葉ロッテマリーンズ スペシャルアドバイザー） ・結城東輝（法律事務所 ZeLo 弁護士） ・吉田大（ブラックベルトリーガル弁護士法人 代表弁護士）

【Sponsored by NECソリューションイノベータ株式会社】 人生100年時代。単に長寿命を迎えるだけでなく、健康寿命を延ばすことが老後に幸せな生活を送るためにますます重要になっています。 この社会的な変化の中で注目されているのが「予防医療」です。生活習慣病や慢性疾患、認知症などの疾病に対する予防や早期発見が可能であり、これにより近年においては大きな期待が寄せられています。 果たして予防医療は人生の質を向上させる手段となるのか、予防医療が具体的にどのような内容を含むのか?さらに健康寿命を延ばすために、これから必要になる「ヘルスリテラシー」とは何か？有識者と専門家を交え、徹底討論します。 ＜ゲスト＞ ・佐々木裕子（株式会社チェンジウェーブグループ 代表取締役社長 CEO） ・林英恵（パブリックヘルスストラテジスト・公衆衛生学者/Down to Earth株式会社 代表取締役） ・宮田裕章（慶応義塾大学医学部 教授） ・和賀巌（フォーネスライフ／NECソリューションイノベータ 医学博士）

【Sponsored by 国立研究開発法人 産業技術総合研究所】 今日まで、日本企業はどれほどのイノベーションを起こすことができたのかー。大企業の副業解禁、企業間の協業、新規事業開発の促進など、ここ数年、大企業はあらゆる施策を練ってイノベーションを起こすことに奮闘してきました。 しかし、この動きに追いつく中小企業はまだまだ少なく、JTCという言葉が広がるほどに企業のアセットを最大化できていない大企業も多いです。今でこそ、日本企業が持つ高い技術・ノウハウ・ビジネスカルチャー・研究開発力をイノベーションに繋げてビジネスに実装し、競争力を身につけるための議論が欠かせません。 日経平均株価の上昇が示すように、海外の起業家から熱視線が送られている日本企業。2024年、日本の企業にとってどんな年にすべきか。課題を整理しながら、新たなイノベーションの一手を模索します。 【2024.3.26 (火) 11:00〜　無料オンラインセミナー開催】 科学技術立国へ、産総研の本気 -ペロブスカイト太陽電池の勝ち筋とは- 詳細はこちらから https://www.aist-solutions.co.jp/case_study/sp01.html ＜ゲスト＞ ・石村和彦（国立研究開発法人産業技術総合研究所 理事長 兼 最高執行責任者） ・井上裕美（日本アイ・ビー・エムデジタルサービス株式会社 代表取締役社長） ・中村伊知哉（iU（情報経営イノベーション専門職大学） 学長） ・南知果（経済産業省 スタートアップ創出推進室総括企画調整官）

【Sponsored by 株式会社スタイル・エッジ】 この半年で、世の中に大きな衝撃を与えてきたAI。特にChatGPTを代表とする生成系AIは多くの人が利用できることもあり、AI活用に多くの期待が集まっています。 一方、様々な企業がビジネスへの利活用に向けて動き始めているが、リサーチ業務・社内業務効率化がメインであり、事業拡大や新規探索への有効活用方法を模索しています。 今回は、AI×ビジネスがどのような新しい市場を生み出すのか、そしてAIをビジネス拡大に活用するために必要な要素・視点について、国内外における企業の成功例や失敗例を交えながら、有識者の方たちと議論していきます。 ＜ゲスト＞ ・山田真哉（公認会計士・税理士・YouTuber） ・山口真由（法律家 / 信州大学特任教授） ・島田雄左（株式会社スタイル・エッジ代表取締役） ・砂金信一郎（LINEヤフー株式会社 生成AI統括本部 新規事業準備室 室長 / LINE WORKS株式会社 執行役員）

【Sponsored by ライフネット生命保険株式会社】 業界の「改革者」として、従来の業界秩序や慣習にとらわれず、斬新なビジネスモデルを市場に持ち込んで、急成長する企業があります。世界中でこのようなイノベーターが業界を変革する中、日本では旧態依然の業界の独特のルールに縛られ"改革者"たちも苦労しています。 例えば、ネット保険の普及や民泊、ライドシェアなど地位を獲得したプレイヤーはいるが、潰されていったプレイヤーも少なくありません。今回は、旧態依然の業界の謎ルールに注目しつつ、業界の改革者たちがどのように成長し、既存のルールを変えていくかについて議論します。 ＜ゲスト＞ ・加藤勇志郎（キャディ株式会社 代表取締役） ・坂梨亜里咲（mederi株式会社 代表取締役） ・田中修治（株式会社OWNDAYS 代表取締役社長） ・樋口龍（株式会社GAテクノロジーズ 代表取締役 社長執行役員 CEO） ・森亮介（ライフネット生命保険株式会社 代表取締役社長）

2024年、大統領選や株高のニュースで、アメリカ経済に注目が集まっています。1月末にNYダウ、S&P500共に最高値を更新した一方、2月には米地銀ニューヨーク・コミュニティ・バンコープの経営不安が報じられ、地銀株が軒並み下落。アメリカ経済全体の影響が不安視され、今後アメリカの景気が減速するのでは、という見方も出てきています。 2024年の大統領選で、トランプ氏が当選した場合、アメリカ株は、どのような動きになるのか？今年に入って史上最高値をつけたダウ、S&P500の勢いは続くのか？ 経済専門家の方々を交え、今後の経済の動きや、アメリカの企業が直面しうる変化についても議論しながら、長期的なアメリカ株のトレンドを予測します。 ＜ゲスト＞ ・森永康平（株式会社マネネCEO / 経済アナリスト） ・篠田尚子（楽天証券経済研究所 ファンドアナリスト） ・齋藤正勝（株式会社ミンカブ・ジ・インフォノイド 取締役副社長 兼 COO） ・太田智之（みずほリサーチ&テクノロジーズ株式会社　調査部　チーフエコノミスト）

ビジネスパーソンや投資家が不動産に熱狂する中、同時に今注目が集まりつつあるのが、地方のホテルや別荘、住宅など「地方の不動産」です。国土交通省が発表した2023年の基準地価によると、地方圏住宅地の平均地価はバブル期の1992年以来、31年ぶりの上昇となりました。 果たして、地方の不動産がなぜ今熱いのか、地方不動産のポテンシャルはどれくらいあるのか？そして、不動産価値が上がる地域ベスト3とは？専門家と有識者を交え、徹底議論します。 ＜ゲスト＞ ・江口亮介（TERASS 代表取締役社長） ・武田崇嗣（Blue Order 代表取締役社長） ・加藤史子（WAmazing代表取締役社長/CEO） ・木下斉（一般社団法人エリア・イノベーション・アライアンス代表理事/内閣府地域活性化伝道師）

連日、日経平均株価がバブル後の最高値を更新。2023年以降、AI、半導体ブームも絶頂に達し、さらに日本株が盛り上がりを見せています。果たして、2024年の株価は一体どのようになるのでしょうか。 日経平均株価が果たして4万円を突破するのか、米国の大統領選挙はどのような影響を及ぼすのか？さらに、2024年から始まる新NISAの活用術と今後「買い」のセクターとは？今回は経済専門家と投資家を交え、これからの1年の株価を予測します。 ＜ゲスト＞ ・井村俊哉（株式会社Zeppy代表取締役/投資家） ・永濱利廣（第一生命経済研究所 首席エコノミスト） ・馬渕磨理子（日本金融経済研究所 代表理事/経済アナリスト） ・黒瀬浩一（りそなアセットマネジメント運用戦略部チーフ・ストラテジスト チーフ・エコノミスト）

【Sponsored by オークラ輸送機株式会社】 生産者から消費者まで。物流業界はモノを届ける生活に欠かせない社会インフラとして、安全性、効率性、社会貢献性を最大化しながら発展してきました。 いまや市場規模が20兆超えにもなる物流業界ですが、生産年齢人口の縮小、既存システムの老朽化・複雑化、働き方改革によるドライバー不足「2024年問題」と、「物流クライシス」にあるのが現状です。 今回のTHE UPDATEでは、今後企業が物流クライシスにどう立ち向かうべきかを議論します。 ＜ゲスト＞ 毛見純子（kay me 株式会社 代表取締役） 小野塚征志（ローランド・ベルガー　パートナー） 三浦崇宏（The Breakthrough Company GO 代表） 大庫大輔（オークラ輸送機株式会社 専務取締役 販売総責任者 兼 海外事業責任者）

2023年もジェンダー・女性活躍に関するさまざまなニュースが飛び交っていました。 ジェンダーギャップ指数は125位と過去最低を更新した日本。女性活躍を推進しているが、それ以上に他国の推進スピードが早いとも言われています。 一方、大企業のトップ人事に女性が抜擢されたり、女性管理職比率向上のための議論や施策も多く展開されています。また、人的資本開示の義務化により、女性管理職比率や男性の育休取得率なども注目され、この流れは2023年以降も加速するのは間違いありません。 まさに過渡期ともいわれる2023年は、どんな年だったか？2030年までにすべきことは何か？女性活躍の当事者と有識者を交え、徹底討論します。 【協賛：mederi】 ＜ゲスト＞ ・大室正志（大室産業医事務所代表） ・大池優貴（mederi株式会社取締役） ・申真衣（GENDA代表取締役社長/「VERY」専属モデル） ・ハヤカワ五味（株式会社ウツワ 代表取締役、株式会社ユーグレナ サステナブルブランド戦略室ブランドマネージャー）

【Sponsored by シュナイダーエレクトリックホールディングス株式会社】 昨今、SDGsやESGなどのテーマに対する関心が高まる一方で、所詮「綺麗事」である、単なる表面的なトレンドである、という懐疑的な見方もあります。 果たして、サステナビリティはどのような影響を持つのか？気候変動の課題は本当に深刻なのか？また、日本政府が掲げた2030年までにCO2排出を46％削減し、2050年にカーボンニュートラルを達成するという目標は実現するのか？専門家と有識者を交え、カーボンニュートラルを達成するために起こすべきアクションとは何かについて、徹底議論します。 ＜ゲスト＞ 村上誠典（シニフィアン共同代表） 野澤遼（株式会社enechain　代表取締役社長） 竹内純子（国際環境経済研究所 理事・主席研究員） 白幡晶彦（シュナイダーエレクトリック日本統括代表）

【Sponsored by 日本タタ・コンサルタンシー・サービシズ株式会社】 今年4月には中国を抜いて人口世界一となったインド。およそ世界人口の２割を占め、今後経済にも大きなインパクトを及ぼすのではと注目が集まっています。 すでにGoogleやMicrosoft、スターバックス、アドビ、IBMなど、世界的大企業のトップにもインド人材が次々と就任し、ビジネスにおいて、インドはもはや無視できない存在です。今後インドは世界をリードする存在となるのか？強烈な経済的追い上げを見せるインドの「強さ」とポテンシャルを徹底解剖しながら、日本のビジネスにおける、インドとの共創の必要性と、それによって実現する未来を論じます。 ＜ゲスト＞ ・人見眞代（日本とインドを繋ぐYouTuber） ・バット ロマシュ（株式会社ライマーズ 代表） ・河村悠生（Moonshot Entertainment CEO & Co-Founder、AET Fund パートナー） ・谷村佳幸（日本タタ・コンサルタンシー・サービシズ株式会社　副社長執行役員　最高人事責任者（兼）最高コンプライアンス責任者） インド人は◯◯の権化？いま日本人に欠けるマインドセットとは https://newspicks.com/news/9219547/body/

【Sponsored by 株式会社レゾナック】 脱炭素・EVシフトによるパワー半導体や、生成 AI登場によるGPUの活況など、昨今のビジネストレンドと切っても切り離せない存在の半導体。特に生成 AIとGPUの関係はゴールドラッシュにおける「ツルハシ」に喩えられ、今後ますます非連続的な進化が起きることが目されています。 半導体が今後ますます成長産業の要となるからこそ、各国の経済安保における交渉カードともなっており、後も進化のスピードが衰えることはないとも予想されています。AIの発展とともに、世界の半導体産業はどうなっていくのか？技術立国・日本は、どのような存在感を示していけるのか？専門家と有識者を交え、徹底議論します。 ＜ゲスト＞ ・楠木建（一橋ビジネススクール教授） ・黒田忠広（東京大学 d.labセンター長/RaaS理事長） ・真岡朋光（株式会社レゾナック 取締役 最高戦略責任者） ・馬渕磨理子（日本金融経済研究所 代表理事/経済アナリスト）

【Sponsored by パーソルクロステクノロジー株式会社 】 日本ではIT人材の枯渇が叫ばれて久しい。2016年には経済産業省が「2030年にはIT人材の需要に対して、最大79万人が不足する」という衝撃の予測──いわゆる2030年問題の警鐘を鳴らしました。それから7年の間にも、テクノロジーは非連続的な進化をとげ、IT人材の需要はさらに高度化かつ加速しています。 コロナ禍を経て消費・生産活動のデジタルシフトが進み、既存のビジネスモデルがDXによる変革を迫られるなか、それを実現するIT人材を確保するのは、多くの企業にとって至難の業です。 果たして「2030年問題」が日本にもたらす"危機"とは？企業や個人はどうサバイブすべきか？日本経済がIT人材の「大枯渇」時代へいかに本気で立ち向かうべきかを議論します。 ＜ゲスト＞ 永島寛之（Qrious 合同会社代表） 小島舞子（株式会社クラフター 代表取締役社長） 和泉憲明（経済産業省 ソフトウェア産業戦略企画官） 正木慎二（パーソルクロステクノロジー株式会社 代表取締役社長） 技術で課題を解決するなら、パーソルクロステクノロジー株式会社 https://persol-xtech.co.jp/

【Produced by START UP EVERYTIME】 近年、ベンチャーキャピタル（VC）や大手企業によるスタートアップへの投資が盛んに行われ、上場企業の数も年々増加しています。しかし、ユニコーン企業不足や人材不足など、日本のスタートアップを巡る課題が依然として山積しています。 今回は、日本のスタートアップが直面する問題とその克服策に焦点を当て、スタートアップが持続的な成功を収めるために何が必要なのか？また、日本がスタートアップの育成と成長をどのように進めるべきかについて、徹底議論します。 【11/21,22開催】NewsPicksのスタートアップカンファレンス、起動と越境の2日間。 詳細はこちらから： 「START UP EVERYTIME」 https://bit.ly/3se6WAN ＜ゲスト＞ けんすう/古川健介（アル株式会社 代表取締役） 滝野一征（株式会社Mujin CEO 兼 共同創業者） 矢澤麻里子（株式会社Yazawa Ventures 代表取締役CEO） 磯和啓雄（三井住友フィナンシャルグループ 執行役専務 グループCDIO）

【Sponsored by 株式会社日本HP】 「個の時代」の今、フリーランスとして働く人の割合が年々増えてきています。自由でやりがいのある労働形態として、フリーランスは魅力的に映りますが、現実にはインボイス制度の影響や社会的不安定性など、不安要素も少なくありません。 果たして、会社員と比べて、フリーランスは本当に「得」なのでしょうか？また、今がフリーランスに転身する良い時期なのでしょうか？フリーランスと会社員の働き方におけるメリット・デメリットを分析しながら、フリーランスのあり方と未来について徹底討論します。 「HP ENVY」の詳細はコチラ： https://bit.ly/3Mqx3eD ＜ゲスト＞ 曽根秀晶（ランサーズ株式会社 取締役 執行役員COO） 山田典正（アンパサンド税理士法人 代表社員） 森永康平（株式会社マネネ CEO/経済アナリスト） ハヤカワ五味（株式会社ウツワ 代表取締役、株式会社ユーグレナ サステナブルブランド戦略室ブランドマネージャー）

【Sponsored by ENEOSホールディングス株式会社】 2050年のカーボンニュートラル実現に向けて、理想のエネルギーミックスについての議論が活発に行われています。水素、合成燃料、風力、バイオマス・・・サステナブルな社会をもたらす、次なる「エネルギー革命」の主役は何でしょうか？ 　また、足元の社会生活（今のあたり前）を犠牲にすることなく理想の未来（明日のあたり前）へとトランジションしていく上で、私たちはどのようなエネルギー戦略を持つべきでしょうか？有識者の議論を通して、新たな「エネルギー革命」のイメージを具体化し、理想を実現するための現実的な道筋について考えます。 ＜ゲスト＞ 村木風海（化学者兼発明家 CRRA機構長） 竹内純子（国際環境経済研究所 理事・主席研究員） 小澤杏子（早稲田大学社会科学部3年生 株式会社ユーグレナ初代 CFO） 江守正多（東京大学未来ビジョン研究センター教授/国立環境研究所 上級主席研究員） 藤山優一郎（ENEOSホールディングス株式会社常務執行役員/環境安全部・品質保証部・未来事業推進部 管掌）

ジャニーズ事務所は10月2日に行った記者会見で、「SMILE-UP.」という新しい社名への変更を発表しました。会見では、マネジメントと育成業務から完全に撤退し、新たなタレントマネジメント会社の設立を明らかにしました。 果たして、今回の記者会見では世間に納得させる方針を出せたのか、今、そしてこれからジャニーズ事務所が直面する課題は何か？さらに、同じような問題が起きないためにメディアや広告主はどう変わるべきか？関係者と有識者を交え、徹底議論します。 ＜ゲスト＞ 浜田敬子（ジャーナリスト/AERA元編集長） 福田淳（株式会社スピーディ 代表取締役社長） 橋田康（元ジャニーズJr./株式会社PROFエンターテインメント代表取締役） 高田敦史（元トヨタ自動車 レクサスブランドマネジメント部長/A.T. Marketing Solution代表）

9月25日からNewsPicksがお送りする「高校生Weeks」。2日目のTHE UPDATEでは、高校生の進路を応援するために、「大学」をテーマに議論します。大学受験合格がゴールになってしまいがちの日本。少しでも将来を見据えた選択をできるよう、番組を通して学生の進路を後押しします。 大学でどのようなビジネススキルを学べるのか？突出した人材になるためには、学生時代に何をすべきか？各大学の教授先生をお招きし、いま学生が目指すべき「ビジネススキルが磨ける最強大学」について、徹底討論します。 ＜ゲスト＞ 小幡績（慶應義塾大学大学院 教授） 森川友義（早稲田大学国際教養学部 教授） 鈴木寛（東京大学教授、慶應義塾大学特任教授） 松永 エリック・匡史（青山学院大学 地球社会共生学部 教授 学部長）

【Sponsored by ソフトバンク株式会社】 『豆腐のように1丁（兆）、2丁（兆）と数える企業になる』という目標を掲げて創業したソフトバンク。携帯電話サービスやインターネットなど、人々の生活に欠かせないサービスを提供しながら、法人部門や子会社の事業領域拡大によって、現在も成長し続けています。 ソフトバンクが40年以上にわたり持続的に進化し続けてきた理由は、一体どこにあるのか。そして、日本の未来のために、今後のソフトバンクはどう進化すべきか？組織と事業、双方の軸で、日本を代表する大企業であるソフトバンクについて、徹底討論します。 『SoftBank World 2023』の申し込みはこちら： https://bit.ly/3rc0x8Q ＜ゲスト＞ ・澤円（株式会社圓窓 代表取締役） ・國本知里（Cynthialy 株式会社 CEO） ・藤長国浩（ソフトバンク株式会社 専務執行役員） ・黒瀬浩一（りそなアセットマネジメント運用戦略部チーフ・ストラテジスト チーフ・エコノミスト）

水害、地震、豪雪・・・言わずと知れた災害大国である日本。阪神・淡路大震災や東日本大震災など歴史的な災害を経て、かなりの揺れでも倒れない建物の建造、津波対策の堤防などのハード面の整備は進んでいますが、「防災」の未来・進化はハード面だけに委ねられているのでしょうか？ 世界でも気候変動・気候危機が問題視されているなか、災害から人々を守るための多種多様な新しいサービスに注目しながら、防災を進化させるために求められるものについて徹底議論します。 【協賛：NTTデータ】 ＜ゲスト＞ ・米重克洋 （JX通信社 代表取締役） ・奥村奈津美 （防災アナウンサー/環境省アンバサダー） ・目黒公郎（東京大学大学院情報学環　総合防災情報研究センター長・教授） ・阿部暁（NTTデータ 第一公共事業本部 モビリティ＆レジリエンス事業部 課長）

【Sponsored by 日本アイ・ビー・エム株式会社】 この半年で、世の中に大きな衝撃を与えてきたAI。特にChatGPTを代表とする生成系AIは多くの人が利用できることもあり、AI活用に多くの期待が集まっています。一方、様々な企業がビジネスへの利活用に向けて動き始めているが、リサーチ業務・社内業務効率化がメインであり、事業拡大や新規探索への有効活用方法を模索しています。 今回は、AI×ビジネスがどのような新しい市場を生み出すのか、そしてAIをビジネス拡大に活用するために必要な要素・視点について、国内外における企業の成功例や失敗例を交えながら、有識者の方たちと議論していきます。 イベントの申し込みはこちら：https://newspicks.com/news/8752012/body ＜ゲスト＞ ・倉嶌洋輔（株式会社Focus on 代表取締役） ・小島舞子（株式会社クラフター 代表取締役社長） ・松原仁（東京大学次世代知能科学研究センター 教授） ・砂金信一郎（ワークスモバイルジャパン株式会社 執行役員） ・村田将輝（日本アイ・ビー・エム株式会社 常務執行役員 テクノロジー事業本部長）

年商7000億円の中古車販売会社「ビッグモーター」。今年の7月に数々の不正が明らかになったことで、ネットを中心に大きく炎上しています。ビッグモーターの不誠実な経営や対応への指摘が止まらない中、今回改めて考えたいのは同社がこのような経営体質になってしまった原因です。 一部のニュースでは、組織の不正に対して不信感を感じていたものの声をあげられなかったというビッグモーターの元社員の証言も明かされています。現場の声が経営層に届かない組織の仕組みや、不正が黙認されてしまう組織風土など、他人事ではない企業の課題についてビッグモーターを事例に徹底討論します。 ＜ゲスト＞ 河合薫（健康社会学者） 大室正志（大室産業医事務所代表） 中野優作（株式会社BUDDICA 代表取締役） 高田敦史（元トヨタ自動車 レクサスブランドマネジメント部長　A.T. Marketing Solution代表）

世界的に観光地として人気な東京は、「富裕層が多い世界の都市ランキング」2位でもあります。ポストコロナもインバウンドの回復によって景気を取り戻しつつあるいま、日本のリゾート施設や百貨店、不動産などの業界で国内外の富裕層の消費が目立ちます。 しかし日本の富裕層ビジネスの実体は、どうなっているのでしょうか。そこから見えてくる富裕層の消費の特徴と経済への影響とは？今回のTHE UPDATEでは、日本が直面する富裕層ビジネスの課題と、日本ならではの「ラグジュアリー」について議論します。 ＜ゲスト＞ 中野香織(著作家・服飾史家) 大森健史（株式会社アエルワールド 代表取締役） デービッド・アトキンソン（小西美術工藝社 社長） 伊達美和子（森トラスト株式会社　代表取締役社長）

近年注目を集めている「コーチング」。　対話によって本人の中にある課題と答えを引き出す、目標達成を支援するためのコミュニケーション手法として、多くの企業が取り入れられています。人材育成や目標達成、そしてモチベーションの向上など、幅広く活用できると言われている一方、コーチングを受ける目的がわからないと言った声、コーチングを受けたものの、今後どのように仕事に生かしていいのかわからないという声も少なくありません。 果たしてコーチングは、一体どのような効果があるのか、ビジネスパーソンにもたらす変化とは何か。また、企業としてコーチングを導入すべきか、組織にどのような影響を与えるのか。コーチングの専門家と有識者を交え、徹底討論します。 【協賛：mento／DESIGNER／CarpeDiem】 ＜ゲスト＞ 木村憲仁（株式会社mento CEO） 石倉秀明（株式会社キャスター CRO） 泉澤恵一朗（株式会社デザイナー 代表取締役） 海野慧（CarpeDiem株式会社 代表取締役社長）

国内外でいま、インパクト投資への関心が高まっています。インパクト投資は、脱炭素や少子高齢化、災害対応など社会課題の解決につながる技術開発や事業革新に取り組む企業への支援策として期待されています。   今年5月29日には、金融庁が「インパクト投資」の検討会を開き、最終報告書案を示しました。今回のTHE UPDATEでは、インパクト投資について紐解きながら、今後期待される企業への影響や動きについて、有識者を交え、徹底議論します。 ＜ゲスト＞ ・村上誠典（シニフィアン共同代表） ・勝見仁泰 （アレスグッド 代表取締役 CEO） ・モーリー・ロバートソン （国際ジャーナリスト） ・夫馬賢治（ニューラルスポーツ代表取締役CEO） ・鈴木絵里子（Kind Capital 代表取締役 投資家兼 ESG コンサルタント）

日本株の凄まじい上昇が続いています。日経平均株価は5月17日に3万円台を突破し、その後も買いの勢いが衰えず、連日、バブル経済崩壊後の終値最高値を更新しました。 海外投資家の日本株の買いも目立ちますが、この好調な流れはいつまで続くのでしょうか？今回のTHE UPDATEでは専門家たちと共に、2023年の日本の株価を予想するほか、今後も日本株は米国株のように長期的に期待できるのかを議論します。 ＜ゲスト＞ ・小幡績（慶應義塾大学大学院教授） ・永濱利廣（第一生命経済研究所 首席エコノミスト） ・馬渕磨理子（日本金融経済研究所 代表理事/経済アナリスト） ・黒瀬浩一（りそなアセットマネジメント運用戦略部チーフ・ストラテジスト）

飲食、電気、ガス、鉄道料金……。2022年以降、相次ぐ"値上げ"を背景に、大手企業を中心に多くの企業が賃上げを発表しました。しかし、この賃上げラッシュは物価高騰に追いつかず、3月の毎月勤労統計調査によると、物価上昇率を差し引いた実質賃金が12カ月連続マイナスとなっています。 なぜ日本企業の賃金は上がらないのか？これからの時代、給料だけに頼らないお金の増やし方とは何か？専門家と有識者を交え、今こそ知っておくべき「お金」との付き合い方について徹底議論します。 ＜ゲスト＞ ・後藤達也（経済ジャーナリスト） ・篠田尚子（楽天証券経済研究所 ファンドアナリスト） ・藤野英人（レオス・キャピタルワークス株式会社 代表取締役 会長兼社長 最高投資責任者） ・ハヤカワ五味（株式会社feast 取締役、株式会社ユーグレナ サステナブルブランド戦略室ブランドマネージャー）

The UPDATE「ChatGPTは敵か、味方か？」の配信直後、子供のChatGPTの使用をめぐり、SNS上で賛否両論、多くの議論が生まれました。特に注目されたのは「子ども4人が全員東大理Ⅲに合格したスーパーママ」佐藤亮子氏の「ChatGPTは12歳未満禁止にすべき」「タブレットは捨てて欲しい」という発言。 これに堀江貴文氏がSNSで批判したことをきっかけに、脳科学者の茂木健一郎氏、実業家のひろゆき氏もTwitterで独自の見解を投稿しました。 そこで今回は、The UPDATE特別版として「ChatGPTは12歳未満禁止にすべきか？」をテーマに徹底議論します。 ゲストには"禁止派"の佐藤亮子氏、それに異論を唱える茂木健一郎氏、ひろゆき氏にお越しいただきます。 これからの教育とChatGPTの活用に注目が集まる中、議論のど真ん中にいるゲストの皆さんに、果たして、日本の教育はAIとどう向き合えばいいのか、改めて考えを伺います。 ＜ゲスト＞ 茂木健一郎（脳科学者） 佐藤亮子（子ども4人東大理Ⅲ合格のスーパーママ） ひろゆき/西村博之（実業家）

ここ数年、動画市場の拡大に伴い、ビジネスメディアにおける動画コンテンツへの注目がますます高まっています。今回は動画ビジネスメディアの代表となる、「NewsPicks」、「PIVOT」、「ReHacQ」の当事者と関係者たちをお招きし、それぞれのコンテンツの強みや独自性、そして動画戦国時代の覇権を握るために、どのような戦略を策定しているのかをお伺いします。 さらに、媒体や情報の多様化が求められている今、ビジネスメディアはどのような価値提供ができるのか、各自の存在意義とは何か？ライバルではなく共存していく道はあるのかについて徹底討論します。 ＜ゲスト＞ 佐々木紀彦（PIVOT株式会社 代表取締役CEO） 三浦崇宏（The Breakthrough Company GO 代表） 木嵜綾奈（NewsPicks Studios 取締役/Chief Producer） 高橋弘樹（経済メディア「ReHacQ」プロデューサー/株式会社tonari代表取締役CEO）

2023年、最も注目を集めるのは生成AI「ChatGPT」です。調査、分析、作文などビジネスシーンで活用されるChatGPTですが、教育現場での活用も期待されています。しかし米国ではChatGPTに対して「学校教育が機能しなくなる」と危惧しする声が多く、すでに一部の学校では学生に利用を制限しているほどです。 子どもの思考力の低下や有害な情報の提供などさまざまなリスクが懸念されていますが、これからのデジタル教育について考えた時、ChatGPTは我々にとって敵なのか、味方なのか？子どもたちの教育はどう変わるべきか？専門家と有識者を交え、徹底討論します。 ＜ゲスト＞ 宮田裕章（慶応義塾大学医学部 教授） 大柴行人（Robust Intelligence 共同創業者） 中室牧子 （教育経済学者/慶應義塾大学総合政策学部 教授） 佐藤亮子（子ども4人を全員東大理Ⅲに合格させたスーパーママ）

DEI推進や働く環境の変化によって、多様なキャリア構築が考えられるようになりました。一方で、働く女性はまだ、ライフステージの変化の影響を受けたり、ケア労働を多く担ったりするなど、自分らしいキャリアを構築するためのハードルが存在しています。 それらを乗り越え、ワークもライフも、自分にとってベストな選択をするには？キャリアにおいて「自分らしさ」を極めるには？さらに、「自分らしさ」を発揮できる環境をどう作るべきか？さまざまな経験を経て、キャリアに邁進するゲストをお招きし、徹底討論します。 ＜ゲスト＞ 久保田詩音（デロイト トーマツ コンサルティング合同会社 ディレクター） 尾澤恭子（コアラスリープジャパン株式会社 マーケティングディレクター）　 川口あい（株式会社NewsPicks Studiosシニアエディター NewsPicks for WE編集長） 佐々木裕子（株式会社チェンジウェーブ代表取締役社長、株式会社リクシス代表取締役社長）

日本の女性の就労者数は、2005年の2600万人から340万人増加し2021年には3000万人を突破しました。女性の働き方に関する制度も年々拡充され、企業ごとの施策も増えています。一方、ジェンダーギャップ指数は未だ120位と先進国で最低レベル、「政治・経済」分野では特にランクが低いのが現状です。妊娠・出産・子育てなど女性のライフイベントとキャリア構築のバランスは、いまや一個人の問題ではなく、企業の成長にも多大な影響を及ぼす大きなテーマです。企業・組織が、女性が働きやすい環境を整備し、【ワークorライフ】となってしまう課題を解消して、持続可能な成長に繋げるには？女性にとっても企業側にとっても効果がある本質的な制度・施策とは？長く続く「女性活躍の課題」に対し、私たちはどう向き合うべきか議論します。【協力：GPTW】 <ゲスト> 村上臣(『転職2.0』著者) 馬場友紀（丸紅 人事部人事厚生課長） 藤田沙穂里（プルデンシャル生命保険株式会社 営業所長） 荒川陽子（Great Place to Work® Institute Japan 代表（株式会社働きがいのある会社研究所　代表取締役社長））

【Sponsored by 日本気象協会】 不確実性の高いVUCAの時代と言われる今、世界で特に問題になっているのが、気候変動です。異常気象が頻発し、天気が社会・経済活動に与える影響は、日本のみならず世界でも無視できないものとなっています。こうした背景から、今後は気象データを活用することで未来を予測し、ビジネスのアドバンテージに変えることができる企業に、ステークホルダーからの期待が集まると考えられます。 そこで今回、気象データを活用することでどのようなビジネスチャンスが生まれるか、その重要性や今後の可能性について議論します。 さらに、番組後半では、気象データで価値創出に挑むスタートアップたちが、「Weather as a Service」をテーマにピッチコンテストを行います。グランプリを手にする優勝者はどのチームなのでしょうか？プレゼンの結末を見届けながら、ゲストとともに、気象データ×ビジネスのヒントを探っていきます。 https://weather-jwa.jp/ 日本気象協会が運営する『WeatherX』では、気象データでビジネスの精度を高めるWeather as a Serviceをご紹介しています。 ＜ゲスト＞ 鈴木絵里子（Kind Capital代表取締役） 木村将之（デロイト トーマツ ベンチャーサポート COO/パートナー） 齋藤佳奈子（日本気象協会 社会・防災事業部 気象デジタルサービス課 課長） 千葉功太郎（個人投資家、DRONE FUNDおよび千葉道場ファンド 代表パートナー）

【Sponsored by レヴィアス株式会社】 Web3によって、『X to Earn』という新たな稼ぎ方の概念が誕生しました。 東南アジアでは、遊びながら稼ぐ「Play to Earn」が人々の副業、あるいは主要な収入源となっており、学びながら稼げる「Learn to Earn」、自分の健康管理を行うことで、経済的な価値に変換することができる「Health to Earn」なども、今、大きな注目を集めています。 果たして、『X to Earn』とはどのような仕組みなのか、それによって、人々の生活や社会、経済はどう変わっていくのか？さらに、日本で『X to Earn』を普及させるためには何が必要なのか、今後取り入れるべき領域とはどこなのか。専門家と有識者を交え、日本における『X to Earn』の可能性について、徹底討論します。 ＜ゲスト＞ 成田悠輔（経済学者） 小町博幸（レヴィアス株式会社　ディレクター） 河合健（アンダーソン・毛利・友常 法律事務所 外国法共同事業 パートナー/弁護士） 齊藤達哉（三菱UFJ信託銀行株式会社　デジタル企画部 デジタルアセット事業室 プロダクトマネージャー）

【Sponsored by TSIホールディングス】 1990年代以降、緩やかに市場規模が縮小していたファッションビジネス。国内市場の縮小、消費者の低価格志向、コロナ禍など様々な逆風にさらされてきましたが、近年EC・フリマサイトの伸張やNFTファッションの台頭など、新たなトレンドを受けて俄に盛り上がりを見せています。 今回は、そんなファッションビジネスで、日本は2023年にどう戦っていけばよいか、どうすれば稼げるのかをテーマに議論します。日本の良質な素材をどう活用していけるのか、デジタル時代のファッションブランドの戦い方など、業界の最前線に立つ方々の知見からヒントを探ります。 ＜ゲスト＞ 下地毅（TSIホールディングス　代表取締役社長） 黒石奈央子（Ameri VINTAGE CEO/ディレクター） 高橋悠介（CFCL 代表/クリエイティブディレクター） 軍地彩弓（gumi-gumi 代表/ファッション・クリエイティブ・ディレクター）

急速な円安やクリプトの暴落など波乱が続いた2022年の日本経済。安全保障環境の悪化で年末にかけては防衛費を増やすための増税が検討されるなど、2023年も様々な課題に直面することが予想されます。 今回は、増税の是非やコロナの出口、スタートアップ育成をどう加速させるか、など、マクロ経済からビジネス、政治、社会問題まで、今問うべき課題を総ざらいし、失われた30年を取り戻すために、我々は何をすべきかを徹底議論します。新年の行く末を決める1月、専門家と有識者と共に、日本の未来を作るヒントを探ります。 ＜ゲスト＞ 楠木建（一橋ビジネススクール 教授） 古川健介（アル株式会社 代表取締役） 宇野常寛（評論家/批評誌「PLANETS」 編集長） 中室牧子 （教育経済学者/慶應義塾大学総合政策学部 教授） 能條桃子（NO YOUTH NO JAPAN 代表理事/慶應義塾大学院経済学研究修士2年）

2021年始まったNFTブームを契機に、昨年急速に注目を集めた「Web3」。コンテンツ産業の活性化や社会課題の解決につながるとして、日本政府もWeb3に関する研究会を立ち上げるなど期待が膨らむ一方、現状日本はWeb3先進国に大きな出遅れをとっているという声も多く、直近では世界トップ規模の仮想通貨取引所を運営する米FTXが破産するなど逆風も強い。 2022年を振り返り、Web3はどこまで進んだのか？来たる2023年、日本企業はどうすればWeb3で稼ぐことができるのか？Web3ビジネスの最前線を知るゲストの皆さんで徹底議論していきます。 ＜ゲスト＞ 佐藤崇（Arriba Studio Pte.Ltd. 代表 ） 松原亮（Oasys PTE. LTD. Represetative Director） 佐藤伸介（SLASH FINTECH LIMITED CEO/Founder） 渡辺創太(Astar Network・Stake Technologies CEO/Founder)

【Sponsored by 日本製薬工業協会】 少子高齢化による人口減、日本国内の購買力の低下で、モノ・サービスにとって、もはや日本の市場は魅力的ではないと捉える向きも多い。 しかし、果たして日本は本当に「貧しい国」になっているのか？マスマーケティングが終焉を迎えつつある今だからこそ、成熟した国内市場のポテンシャルはどの分野にあるのか？専門家や有識者を交え、日本がイノベーション大国になるために、必要な未来戦略について徹底討論します。 ＜ゲスト＞ 後藤達也（経済ジャーナリスト） 宮田裕章（慶応義塾大学医学部 教授） 正能茉優（ハピキラFACTORY 代表取締役） 松永 エリック・匡史（青山学院大学 地球社会共生学部 教授 ／アバナード(株) デジタル最高顧問 ／音楽家）

【Sponsored by AGC株式会社】 市場において企業の価値や信頼性を構築する「ブランディング」。 製品・サービスの 売上だけでなく、人材獲得、資金調達などビジネスの多様な面に影響を及ぼす重要領域です。特にVUCAの時代と言われる今、市場の変化を適切に捉え、企業成長に つながる効果的なブランディングを行う重要性はますます高まっています。 果たして今の企業が行うべきブランディングとは何か、どうすれば実際にブランディング変革を起こすことができるのか、最前線の知見をお持ちの有識者の方々で議論します。 ＜ゲスト＞ 星野佳路（星野リゾート 代表） 梅本龍夫（立教大学大学院21世紀社会デザイン研究科 客員教授） 齋藤太郎（株式会社dof コミュニケーションデザイナー/代表） 宮地伸二（AGC株式会社 代表取締役/副社長執行役員）

【Sponsored by ブリヂストン】 現代日本の性別役割観やジェンダー規範のきっかけに1920年代の重工業化の歴史があるように、企業の在り方や働き方などでスタンダードだと思われることも、歴史を紐解くことで理解が深まり、より良い社会づくりの一歩となります。 現代人のアンコンシャス・バイアスはいかにして生まれたのか？誰もが自分らしくいるための考え方とは？直面する課題に私達はどうすればいいのか？これからの企業・個人が持つべき視点・マインドとは？有識者と共に、徹底議論していきます。 ＜ゲスト＞ ・山口周 （独立研究者/著作家 ） ・佐々木裕子 （チェンジウェーブ代表取締役社長） ・モーリー・ロバートソン （国際ジャーナリスト） ・鳥山聡子 （ブリヂストン オリンピック・パラリンピック推進部 課長） ＜Dream Studio＞ https://www.bridgestone.co.jp/chaseyourdream/activity/dreamstudio/

昨年、過去最多の4280件を記録した日本のM&A。国内市場が縮小する中、事業の集約化や海外展開に有効なだけでなく、後継者不足に悩む中小企業の事業継承手段として需要が高まっています。一方、ある調査では、日本の経営者の75%以上が「M&Aは検討したことがない」と回答。M&Aに対しては、「乗っ取り」・「身売り」・「ハゲタカ」などネガティブな言葉が使われ、心理的な抵抗感も根強いようです。果たして、経営者のM&Aに対するネガティブイメージは杞憂に過ぎないのか？買収側・売却側の双方にとって幸せなM&Aとはどのようなものか？日本経済をよりよくする、M&Aの「成功」の形について徹底議論します。

【協賛：UCC】 海外では、サステナブル教育が盛んとなってきており、スタンフォード大学でも「グリーン学部」が新設されました。グローバル社会問題としてサスティナビリティ、SDGsへの考え方を学生のうちから学ばないと世界の教育潮流にのることもできなくなるという懸念の声もあります。さらに、教育事業でも、企業CSRの枠組みには収まらないほど、積極的な投資が行われるものが出てきています。 果たして、日本の教育は同じ速度でUPDATEできているのか？日本の教育ビジネスはどこへ向かうべきなのか? 専門家と有識者を交え、徹底議論します。

【Sponsored by 株式会社LegalForce】 不確実性が高く、将来予測が困難なVUCA時代、経営環境の変化を強いられる企業にとって新たな成長のエンジンとして注目されているのが「攻めのバックオフィス」。特にスタートアップ企業では創業当初はプロダクトやフロント体制を重視しがちだが、バックオフィスを後回しにすることが、のちのち思わぬリスクにもなることもあります。今回は、ユーグレナ 永田暁彦氏、キャスター 石倉秀明氏、LayerX 簗隼人氏、LegalForce 角田望氏をゲストに迎え、「バックオフィスの可能性やリーガル戦略」について徹底議論します。

バランスのよい食生活や適度な運動などによって、腸内環境を整える「腸活」。美容や身体の健康だけでなく、生産性の向上にも及ぶと期待され、最近では免疫力向上にもつながるという研究結果も。今年行われた調査では、働く人の4割以上が腸活経験があると答えるなど、今ビジネスパーソンの中でも注目の健康法です。果たして、腸活は仕事のパフォーマンスを向上させるのか？忙しいビジネスパーソンにおすすめの腸活とは？腸活の専門家や実践者の方々を交え、徹底議論します。

急激な円安が続き、政府・日銀は9月22日、約24年ぶりとなる円買い・ドル売りの為替介入に踏み切りました。円安、世界経済成長率の失速、格差拡大などを背景に、もはや資本主義は終焉を迎えたのでは？という論調も強まっています。果たして、資本主義に未来はあるのか、日本経済を救う新たな「エコノミー」とは何か？アフターコロナを見据え、今こそ「資本主義」の本質を考え直し、日本経済の活性化策を探っていきます。※番組全編視聴には、プレミアム会員登録が必要です。

日本の総人口が減少する中、三大都市圏の人口は5割を超え、地方では過疎化が進む。2050年には地方の6割以上で人口が2010年の半分以下になるとも言われている。そんな地方を救うため期待を集めるのが、Web3.0時代の新たなコミュニティ、「DAO（ダオ）」だ。新潟県旧山古志村は昨年、世界初の電子住民票を販売し、現実の住民811人を上回る965人の「デジタル村民」が生まれた。岩手県紫波町が構想する「FurusatoDAO（ふるさとダオ）」では、新型地域通貨によるふるさと納税の実現が目指されている。DAOは地方経済を救えるのか？現状の課題や可能性を有識者で徹底議論します。

今の若者はどのような働き方を求めているのか？現在の20代社会人は、「デジタルネイティブ」とも呼ばれ、価値観が多様化した世代です。仕事においても、安定志向であり、仕事よりもプライベートを重視したいと考える方が多い一方で、働き方改革が浸透する中、職場を「ぬるい」と感じ、「このままで生き残れるのか」という不安を抱く若者も増えているようです。果たして、日本の働き方は「ぬるい」のか？若者にとっての「理想の働き方」とは？今回はUNDER 30の当事者たちを交え、若者が"オワコン"とも言われる日本社会でどう生きるべきか、そもそも「働く」とは何かについて徹底討論します。

スタートアップ「冬の時代」と言われている今、スタートアップ企業が成長を遂げ生き残るためには何が必要なのか？第一線で活躍する起業家らが集まり、スタートアップが抱える課題を徹底議論。「資金調達バブル」は崩壊したのか？グローバルで勝つビジネスは日本から生まれるのか？日本の今を代表するスタートアップ企業の関係者とともに、スタートアップの「これから」を読み解きます。

世界経済フォーラムが5月に発表した旅行・観光の魅力度ランキングで、日本は対象117カ国・地域中、1位となり、円安が進む中、今月、外国人観光客の受け入れが再開されました。新型コロナウイルス感染症の拡大の影響により、未だ観光需要は落ち込んでおり、全国の観光地・産業が厳しい状況に置かれる中、国内外からの交流人口の拡大によって、地方の活力を維持し、消費を促すことで、観光を「地方創生の切り札」として活用することは可能なのか？またアフターコロナ時代に、日本が、世界最高水準の「観光大国」になるために、必要不可欠なこととは何か？専門家と有識者を交え、徹底討論します。

2030年代に今の小中学生が社会人になる。テクノロジーの進化によって社会が急速に変わり、これから求められる人材も大きく変化すると予想されています。そのような未来を見据え、2020年から小中学校ではプログラミング学習が必須化され、高校でも今年からデータ分析の基礎となる「情報Ⅰ」が共通必履修科目となりました。また、AIに負けない能力を養うために、今までの枠に囚われない、新しい教育理念や方法の改革も益々注目されています。果たして、テクノロジーは教育をどう変えるのか？AI×データ時代を生き抜く未来教育とは何か？そもそも教育の意味やあり方を考え直すべきなのか？専門家と有識者を交え、徹底討論します。

岸田政権は「新しい資本主義」の実現に向け、2022年を「スタートアップ創出元年」にすると表明。大学発ベンチャー数も3306社と、去年に過去最高を記録するなど、スタートアップが続々と生まれています。一方、世界をみてみると、巣ごもり需要の縮小で、スタートアップのテクノロジー関連株が暴落。日本企業の中でもSaaS系企業の期待値が下がり、株価が下落するなど厳しい状況に置かれています。果たしてスタートアップは「冬の時代」にどう挑むべきか？日本のスタートアップ・エコシステムは、今後飛躍を遂げることができるのか？日本のスタートアップが今、すべきことを、起業家と有識者を交え、徹底討論します。

今、NFT市場がますます熱くなっています。4月15日に、草野絵美氏らのNFTプロジェクトの取引高が世界首位になり、個人のクリエイターやLINEなど日本の大手企業も続々と参入しています。 もはや今から始めないと、このNFTの波に乗り遅れてしまうとも言われている中、そもそもNFTはどう始めたら良いのか？作品を出品や投資するには何を注意すべきか？さらに、NFTで稼ぐためにはどのようなコツやポイントがあるのか？NFTビジネスは日本のチャンスになるのか？今回は最前線で活躍をされる実践者たちを交え、NFTの仕組みやトレンドを完全解説しながら、現在の課題と今後の可能性について徹底議論します。

コロナ禍によって、リモートワークなど柔軟な働き方が定着しつつあり、オフィス戦略を見直す企業も増えています。 電通Gやエイベックスは本社ビルを売却し、ヤフーが東京拠点4割縮小。富士通が2022年度末までにオフィスの規模を半減など、大企業のオフィス解約・縮小が進んでいる一方、アタマプラスやfreee、Uzabaseグループなど、今こそ攻めのオフィス投資・拡大戦略を打ち出す企業も少なくありません。 果たして、ニューノーマル時代において、投資は企業価値を上げるのか？これからオフィスの在り方や求められる役割はどう変わるのかについて、当事者や有識者を交え、徹底議論します。

4月多くの若者が新社会人として第一歩を踏み出しました。楽しいはずの学生生活の大半をコロナ禍で過ごしそのまま、社会に飛び出す、22歳の若者たち。歴史に残る混沌の最中にいながら、「個」を大切に生きたい世代の若者たちは、企業に就職後どう行動し、キャリアを思い描いていくべきなのか。タレントの西野亮廣氏、弁護士の山口真由氏、坪田塾塾長の坪田信貴氏、パトスロゴス代表取締役社長の牧野正幸氏が、将来の希望が見えづらく、閉塞感も漂う社会に踏み出した若者たちの"背中を押す"議論を展開します。

4月19日、1ドルは128円台まで下落。断続的に年初来高値を更新してきたドル円相場ですが、およそ20年ぶりの円安水準になっています。コロナ禍に続くウクライナ危機で、金融市場にも混乱が広がっている中、日本経済への影響はいつまで続くのか？長期的に低迷し続けてきた日本経済ですが、ゲームチェンジャーとなる次の分野・産業はどこなのか？元日経新聞記者 後藤達也氏、経済アナリスト 森永康平氏、マネックス証券専門役員 大槻奈那氏、楽天証券経済研究所ファンドアナリスト 篠田尚子氏をお招きし、専門家たちが見通す日本経済の課題や、次なる経済トレンドを徹底予測します。

【Sponsored by Sky株式会社】 コロナ禍で、対面でのビジネスチャンスが奪われた今、名刺の価値も変化してきています。デジタル管理が体系的に進むことで、企業の人脈ネットワークが可視化され、新たな名刺の可能性も期待されています。一方、オープンソース化することで、セキュリティをどう築いていくかという課題も出てきています。これからの名刺のあり方や企業がどう戦略立てて活用するのか、プロノイア・グループ 代表取締役のピョートル・フェリクス・グジバチ氏 、一橋ビジネススクール教授 楠木建氏、プロノバ 代表取締役社長 岡島悦子氏、 Sky ICT事業本部 副本部長 金井孝三氏が、徹底議論します。

【Sponsored by oVice株式会社】コロナ禍で市民権を得たハイブリッドワークにより、働き方は多様化しています。一方、脱オフィス論やチームビルディング/イノベーション創出の難しさなどの議論は続いており、同時にweb3.0や、そこに絡むメタバース空間の誕生によって、ビジネスシーンのバーチャル空間への拡張も期待が高まっています。そこで今回は、これからの時代に想定される、リアル×仮想空間のプラス要素をミックスした新たな「ビジネス・メタバース」の定義について徹底議論。バーチャル空間の優位性とは？私たちの働き方はどう変わるのか？Z世代や人事担当者など、幅広い視点から言及します。

2月24日にロシアがウクライナへの侵攻を開始して以来、国際情勢が一層緊迫化し、世界の金融市場、経済、ビジネスも激震に見舞われています。国際秩序が揺れている中、「憲法9条で国を守れるのか」という懸念の声が増えています。また、サプライチェーンの混乱やエネルギー価格の急騰など、日本を含めた世界経済全体に強まるリスクが迫っています。果たして、ウクライナへの軍事侵攻は今後どうなるのか？今回のウクライナ危機は、日本にどんな影響を与えるのか？日本に危機が迫った場合、我々はどう備えるべきか？政治、経済、エネルギーなど、各分野の専門家と有識者を交え、徹底議論します。

3月1日に公表された世界銀行の男女格差調査では、日本が103位に急降下し、ジェンダーギャップは依然として深刻な社会問題となっています。働き方の多様化に伴い、結婚・出産などを経てもなお、キャリアを継続したい女性が増えているものの、職場の男女格差、仕事と育児の両立など、女性ならではの壁がいくつか立ちはだかっています。今回は国際女性デーを機に、ジェンダー後進国とも言われる日本で、女性はキャリアを築くためにどのようなマインドセットが必要なのか？仕事とプライベートを充実させるために大切なポイントとは何か？諦めない女性の働き方について徹底討論します。

【Sponsored by 京セラ株式会社】 ここ数年、世界中のビジネスシーンで「パーパス経営」が注目を集めています。環境・社会問題への対応が経営の必須課題となる中で、企業の存在意義や社会的価値が改めて問われています。日本でも「パーパス経営」を取り入れる企業が増えていますが、今企業にどんなパーパスが求められるのか？社会価値と企業価値を両立するための経営とは？日本文学研究者のロバート キャンベル氏、MPower Partnersマネージング・ディレクターの鈴木絵里子氏、エクスコムグローバル社長 西村誠司氏、マザーハウス副社長 山崎大祐氏、京セラ執行役員/経営推進本部長の濵野太洋氏が徹底討論。

Z世代やミレニアル世代といった若い世代の力に注目が集まる昨今。高度経済成長期もバブル期も全く知らない世代にとっては、「あの頃の良い日本」を取り戻すという感覚ではなく、純粋に「未来をどう作っていくか」という考えのもと、既存のやり方をまるっきり変えていく人材が次々と現れ、活躍しています。今回は、東京藝大大学院修士1年生/Senjin Holdings代表取締役の下山明彦氏、スタンフォード大に進学した松本杏奈氏、Zip Infrastructure社長の須知高匡氏、NO YOUTH NO JAPAN 代表理事/慶應経済学部の能條桃子氏、アーティストの大西拓磨氏を交え、日本の未来について徹底討論。

コロナ禍の影響で、企業の間で人員整理の動きが広がっています。2021年に早期・希望退職を募った上場企業は80社を超え、対象人数は1万5000人を突破しました。終身雇用が保証されなくなりつつある中、早くに経済的自立と早期リタイアを目指し、「FIRE」と呼ばれる生き方が若者を中心にムーブメントとなっています。 誰しもが無関係でいられない“早期退職時代” に、いくらあれば経済的自立できるのか？FIREを目指す上で大切なマインドセット、そして幸せなFIREの定義とは何かについて徹底討論します。

新型コロナウイルスによる猛威の影響が続いた2021年。ワクチン接種も進み国内的には感染者数が落ち着いてきたものの、海外では再び拡大するなど先行き不透明なまま、2022年に突入します。新年初回となる今回は「2022年をどう繁栄元年にしていくか」をテーマに議論。さらに日本が世界で勝負していくために「捨てるべきこと、残すべきこと、新たにすべきこと」という観点で、ビジネス断捨離も断行します。アフターコロナを見据えて、どのような準備をすべきか？パラダイムシフトが起こる中で、我々が大事にすべきマインドセットは何か、新年初回から白熱の議論を展開し、日本の未来を作るためのヒントを紡ぎます。

2021年、幾度にわたる新型コロナの流行や東京五輪、首相交代や衆院選と目まぐるしいほどの動きがあったこの1年。世界を見渡しても、バイデン大統領の就任に始まり、デルタ株やオミクロン株の出現、中国恒大集団の問題、急激な原油高などが起き、株価や為替にも大きな変動がありました。年内最後のThe UPDATEでは、「経済的視点」に絞って1年を振り返り、日本経済にとってどんな1年だったのか、どのような変化があったのか、そして2022年の日本経済のキーワードは？見識のあるゲストの方々とともに徹底議論します。

コロナ禍で経済活動が縮小する一方、逆境を糧にし、日本ならではの「発想力」や、クリエイティビティを発揮する挑戦者がでてきています。新たなビジネスに挑戦をしている方々の 0→1 の発想力や原動力は果たして、どこからきているのか? 日本初の商品開発や赤字から黒字への転換、など、ビジネス界では不可能とされてきたことを、どのように可能にしてきたのか？ 少子高齢化など日本が抱える問題に挑むためのパーパスや、モビリティ革命、海外進出など、プロジェクトの巻き込み力や広い視野をどのように培っていくべきか、議論していきます。

諸外国と比べ、金融についての学習機会が少なく、お金の話がタブー視される傾向がある日本。2022年度から始まる高校の新学習指導要領では、家計管理などを教える家庭科の授業で「資産形成」の視点に触れるように規定しましたが、そもそも金融教育に「家庭科」が適当なのか？金融教育で生徒に教えるべき内容を、教師はちゃんと理解できているのか？など心配な点も少なくありません。果たして、金融教育で日本の未来は変わるのか？子どもたちが将来を「生き抜く力」を養うために、身に付けるベき「金融リテラシー」とは何か？お金の専門家と有識者を交えて徹底討論します。

新型コロナの蔓延やテクノロジーの急速な進化など目まぐるしい変化の時代、注目を集めている「哲学」。グーグルやアップルでは哲学者をマネジメントに取り入れたり、「哲学」をテーマにしたビジネス書がロングセラーになるなど、企業やビジネスパーソンの指針となっています。今回は様々なキャリアを切り拓いてきたゲストの方々と共に、実際に哲学をビジネスにどう生かすのか、就職活動に大事な考え方など、人生を豊かにする「ビジネス哲学」を考えます。

【Sponsored by マイクロソフト】コロナ禍を機に加速したリモートワークが定着し、引き続き促進している企業がいる一方で、様々な理由でオフィス勤務に戻す企業も多く存在します。リモートワークの促進における格差はなぜ生まれるのか？フレキシブルな働き方を提供できる企業は、どのような施策を実施しているのか？企業はそうした働き方をどうマネジメントしていくべきか？コロナ禍以降の変化にフォーカスしながら、最適な働き方としてのオンラインとオフライン勤務の適切な比率について考えます。

【Sponsored by NTTコミュニケーションズ】VUCAという不確実な時代に、ビジネスの解がないなかで、意外な掛け合わせを生む「共創」や、その手法としての「DX」が注目されています。大企業、スタートアップ、コミュニティ…社会を変えるビジネスは、どこから、どのように生み出されるのか？今後のビジネス・トランスフォーメーションの鍵を握るのはどんな人材か？東大未来ビジョン研究センター客員教授 西山圭太氏、パトスロゴス社長 牧野正幸氏、マクアケ取締役 坊垣佳奈氏、ユーグレナ取締役代表執行役員CEO 永田暁彦氏、NTTコミュニケーションズOPEN HUB代表 戸松正剛氏を交え、徹底討論します。

【Sponsored by シスコシステムズ】日本の企業数の99.7%を占める中小企業は、日本の重要な経済主体です。伝統を保ちながらもスピード感ある動きで革新をもたらし、日本の経済成長を支える企業は多く存在しています。一方、コロナ禍で、中小企業のビジネスは大きな変化の局面を迎えています。少子高齢化に伴う労働人口の減少や、DXによる産業構造の転換など、中小企業がこの変化や課題を乗り越えるには？コロナ禍における試練とは？シスコ執行役員 石黒圭祐氏、小西美術工藝社社長 デービッド・アトキンソン氏、We Are The People代表取締役 安田雅彦氏、WAmazing社長 加藤史子氏が徹底議論。

【Sponsored by 株式会社ファンケル】コロナ禍での健康意識の高まりにより、「健康経営」「健康投資」に注目が集まっています。経産省も「健康投資ワーキンググループ」を発足するなど、国としても、企業に社員への健康ケアを促す流れがあります。一方、社員の健康にコミットする必要を理解しつつも、どのような施策をすれば効果的か、考えあぐねている企業も少なくはありません。また社員個人としても、在宅ワークが続くなかでどう健康維持をすべきか、コロナ禍以降の健康イシューは続いています。この現状に企業、個人はどう対応すべきか？人生100 年時代の「健康投資」をどこから始めるか？各界の健康識者を招いて徹底討論。

テクノロジーの急速な進化、災害や感染症蔓延などの未曾有の事態、今後も目まぐるしい変化が予想される時代にビジネスパーソンにとって道標になるものはー。今、歴史を題材にしたビジネス書やPodcastに注目が集まっています。VUCA時代のビジネスを生き抜くためのヒントをどう歴史から導き出すのか、激動の時代を生き抜いた偉人たちのマインドセットはどういうものだったのか。過去の偉人や歴史事象から「リーダー論」や「出世術」、「危機管理」や「イノベーション」など、新時代にも必要なビジネス戦略について徹底討論します。

【Sponsored by フィデリティ投信株式会社】 コロナショック直後の株安を好機と見なし、投資口座の開設が増え、世界的に投資マインドが高まっています。人生100年時代が現実的になろうとしてる中、豊かな老後生活を送るためにはいくら必要なのか？激動の時代に翻弄されず、私たちは投資についてどう考え、どのようなスキルやマインドを身につけるべきか？フィデリティ投信マクロストラテジスト 重見吉徳氏、第一生命経済研究所首席エコノミスト 永濱利廣氏、投資家 井村俊哉氏、エコノミスト 崔真淑氏を交え、徹底議論します。※この番組は当該銘柄への投資を推薦、勧誘するものではありません。

長引くコロナ禍でも活況が続く不動産市場。特に首都圏の新築マンションは2011年に平均価格4578万円だったのが、2020年には6083万円まで上昇しています。小口不動産投資やマッチングサービスなど投資の選択肢も多様化しており、会社員から投資家まで多くの注目を集めています。しかし一方で、人口減少や空き家問題など社会的リスクについて指摘する声もあります。不動産投資を始めるべきタイミングはいつか？どんなリスクが潜在するのか？さらに、中国恒大集団の経営危機の影響は？投資に最適な物件・エリアとは？不動産投資のノウハウについて徹底議論します。

日本でも新型コロナのワクチン摂取率が５０％を超え、順調に進んできているように見える一方、若年層を中心に接種に消極的な考えも多く、企業によるワクチン接種義務化に対し問題視する声もあがるなど、接種拡大に暗雲が立ち込めています。海外では経済再開に向けたワクチンパスポートの義務化に対し強い反対デモが発生し、社会全体の分断が起きています。どのようにすれば、分断を生まずに感染症に打ち勝つことができるのか？専門家や有識者を交え、経済、社会など多面的な視点で徹底討論します。

コロナによる巣ごもり需要が追い風となり、中国を中心に拡大し、世界で注目されている「ライブコマース」。去年爆発的に拡大した中国のライブコマース市場は、今年さらに2倍成長するとの予測もあり、Google、Amazonをはじめ、米IT企業もライブコマース市場に対する取り組みを相次いで発表しました。一方、日本では、徐々に広がりは見せていますが定着せず、楽天、メルカリなど一度参入した企業が、サービスから撤退した経緯もあります。なぜ、ライブコマースは日本で流行らないのか？日本企業は今ライブコマースに参入すべきか？ ライブコマース最前線で奮闘するプレーヤーや専門家を交えて、徹底討論します。

【Sponsored by 学研エデュケーショナル】これまでにないほど大きな変化に直面している今、教育にもパラダイムシフトが来ていると言えます。「子どもの教育/学習」に、親としてどのように向き合うべきか？これから伸ばすべき子どもの能力は何か？そして親の教育意識をどうアップデートすべきか？「親」の視点から見た子どもの学習の環境づくりからサポート体制まで、多様な方針の論者を招き、一歩踏み込んだ議論を展開していきます。

コロナ禍に見舞われ、1年延期した東京オリンピックは8月8日に最終日を迎えました。新型コロナ感染者数が急増する中でのオリンピック開催。赤字が不可避だと予想される中、経済面での課題は何か？ 平和の祭典として、「スポーツの力で再び世界を一つにする」といった使命は果たしたのか、無観客試合などの施策をどうパラリンピックにいかせるのか、東京オリンピック開催の振り返りをすると共に、経済、スポーツ各分野の専門家と有識者を交えて徹底討論します。

昨今、取り締まりがより強化されてきているファスト映画や違法アップロード。YouTubeやSNSなどのデジタル領域が広がる中で、作り手の権利をどう守っていくのか、注目が集まっています。一方、著作権フリーに踏み出す漫画家や、著作権フリーの素材を提供することで広告収入を得るといった新たなビジネスモデルも生まれつつあります。権利をガチガチに固めてしまうことで「拡散による認知度向上や広告収入を得る」機会を逃がしてしまうことがリスクという捉え方もあります。デジタル時代に著作権への考え方はどう変わったのか、コンテンツ開放でどのようなビジネスチャンスが生まれるのかについて、徹底討論します。

【Sponsored by Amazonビジネス】これまで多くの企業が、30年以上前の成功体験から脱却できずにいました。しかしコロナ禍を契機にビジネスの再構築が叫ばれ、テコ入れを始める企業も少なくはありません。 同時にDXが進み、組織体制の変化や効率化が求められ、あらゆる無駄やコストが排除され始めている中、旧来型経営の「無駄＝コスト」を可視化し、企業の成長に新たな制度を構築することも重要な課題になっています。これまでどのような「無駄」があったのか？企業が本当に成長するための「イノベーション」とは？有識者たちを交え、徹底討論します。

【Sponsored by シスコシステムズ】コロナ禍を経て、生き方や価値観が大きく変容している今、人びとの「働きがい」にもこれまでにない変化が訪れています。給料や出世などの競争的なものから、「やりがい」や「快適さ」へ……働くバリューは大きく変わりつつありますが、企業/組織側はその変化をどのように受け入れ、環境や体制を作ればいいのでしょうか？ 生産性をあげるのは「働きやすさ」か 「働きがい」か？これからの「働きがい」のために、企業が備えることとは？令和の「働きがい」にまつわるテーマを洗い出し、徹底討論します。

【NewsPicks × TBS NEWS】国政選挙の前哨戦とも言われる東京都議選の選挙結果を受けて、これからの東京、そして日本の未来をどう動かしていくべきか。東京都議会議員選挙の投票日当日に、政治家と有識者たちを交え、特別番組『東京UPDATE』を2部構成でお送りします。第1部では、TBS NEWSと繋ぎ、最新情報をいち早くお届けしながら、選挙結果をどう受け止めれば良いのかを掘り下げていきます。さらに、第2部では、オリンピック開催が間近に迫る東京はこれからどうなるのか、東京UPDATEのカギとは何かについて徹底討論します。

【Sponsored by WeWork】 コロナ禍でリモートワークを前提とした働き方が主流になる中、働き方多様化という観点で「フレキシブルオフィス」の重要性を再認識され、オフィス所有について再考する経営者も多くいます。一方、ブレストやコミュニケーションなど、オフラインでこそ発揮される価値があるのは事実であり、今こそ「オフィスの在り方/考え方」が問われています。脱オフィスは企業の活性化に繋がるのか？オフィス所有の定義やコスト感は、どう変化するのか？オフィスはフレキシブルに変化するものなのか？新時代のオフィスに求められる要素をふくめ、徹底討論します。

女性の活躍が進まず、ジェンダーギャップ指数でも遅れをとっている日本。「多様性がなければ企業はこれから生き残れない」と、頭では理解しているけれど「腹落ち」できていない日本のビジネスパーソンも。さらに、海外企業との人材獲得競争が進む中、日本企業が「ダイバーシティ」を重んじていることが、優秀な人材を集める上で最も大事な要素になってきています。果たして、日本企業の「ダイバーシティ戦略」は、グローバルからどのように見られているのか？日本のビジネスシーンにおける「ダイバーシティ」は、どれくらい進んでいるのか？日本企業のダイバーシティの「現在地」を洗い出し、対策や戦略について徹底討論します。

新型コロナウイルスの感染拡大によりさまざまな産業で需要が失われ、経済・社会全体が変革に迫られています。特に、日常の働き方や消費スタイルは大きく変わりつつあり、ポストコロナ時代に向けた「ネクスト・ノーマル（次なる日常）」が始まろうとしています。消費やトレンドはこれからどう変わるのか？ ポストコロナでは、新たな消費の形としてシェアリングエコノミーの時代がやってくるのか？有識者を交え、消費の未来について徹底討論します。

コロナ禍をきっかけに働き方の多様化が急速に進み、転職、副業…今こそ自分の働き方やキャリアを考え直すチャンスとも言われています。ウォンテッドリーの調査では、直近の転職者の大半は、「スキル、働き方に関する意識の変化」をきっかけに、転職を考え始めたと回答。年収800万台の層の75%が副業を行っている結果となりました。一方、この時期は転職すべきタイミングなのか、副業は本業への支障になるのではないかなど不安の声も多くあります。果たして、これからの働き方はどう変わっていくのか、転職や副業はキャリアアップの手段になるのか、自分のキャリアを築くため必要なこととは何か、今考えるべき働き方について徹底討論します。

【Sponsored by コカ•コーラ ゼロシュガー】働き方改革や新型コロナウイルス感染懸念などの影響により、リモートワークが浸透しました。一方、オンとオフの切り替えが上手くできず、働き過ぎてしまうケースが増え「スケジュールが詰まって、休憩が取れない」と訴える人も多いといわれます。休憩を取ることにより生産性は高まるのか？もしそうであれば、どのような休憩スタイルが良いのか？我々が働く上で役立つTIPS、また大切にすべき価値観とは何かについて徹底討論します。

2019年1月に放送開始した『The UPDATE』が、100回目を迎えます。あれから2年。日本は令和時代に突入し、デジタル革命やグローバル化が加速。そして新型コロナウイルス感染症が猛威を振るい、世界にとっての大きな転換期になっています。その中、「日本をUPDATEせよ」という我々が掲げているミッションは達成できているのか、今まで番組で発した金言は世間に影響を与えているのか、記念すべき100回目を機に、人生のヒントになるキングオブコメントを振り返ります。さらに、今の日本は何が必要なのか、未来を生き抜く力とは何か、有識者を交え、これから日本をUPDATEしていく金言を授けながら、徹底討論します。

【Sponsored by ライク】 少子化が進む日本において、保育をめぐる環境や事業のアップデートは喫緊の課題とされています。一方で、その実態にはまだ不透明な部分もあり、過去の慣例なども根強く存在するのも事実。そんな日本の保育業界は、どう改革されるべきか？これから子どもたちが生きる明るい未来のために、今、考えるべきことは？保護者側、経営側、働く人たち、それぞれから見える課題を可視化しつつ、日本の保育事業をめぐる改善ポイントを抽出。さらに、未来に向けた保育改革について考え、新しい保育事業のスタンダードを探ります。

突然、世界で沸騰しているNFT(非代替性トークン)。米アーティストBeeple氏の作品は75億円、TwitterCEOの初ツイートは3億円超で落札され、国内でもせきぐちあいみ氏によるNFT作品が約1300万円で落札…NFT市場は急拡大し、30日間で10億ドル以上を生み出している。しかし“異常”とも言える高値取引が相次ぐ中、NFTは一過性のバブルか、そもそもデジタルデータの保有に意味があるのかという懐疑的な声も。村上隆氏もNFT作品の出品取りやめを発表するなど、先行きが不透明な中、なぜNFTは盛り上がってきたのか、デジタル資産として投資すべきか、デジタル化で今後価値が変わるものとは何か徹底討論。

【Sponsored by TBSラジオ】Clubhouseが日本に上陸し、熱狂を生み出してから1ヶ月。ツイッターの音声コンテンツ参入も間近とされ、音声コンテンツの可能性が広がっています。リモート下で新たな働き方が進み「ながら聞き」需要が増えたことで、ラジオの魅力が再確認されるなど、音声ファンも増加しつつあります。一方で、音声メディアが潜在的に持つ「マーケティング力」や、ビジネスチャンスについては、理解が深まっていない部分も。果たして、音声メディアの新たなビジネスチャンスとは何か？音声でチャンスを掴むために「ラジオならでは」の強みや、ビジネス要素を踏まえ、徹底討論します。

【Sponsored by ソニー】次世代のリーダー、Z世代。今後の世の中を創っていく上で、消費行動や企業側のイノベーションも含めて、最も重要な存在となります。少子化が進む中で、若者の力が特に必要になる業界も増えてきます。ソニーは、「U24 CO-CHALLENGE 2021」という、24歳以下を対象とした、クリエイティビティの創発や成長を支援するプログラムを実施。今回番組では特別連動企画として、若者が創造力を発揮できる環境をどのように作るべきか、U24の若者やZ世代が大事にしている価値とは何か、若者の力を発揮するノウハウと共に、社会が若者の力を引き出すためにはどうすればいいのか、議論します。

日本でもジョブ型雇用が進み、パラレルキャリアの考えが広がる中、会社に頼らず「個人で稼げる人材」になることが求められてきています。このような職場環境の変化に伴い、自主的に大人の学び直しを始める「独学」に注目が集まっています。コロナ禍で自粛期間が長引いている今、家でもできる「独学」はあるのか？自分の市場価値を高めるために、何を準備しておくべきなのか？仕事の価値観が大きく変わる中、ビジネスパーソンに求められている「独学可能なスキル」とは何か？インプットだけではなく、アウトプットに活かすためのノウハウ、ライバルに差がつく「独学術」について、徹底討論します。

【Sponsored by学研エデュケーショナル】人は学び続け、アップデートしていく生き物です。学習の考え方や方法は様々ありますが、今後の日本を支えていく次世代の学びについて、我々はどう捉えていくべきなのでしょうか？果たして、幼児教育に優先すべきなのは基礎学力か？それとも自主性なのか？これからの時代を生き抜くために、子どもが身につけるべきスキルとは何かについて、育児・教育ジャーナリスト おおたとしまさ氏、タレントのりゅうちぇる氏、クリムゾン・グローバル・アカデミー日本代表 松田悠介氏、産婦人科専門医・4児の母の稲葉可奈子氏、学研エデュケーショナル代表取締役社長 川端篤氏を交え、徹底討論します。

東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長は3日、「女性がたくさん入っている会議は時間がかかる」と発言。この発言に対し、様々な違和感を踏まえ世界各国からも問題視され、今こそ声をあげるべきだとする #Don’t be silent運動が広がっている。森喜朗氏は12日に辞任を表明したが、世界経済フォーラムが公表した「ジェンダー・ギャップ指数2020」によると、日本は153カ国中121位と、先進国の中では最低ランクであり、ジェンダー後進国と呼ばれている。女性蔑視問題をめぐり、企業と個人は沈黙を破るためにはどう行動すべきか、女性の選択肢が増えると、どのようなイノベーションが生まれるのかを徹底討論。

コロナ禍、受験を控える受験生は、緊急事態宣言下での勉強、塾通いなどで、大きな方向転換を強いられています。東京都内の学区によっては8割以上の小学生が受ける、と言われる中学受験ですが、塾の授業のオンライン化など、コロナ禍に対応できるような改革が必要とされ、また、コロナ禍で授業進度が遅れたことから、中学受験を諦めたという保護者の声も聞かれます。果たして、中学受験は、将来“活躍”への近道なのか？中学受験で希望校に入った生徒は、なぜ人生での大イベントの受験に勝てるのか？さらに、海外留学、高校受験など様々な進路選択がある中、中学受験以外の最高の教育プランはあるのかについて、徹底討論します。

民主党のバイデン氏が勝利した激動の2020年大統領選。トランプ支持者が連邦議会議事堂を襲撃した事件、そしてトランプ前大統領のTwitterアカウントが永久停止となるなど、常識では考えられない混乱を極めていました。厳戒態勢の中に行われた大統領就任式では、バイデン氏が演説の全体を通じて、国民の結束を強調していましたが、果たして、これからのバイデン時代には、アメリカの政治、経済は良い方向に向かうのか？それとも社会の分断や混乱は続くのか？ アメリカの未来について予測します。また、将来の危機を防ぐために、日本、そして我々個人は“アメリカ分断”から何を学ぶべきかについて、徹底討論します。

新型コロナの感染が広がり、世界ではロックダウン発令と、2020年は一言で言うならば「困難の年」でした。 一方、コロナワクチンの開発や接種が進み、アメリカでの政権交代への期待などを受けて、ダウ平均株価は史上最高値を更新。日経平均株価も29年以来の高値をつけるなど、アフターコロナに向け、景気回復期待が高まる場面も。しかし、コロナ感染拡大で、発令される「緊急事態再宣言」・・・。果たして、緊急事態宣言で幕開けた2021年、日本経済が直面する大きな課題とは？日本グレートリカバリーへの道を探り、「2021年の新定義」を徹底討論します。

【モビエボ presented by KINTO コラボ企画】コロナショックによって、大きな打撃を受けている航空業界。業績は悪化し、航空業界における失業者は何十万人にのぼるとされる。一方、コロナのワクチン開発が進む中で、海外旅行需要が再燃する見込み、との明るいニュースも。果たして、航空業界にはどのような未来が待ち受けているのか？「空の旅」需要はコロナ前の水準に戻るのか？「空の移動」の未来について、スカイマーク会長 佐山展生氏、ZIPAIR TOKYO社長 西田真吾氏、DRONE FUND創業者 千葉功太郎氏、健康社会学者 河合薫氏を交え、徹底討論。

【Sponsored by ALL CONNECT】菅首相が重要政策として掲げている携帯料金の値下げ問題。NTTドコモが新料金プランを発表し、今後、各社携帯料金値下げが進むとされている。一方、消費者にとって料金体系が明確になるのか疑問の声も。スマホ市場の料金問題は通信事業における課題の氷山の一角に過ぎず、実際インターネット通信全般でも消費者の不満が蔓延している。果たして、通信改革はこのまま進むのか？また、通信改革によって我々消費者の選択肢はどう広がるのか？ドワンゴ社⻑ 夏野剛氏、All Connect社⻑ 岩井宏太氏、ワンメディア 明石ガクト氏、一橋大学教授 楠木建氏が徹底討論します。

2025年に大阪で開催される万博は「いのち輝く未来社会のデザイン」をテーマに掲げています。大阪には製薬企業が集まっていて、製薬会社との共同研究に力を入れる大学医学部もあり、医療・医学レベルが高いと言われています。しかし、大阪は男女ともに健康寿命が短かく、要介護認定者数の増加しているなど、健康・いのちにまつわる課題に直面しています。 果たして、大阪は健康課題を解決し、医療分野でのイノベーターになれるのか？また、大阪がSDGs万博を開催する意義とは？大阪大学医学部教授 澤芳樹氏、大阪大学医学部の増田奈保子氏、東京大学教授/慶應義塾大学教授 鈴木寛氏、産業医の大室正志氏、辛坊治郎氏が徹底討論します。

テレビや広告で活躍していた俳優、芸人などの人気タレントが芸能エージェントから独立するケースが増加。さらに、芸能界の収入構造が変化する中、タレント自身がビジネス戦略と共に経営を率先しなければならない、タレントの新時代がやってきています。一方で、コロナショックによって打撃をうけているテレビ業界からYouTubeなどに主戦場を移すも、上手に稼げないと葛藤を抱えるタレントも。果たして、DX時代に芸能プロダクションは必要なのか？タレントに必要なセルフブランディングとは一体何か？タレントの西野亮廣氏、武井壮氏、カン・ハンナ氏、そしてスピーディ代表取締役社長 福田淳氏を交え、徹底討論します。

【Sponsored by 日本赤十字社】貧困や気候変動など世界が直面する課題解決のため、2015年に採択されたSDGs。貧困、飢餓、地球環境といった社会的テーマは、民間企業のビジネスとは直接はつながらないように見える。しかし、SDGsに取り組むことによって、新たなモノやサービスを生みだすことができ、企業にとってビジネスチャンスだと捉える意見もある。果たして、SDGsを目指すことは慈善事業か、ビジネスか？SDGsとビジネスでどのようなイノベーションが生まれるのか？日本政策投資銀行の蛭間芳樹氏、ユーグレナ代表取締役社長 出雲充氏、日本赤十字社の大山啓都氏、五十嵐真希氏を招き、徹底討論します。

【Sponsored by Microsoft】リモートワークで一番の課題となっているのが「チーム・組織づくり」。社員研修、人材育成方法、メンバーのマネジメント方法など、いきなりやってきたリモート時代に、対応できていない管理職は少なくありません。モチベーションの向上術や、パフォーマンスの評価方法など、はっきりと対処法が示されていないこともあり、悩んでいる経営層も。果たしてリモートでどのようにコミュニケーションをとり、勝てる強いチームを作るべきなのか。企業経営者、チームづくりのプロたちがリモートで徹底討論します。

【Sponsored by NTTコミュニケーションズ】昨今、「スマートシティ」というキーワードを耳にする機会が増えてきました。しかしながら、スマートシティが私たちヒトの暮らしにどのような変化をもたらすのか、具体的に分かってる人は多くありません。デジタライゼーションやテクノロジーが進化していく中、我々の生活や都市の在り方はどう変わっていくのか？建築家の隈研吾氏、NTTコミュニケーションズ 代表取締役副社長 栗山浩樹氏、Next Commons Lab Co-Founder 代表 林篤志氏、東京都市大学教授の葉村真樹氏が徹底討論します。

【Sponsored by Galaxy】 全リモート時代が到来する中で、仕事場所、さらにPCに縛られない新たな働き方が出てきています。資料作りや動画編集などにはPCがマストとの声もある中、スマホのビジネスにおける新たな活用術も注目されています。果たしてスマホを仕事に活用する方法とは？スマホは自由な働き方をサポートするものになるのか？ 多忙なビジネスパーソンが駆使するスマホの活用術、また仕事の生産性や効率を考えるために、PCとスマホの使い分け方、さらに、スマホ活用術による新たな働き方について、徹底討論します。

【Sponsored by ソニー】 ゲームやライブを中心としたエンタメだけでなく、Eコマースなど消費活動においてもバーチャル空間化が加速。現実の都市や社会のすべてが1対1でデジタル化されたミラーワールドがウェブやSNSに続く巨大デジタルプラットフォームになる日は近いかもしれない。バーチャル空間におけるエンタメは、今後どのように進化していくのか？エンタメの舞台は「ミラーワールド」に移っていくのか？リアルからVRまで様々なエンタメに従事する株式会社 ソニー・ミュージックエンタテインメント三浦 紹氏と、ブシロード執行役員の中山淳雄氏、クリエイティブディレクター辻愛沙子氏を迎え討論します。

新型コロナウイルスの感染拡大により、働き方でもライフスタイルでも、急激な変化が余儀なくされ、従来の経験だけでは乗り切れないニューノーマル時代が訪れようとしています。世界は一変しました。だからこそ我々は、新しい考え方やスキルを身につけるべきであり、今こそキャリアアップのチャンスであるかもしれません。果たして、アフターコロナ時代に稼げるスキル、必要でなくなるスキルとは何か、また、賢く稼ぐために、ビジネスセンスをどう磨くべきなのか、有識者を交えて徹底討論します。

新型コロナウイルス感染症の影響で、リモートワークやセルフマネジメントが広がり、働き方や採用手法の変革に取り組む企業も急増しています。 ヤフーは本業を持つ副業人材を100人以上受け入れる方針を発表。KDDIは約1万3千人の正社員に対し「ジョブ型雇用」を導入しました。しかし、ジョブ型雇用が日本の文化にはマッチしない、また、若者の失業率が高まり社会問題となりうるなどの懸念も少なくありません。果たして、日本では今まで主流であったメンバーシップ型雇用はなくなっていくのか、一億総フリーランス時代が到来する中、ジョブ型雇用は日本人を幸せにするのか、徹底討論します。

愛の不時着、梨泰院クラス、BLACKPINK、NiziU、パラサイト…韓国発のコンテンツが大ヒットを飛ばし、世界のエンターテイメント市場を席巻しています。ある調査によると、ネットフリックスは2025年に韓国コンテンツへ約1182億円を投資する見通しで、このうち、65%を占める約766億円を韓国ドラマに投入する予定です。番組だけではなく、音楽でも日本でNiziU旋風を巻き起こすなど、コロナ禍の自粛期間、最高の娯楽としてのニーズが高まっています。なぜ韓流コンテンツはこんなにも強いのでしょうか？果たして、どのようなビジネス戦略があるのでしょうか？大ヒットの背景について徹底討論します。

コロナ禍で変わりゆく私たちの生活様式。自粛期間を経て、結婚観の変化や独身生活への不安で、婚活を始めた事例が増えています。 しかし、対面の婚活イベントに安心して参加できない今、出会いの機会が一気に減っています。また、マッチングアプリなどで、オンライン婚活を行っているとしても、画面越しで相手の本性がわかりにくい、結局リアルで会えないと連絡が途絶える、といった心配も少なくありません。一体、コロナ禍の婚活はどうなるのか、オンライン婚活は本当に結婚に結びつけるのかについて、婚活の専門家たち、『アプリ婚』著者/取材漫画家の新里碧氏を交え、徹底討論します。

我が子の将来のために、早くから「受験」を意識する家庭は年々増えてきています。より良い環境や一貫教育に魅了され、小学校受験を志望する家庭が増加傾向にあるものの、金銭的負担、通学時間が長いといった現実問題も考えなければいけません。一方、中学受験なら、子どもの意思で学校を選べることができる、また難関大学を目指すには、中学受験は必須という考え方もあるが、共働きの家庭にとっては、受験サポートが負担となります。 果たして小学受験、中学受験どちらが家庭にとって幸せなのか、そもそも小学受験、中学受験は、子どもの教育や成長において幸せをもたらすのか、否かを徹底討論します。(佐藤亮子氏はZOOM出演となります)

新型コロナウイルス流行により、現在の所有資産及び今後の資産運用について不安を感じることはありますか？株式会社日本ワークスの調査では、その質問に対して、対象者の6割以上の方が『はい』と回答しました。収入や貯金の減少が起きているだけでなく、国際金融市場の不安定により、個人の投資活動にも大きく影響を与えています。果たして、コロナ家計を守るために今やるべきなのは、預金か、投資か、それとも保険加入なのか、本当に安心できる投資対象とは何かについて、お金の専門家と有識者を交え、徹底討論します。

リクルートキャリアは、7月1日時点での21卒の就職内定率は73.2％だったと発表し、前年同期より11.9ポイント低下しました。主な要因は採用活動の遅れであり、それによって、就活が早期化だけでなく長期化することも懸念されています。さらに、採用のオンライン化や「通年採用」を実施する会社が増えており、リモートワーク、デジタル化に応じて、採用基準・要件の変更も予想されている中、従来の就活のやり方では対応できなくなる部分が多くなってきています。先行きが不透明で、不安を抱えている21卒、22卒の就活生は今何をすべきか？就活・キャリアについての専門家と有識者を交え、徹底討論します。

コロナ対策として、多くの企業がリモートワークを実施してから数ヶ月。その結果、コロナ後も「原則在宅勤務」と決めた企業もあれば、生産性の低下などを理由に、「基本は出社」という、従来の仕事形態に戻した会社も少なくありません。新たな働き方としてのリモートワークは、業務効率化、従業員の満足度向上、企業のDX推進加速などのメリットが挙げられる一方、人事評価がしにくい点や、社員のコミュニケーション不足、特に長期的でみると、計画的な人材育成が難しくなるという懸念点もあります。 果たして、リモートワークで会社は稼げるのか？企業経営者や有識者を交え、徹底討論します。

70歳までの就業機会確保が企業の努力義務と定められたことにより、来年4月から訪れる「定年70歳時代」。企業は、固定費負担の大幅増を嫌い、40代〜50代の社員を中心に、次々とリストラに乗り出しています。また、もとより世代としてのボリュームが大きいため、大企業では役職なしの「ヒラ中高年」も増え続けています。いま、キャリアに悩む大企業の40代は、思い切ってスタートアップ企業などに転職すべきなのか。それとも、大企業に残ってこそ見える景色はあるのでしょうか。キャリアのエキスパートたちが、人生の岐路に立つ40代ビジネスパーソンのこれからについて、徹底討論します。

新型コロナウイルスの感染拡大はテレビ業界にも大きな影響を及ぼしています。収録形式のバラエティ番組の場合、出演者同士が距離を取るソーシャルディスタンスや、自宅や別室からの中継によるリモート出演を盛んに取り入れています。さらに、ロケ番組ができない、など課題が残る中で、芸能人のYoutubeでの動画配信が盛んになった今、テレビとYouTubeのコンテンツの差別化が難しくなっています。テレビ業界は、一体どのような形でバラエティ番組を続けていくべきなのでしょうか？ テレビ制作関係者やタレントを交え、徹底的に議論します。

コロナウイルスの感染源、クラスター化していると指摘されている「夜の街」。小池都知事が警戒感を強め、新宿の夜の街に対する対応を発表。一方、ホスト、ホステス、クラブ業界からは生き残りをかけた懸念の声や、先行き不安が広がっています。さらに、政府が注力してきた「ナイトタイムエコノミー」の創出に関しても、新型コロナウイルスの感染拡大で、夜間の娯楽業を筆頭に事業が再開されず、他国のような交通機関の24時間運行も進まない状況です。コロナショックが広がる苦境の中、「夜の街」関連事業者はどのように生き残りをかけるのか？「ナイトタイムエコノミー」が進まない中で、夜の街はどのような大変革を遂げられるのか？

新型コロナウイルスの感染拡大で、深刻な打撃を受けている外食産業。多くの事業者が倒産や閉店に追い込まれている中、生き残るためには、従来の営業スタイルを変えざるを得ない状況となっています。老舗や有名店が続々テイクアウトサービスを開始し、大戸屋も冷凍食品事業参入、そして「出前館」の出店希望店数は、3月・4月で通常の3〜4倍に達しました。一方、鳥貴族やスターバックスなど一部営業再開した店舗でも、座席配置の変更や入店制限など、感染拡大防止策として「新たな営業スタイル」を求められています。外食産業に、今できることは何なのか？最前線で活躍するプレーヤーを交え、徹底討論します。

コロナショックは人々の価値観にも影響を与えました。4月の首都圏の新築マンションの発売戸数は、昭和48年の調査開始以来で過去最少。東京を中心とした都市での暮らしに疑問を感じ、首都圏近郊の中古住宅への問い合わせをする人も増えていると言います。いずれにせよ、生活の基盤として、住環境は確保しなければいけないもの。そこで、永遠の課題として浮かび上がるのが、「いつ、どこの物件を買えばいいのか？」という疑問です。社会のルールや価値観すら変わりゆくコロナショックの中、住宅の買い時はいつやってくるのか？専門家や不動産事業者を交え、今だからこそ、永遠の課題について徹底的に議論します。

【Sponsored by ユニリーバ】時代によって、女性のロールモデルは変わってきています。「良妻賢母」は、性別役割分業論を支えに，明治や昭和の日本で、女性に対して行われた教育の概念です。現代では、「労妻兼母」が新たなロールモデルとして唱えられており、働く女性が増え、社会的な活躍が著しくなっているものの、日本では、女性の幸せ＝良妻賢母という固定概念がまだ根強いままです。一方、世界各国では女性の首相や大統領が誕生し、社会に大きなインパクトを与えています。在宅が続き、家での母親や妻の役割は変わったのか？どのように女性のロールモデルをアップデートしていけばいいのか、徹底議論します。

新型コロナウイルス感染拡大に、いつ歯止めがかかるのか、まったく見通しが立ちません。3月の外国人観光客数は前年比93%減。宿泊客の減少で、倒産に至る小規模旅館も増加傾向にあり、観光関連事業は、コロナウイルスの影響を最も大きく受けている業界と言っても過言ではありません。 人の移動が制限された世界で、体験を売りにする「コト消費」の代表格でもある観光業はどう生き残っていけばいいのか？ピンチを逆手に取った、観光業の新戦略を見出すことはできるのか？ 観光業界の前線で奮闘するプレーヤーや専門家を交え、徹底討論します。

大混乱が続く、教育現場。9月入学案や、小１と小6・中3の登校を先行させる案の議論が巻き起こっており、子どもたちの教育の機会をどう取り戻すか、喫緊の課題となっています。一方、公立小中高校のPC配備率は低調で、休校期間のタブレットの配布など、オンライン教育の体制整備にも、自治体によってバラつきがあります。OECDの調査では、日本の子どもたちの学校でのPC利用頻度は加盟国中、最下位となっています。未曾有の教育危機の今、日本はオンライン教育後進国から抜け出すことはできるのでしょうか。果たしてオンライン教育は日本を救うのでしょうか？現場の当事者たちと共に、徹底討論します。

新型コロナウイルスの拡大により、スポーツ、音楽ライブ、映画上映など、あらゆるエンターテインメントが中止に追い込まれています。大型連休を含む5月中もイベントの中止が続けば、市場の4割にあたる3300億円が失われると言われ、エンタメ業界のダメージは深刻になっています。一方で、音楽ライブを動画配信し、ファンが「投げ銭」を通じてアーティストを支援するなど、新たなイノベーションも生み出されています。「隔離時代」のメディアとして、消費者に求められているエンターテインメントとは何なのか？各分野で活躍するクリエイターや有識者をお招きし、コロナショックから日本のエンタメをどう救うのか、徹底討論します。

【Sponsored by クボタ】新型コロナウイルスの世界的な感染拡大で、農業にも深刻な影響を及ぼしています。外国人労働者の入国制限による人手不足、農産物輸入量の減少をはじめ、農業が抱える課題が顕在化しています。 一方、AIやビックデータといった技術を活用したアグリテックやスマート農業の事例も国内外で増えてきており、技術の進歩による変革が期待される分野でもあります。 果たして、コロナショックを乗り越える農業の未来の形とは、どんなものなのでしょうか？農業の専門家や、第一線で活躍するプレーヤーを交え、徹底討論します。

新型コロナウイルスの感染が拡大する中、メディアによる情報発信のあり方が大きく変わってきています。TVスタジオからの生放送は縮小となり、各国メディアのキャスターが自宅からリモートで出演するなど、新たな試みが行われています。日本でも緊急事態宣言が発令された中、メディアとしての情報発信の方法、また伝える側としてのキャスター像も、今後アップデートしていかなければなりません。果たして、未曾有の危機が到来している新たな時代に、情報発信を担うキャスター像とは？日本で活躍するジャーナリストやキャスターをお呼びし、プロの伝え手としての心得や、情報を発信するために必要ななスキルについて、討論します。

新型コロナウイルスの感染拡大防止のため、それまで縁が無かった人にまで広がりを見せたリモートワーク。突然の環境の変化は、人々に動揺を与えました。職場で顔を合わせることが無いために起こるコミュニケーション不全や、家から出ない生活が与える心身への影響。新たな課題に、多くのビジネスパーソンが頭を悩ませています。しかし、今後も当面は続くとみられるリモートワークが推奨される働き方。こうした環境への適応は、これからを生きるビジネスパーソンにとっては必須です。図らずも訪れた新たな働き方改革に、私たちはどう対応していけばいいのでしょうか？専門家を交え、徹底討論します。

新型コロナウイルス感染拡大の懸念から、日本政府は「緊急事態宣言」を発令。一方、世界各地では、次々と都市封鎖＝ロックダウンが実施されています。現在は封鎖を免れている都市でも、外出自粛の長期化は、日常生活の上で大きな変化をもたらしています。感染拡大が進みロックダウンされた都市、また、現在ロックダウンを免れている各国では、一体何が起きているのでしょうか？世界各国の現状から、日本に住む私たちが学べることとは何なのでしょうか？スタジオからは豊田真由子氏、大室正志氏、山口真由氏を交えて、欧米やアジア各国に住むゲストを中継で繋ぎ、今、世界で何が起こっているのか徹底討論します。

【Sponsored by ユニリーバ】「グローバル・ジェンダー・ギャップ指数」の2019年版で、世界149カ国中、日本は121位と、過去最低を記録。特に「経済」では、「勤労所得の男女比」が108位、「管理職の男女比」が131位、「専門・技術職の男女比」が110位と、管理職が少ないことが影響しています。さらに採用でも「性別」が重要視されている現実もあります。職種ごとに男女比がでている状況をどう変えていけばいいのか？採用現場の課題、ジェンダーが関係なくなるキャリアの未来について、人事担当者や、ビジネスの第一線で活躍する女性を交え、徹底討論します。

3月24日のThe UPDATEは、ソニーの「U24 CO-CHALLENGE 2020」との特別コラボ番組の最終回。「ソニーは君と組みたい」をコンセプトに、新しい感動を生み出すアイデアを発掘するこの取り組み。多くの参加者の中から選び抜かれた3組が番組内での最終プレゼンに臨みます。果たして、グランプリはどのチームに輝くのでしょうか？プレゼンの模様を見届けながら、「アイデアを世に問う」をテーマに、田原総一朗氏など、豪華な論客たちが議論します。

3月17日のThe UPDATEは、ソニーの「U24 CO-CHALLENGE 2020」との特別コラボ番組第２弾。「ソニーは君と組みたい」をコンセプトに、新しい感動を生み出すアイデアを発掘するこの取り組み。いよいよ１２組の参加者が中間プレゼンに挑み、３組に絞られます。続々と生まれたクリエイティブなアイデアが、これからプログラムを通してどのように固まっていくのか？残った３組は、3月24日のThe UPDATEスタジオでの最終プレゼンに向けて、どのような準備をするのか？VTRをみながら、「アイデアをどう磨けばいいか」をテーマに、クラウドファンティングや起業、クリエイティブな視点から議論します。

【TheUPDATE特別収録編Sponsored by ジョージア】 様々なシーンで飲まれる身近な「コーヒー」。缶コーヒーから最近ではサードウェーブコーヒーまで多種多様な形態があります。今回のテーマは缶コーヒーをどう捉えるか。圓窓の澤円氏、リアルディアの前刀禎明氏、The Brealthrough Companyの三浦崇宏氏、を交えて缶コーヒーについて徹底討論します。

3月のThe UPDATEは、ソニーの「U24 CO-CHALLENGE 2020」との特別コラボ番組をお届けします。「ソニーは君と組みたい」をコンセプトに、新しい感動を生み出すアイデアを発掘するこの取り組み。The UPDATEでは、3月の10日(火)、17日(火)、24日(火)の3回にわたり、アイデアをどう育て、どう磨き、どう世の中に問えば良いか、奮闘する参加者の姿をお伝えします。選出された１２組は中間プレゼンに向けてどのような準備をするのか？アイデアを育てるために必要なものとは？参加者のアイデアのどこに価値があるのか？について、放送作家や起業家を招き、徹底討論します。

世界中で感染が拡大している新型コロナウイルス。WHOが1月31日に緊急事態宣言を出してから、各方面で影響が広がっています。旅行業界を筆頭とした企業活動、消費、世界各国の株式市場にも大打撃を与えています。イベントや外出などの自粛に伴う影響は、東日本大震災後を上回るとの試算も。さらに、今年開催予定の東京オリンピック・パラリンピックを延期する案も出ている中で、経済効果が激減する懸念もあります。 果たしてコロナから資産をどう守るべきか？一体、日米株式相場の乱高下はいつまで続くのか？経済専門家などを交えて徹底討論します。

もはや夢ではなく、すぐそこまで迫った完全自動運転時代。 自動車関連企業がこぞって自動運転を可能にするセンサーやアルゴリズムの開発に巨額を投じています。クルマの利用者の意識がステータスとしての「所有」から「移動手段」へと変わりつつある中、ポルシェは「ドライバー・ファースト」という哲学を掲げ、ドライバーが運転の楽しさを感じられるスポーツカーの必要性を訴えています。 果たして、クルマは移動手段か、嗜好品なのか。移動の価値はどう変化していくのか？モータージャーナリストやテクノロジー、ラグジュアリーに詳しい有識者などを交えて、徹底討論します。

小泉進次郎環境大臣の取得により、物議を醸している男性の育休。 ユニセフの報告書によると、日本は、男性の育休制度で1位の評価を得ています。 一方、「育休を取りたい」男性社員は8割もいるものの、実際の取得率は6％に。 さらに、育休を取ることによって、会社に迷惑がかかるなどの不安を抱える男性も多く、育休を取得した男性の7割以上は、2週間未満の休みしか取得していないという実態があります。 果たして、政府が掲げている「2020年までに男性の育児休業取得率13%」が実現する時代は訪れるのでしょうか？ 育休経験者のつるの剛士さんなどを交え、育休の現状について、徹底討論します。

日本の中心に位置し、東は東京、西は大阪と、各都市へのアクセスも良好で住みやすい街として知られる名古屋。経済面においても、トヨタという圧倒的な巨人を擁し、強固な基盤を築き上げています。一方、課題として指摘されているのが、自動車産業への依存。名古屋市にスタートアップ企業の支援拠点を開設するなど、次の時代を見据え、愛知に新たなビジネスの風を吹き込もうとしています。地方創生が叫ばれて久しい今、名古屋がシリコンバレーのようなイノベーションの街になるためにはどうすればいいのか？新たなビジネスの芽を育むために、必要なこととは？名古屋や地方を知り尽くすゲストとともに、その未来を語り尽くします。

メーカーが商品開発から広告宣伝までを内製し、ユーザーへ直接商品を販売する「D2C（Direct to Consumer）」のビジネスモデルが急拡大しています。 デジタル化により、流通コストが抑えられ、広告代理店によるコミュニケーションが不要に。ブランドと消費者の間に存在していた「仲介者」が必要なくなったことで、ブランドと顧客の関係性が大きく変化しています。特にアメリカで拡大しているD2C市場ですが、日本でも需要が増すのか、期待が高まっています。 一方、D2Cブランドは、顧客獲得のためSNSマーケティングに依存せざるを得ないなどの課題も。D2C専門家を交え、小売の未来について徹底討論します。

急激な成長を続けるネット広告が地上波テレビ広告に迫り、超えようとしています。ネット広告がここ数年にわたり二桁成長を続ける一方で、テレビ各局ではスポット広告の落ち込みが目立ち、決算への打撃となっています。ネット広告と比較して、「ターゲティングができない」「広告料が高額すぎる」と言われがちなテレビCMですが、それでもなお、情報を一度に広く・多くの人に届けることができる力は絶大なものがあり、大きな武器となっています。ネット広告がテレビ広告を駆逐する時代が訪れるのか？果たして広告の未来の姿とは？広告業界で第一線で活躍する、三浦崇宏氏、齋藤太郎氏、須藤憲司氏、眞鍋亮平氏を交え、徹底討論します。

「日本人は英語が苦手」と言われています。「英語に対して苦手意識がある」という回答は6割を超え、高校3年生では 「英語が好きではない」との回答が半数を上回っています。英語民間試験導入の見送りが発表され、国としての英語教育の方針も揺れ動いています。テクノロジーの進歩によって翻訳機能が進化する中、そもそも英語を勉強する必要はあるのか、英語教育の意義について、疑問の声も。日本の英語教育は間違っているのか。国際社会で競争に勝つために必要な英語教育とは？プログリット代表 岡田祥吾氏、ハリウッドで活動する俳優、米本学仁氏、マイクロソフト シンガポール岡田兵吾氏、プリムスアカデミー水野稚氏を交え討論します。

2020年は東京でオリンピックが開催され、日本にとって重要な一年となります。オリンピック効果による経済成長、自動運転の一般化。明るい未来への期待も膨らむ一方で、米中貿易摩擦による経済成長の鈍化など、経済、社会において、新たな問題が顕在化するという意見もあり、2020年が繁栄との分岐点になるとも言われています。果たして2020年は日本滅亡元年か、それとも繁栄元年になるのか？経済、デジタル、カルチャー、教育、ビジネスなど様々な視点から2020年の日本の課題を洗い出し、各界を代表する精鋭達が2020年を占います。 出演者：田原総一朗/辻愛沙子/田中修治/崔真淑/夏野剛

日本でも、様々なスタートアップが注目を集めるようになった昨今。起業家という存在が注目を浴びるようになった印象とは裏腹に、日本の起業数は他の先進国と比べ、少ない状況が続いています。中小企業庁が算出した「開業率」を他国と比べると、イギリスやフランスは13%前後で推移しているのに対し、日本は4%前後と低い水準で推移しています。なぜ、日本では起業を志す人が少ないのか？ 起業に至るまでに、どんな壁が存在するのか？ 起業を増やすためには、どうすればいいのか？実際にビジネスの最前線で活躍する起業家を交え、徹底討論します。

【The UPDATE 特別収録編 Sponsored by American Express】日本での起業環境は変化し、国内向けベンチャー投資金額は、過去最高を記録。一方で、10年後の企業生存率は7割で、3割は廃業しているという現実も。投資家、起業家の視点から考える起業家の「成功」とは何か？起業家が成功する条件は一体何なのか、堀江貴文氏、斎藤祐馬氏、田中修治氏、加藤史子氏が激論を交わします。「NewsPicksとAmerican Expressによるスタートアップ応援プログラム「スタートアップ新時代」はこちら。https://newspicks.com/user/3302

政府が働き方改革を推し進め、大企業を対象に残業時間に罰則付きの上限規制が設けられました。しかし現実では、就労時間の短縮で仕事は積み上がる一方で、働き方改革にうまく順応できないとする声も聞こえてきます。さらに、企業の業種や年齢などによって、働き方の差がますます広がるのでは、という懸念も出てきています。働き方改革がスタートしてから半年、日本人の働き方はどのように変化したのか？就労時間が制限されている働き方改革の中で、効率よく働きながら、生産性をあげていくために必要な組織、幸せな「未来の働き方」とは？働き方改革後の現状について、専門家や企業の代表などを招いて徹底討論します。

「体調管理も仕事のうち」といわれる日本。体調を悪化させて退職するケースも観られます。そんな中、もはや体調管理は自己責任ではなく、会社が責任をもって社員の体調を管理すべきとの考え方が社会でも広がっています。果たして、体調管理は自己責任なのか？体調を崩しやすいビジネスパーソンにとって、ベストな体調管理方法とは？DeNA平井孝幸氏、フリーアナウンサーの大橋未歩氏、産業医の大室正志氏、竹下雄真氏を招き、徹底討論します。

2020年、東京オリンピック開催まであと9ヶ月。東京都が、東京オリンピック招致の経済効果は、2021年〜30年で、約11兆円との試算を発表するなど、オリンピックを発端とした経済成長が見込まれています。一方、大会終了後の反動として、経済が落ち込む可能性が指摘され、出口の見えない金融緩和の継続など、景気の先行き不安は募るばかりです。果たして2020年オリンピック後に不況は訪れるのでしょうか？ 長期・短期投資先としてベストなのは、株か、債券か、それとも現金保有を強めるべきか？今後の景気予測、また、今ビジネスパーソンが知っておくべき、最適な資産運用方法について、経済評論家などを交え、徹底討論します。

YouTubeは、動画プラットフォームとして、テレビを凌駕する勢いで成長し続けています。これまでは短尺のお笑いやハウツー系動画などが目立っていましたが、このところ、時事問題の解説など、大人をターゲットにしたYouTubeチャンネルも増えつつあります。 大人から子どもまでが楽しめるプラットフォームとなったYouTubeはテレビを飲み込み、メディアの王様になるのでしょうか？ 幻冬舎の箕輪厚介氏、放送作家の鈴木おさむ氏、コルク代表の佐渡島庸平氏、就活YouTuberのしゅんダイアリー氏を交え、動画の未来について徹底討論します。

クールビズが浸透し、多様な働き方が認められつつある昨今、社会人=スーツの図式が崩れ始めています。総務省の2016年家計調査によると、1世帯当たりの背広服への年間支出額は、2000年の約半分に減少。紳士服メーカー大手の決算も振るわず、スーツ需要の低下は、明白な数字として現れています。 また、「スーツを着て働く」画一的なスタイルがダサい、という見方をする若年層も増えており、社会人なら当たり前に着るものという価値観すら、徐々に薄れつつあります。 果たして、スーツはこのまま消えゆくものなのか？未来のビジネスファッションとは？ MB氏、小島健輔氏、勝友美氏、ミニマリストのしぶ氏を迎え討論します。

日本で増え続ける未婚の男女。また、価値観の多様化などを背景に、「結婚できない」わけではなく「あえて結婚しない」道を選び、趣味や仕事に生きる人々も増えてきています。 事実婚を選択した著名人が注目を集めたことなどをきっかけに、現在の結婚制度に対する様々な疑問の声が賑わせています。 多くの人が「自分らしさ」を求めるようになった現代において、結婚はすでに時代遅れのものになってしまったのでしょうか？これからの社会で、幸せを実現するための理想の形とは何か、CRAZY WEDDING創業者 山川咲氏、大木隆太郎氏、独身研究家 荒川和久氏、大室正志氏を交えて討論します。

「東大に入りさえすれば人生成功」といわれる「東大至上主義」。東大という肩書きだけで優秀な人材とされ、東大卒の学生を優先的に採用、入社後の配属を優遇などの話題は、今でも相次いでいます。一方で、東大卒に「活躍する人材」が少なくなっているとも言われ、また、グローバル化が進む中、未だに東大を頂点とする教育がもう時代遅れ、という見方もあります。 果たして、東大至上主義は正しいのか？東大でしか身につかないものとは何か？東大が世界的ブランドになるためには何が必要なのか？藤原和博氏、関厳氏、夏野剛氏、佐藤亮子氏、春風亭昇吉氏を交えて討論します。

上司から部下へのパワハラが問題視される中、近年、上司に逆パワハラをする「モンスター部下」の存在が注目されています。ビジネスマナーを守らない部下に注意をした上司が訴えられたケースなど、上司が部下と接する中で、ストレスを溜めるケースも報告されています。一方で、企業が成長するためには、部下に対する厳しい教育や、トップダウンでリーダーが強く指示するべき、という意見も根強いままです。急増するモンスター部下には、どう向き合うべきなのでしょうか？前野隆司氏、河合薫氏、 澤円氏、 安田雅彦氏、大室正志氏を招き、徹底討論します。

リゾートにウェディング、日本人にとって、ハワイは常に憧れの場所。年間の観光客数はおよそ980万人で、航空機の就航本数も増えており、その人気はますます高まっています。また、飲食業をはじめとした日本企業の進出も相次いでおり、観光地としてだけではなく、ビジネスの場としても日本人にとって重要な地になりつつあります。なぜ日本人はハワイに魅せられるのか？ビジネスパーソンがハワイに行かねばならない理由とは？新世代のハワイの楽しみ方は何なのか、ハワイにゆかりがある、千葉功太郎氏、大木隆太郎氏、またハワイ州観光局 日本支局長のミツエ・ヴァーレイ氏を交えて、ハワイ経済の今を徹底的に深掘ります。

IT大手のヤフーが、国内最大級のファッション通販サイトを運営する「ZOZO」買収を発表。創業者の前澤友作氏は、12日付けで社長を辞任し、ZOZOの経営から身を引きました。両社は今後、IT技術を活用し、ネット通販やキャッシュレス決済、ポイント還元など、幅広い分野で顧客を取り込む方針ですが、果たしてこの買収はアパレル業界にどんな影響を与えるのでしょうか？ ZOZOの未来はどうなっていくのか、リンクトイン日本代表の村上臣氏、立教大学ビジネススクール教授の田中道昭氏、ヤフーでPayPayを立ち上げた、ディーカレットCTOの白石陽介氏、EC、流通専門家の小島健輔氏、箕輪厚介氏などを交え、徹底討論します。

ポッドキャストが世界70万番組を超えるなど、音声をめぐるビジネスが沸騰しています。日本でも、スマホでラジオを聴けるRadikoのユーザー数は2年間で倍増。「声のブログ」とされるVoicyも人気を呼び、有名起業家やインフルエンサーによる、ビジネスコンテンツも充実しています。一方、日本で「音声を聞く文化」が浸透しづらいという声もあり、成長産業であると騒がれている現状に、懐疑的な見方もあります。 なぜ今、音声コンテンツの人気が再燃しているのか。音声コンテンツはバブルなのか。 野村高文、柳瀬博一氏、井上佳央里氏、渡邉岳史氏、安陽氏、さらに乱入客を交えて徹底討論します。

「妊活」という言葉が一般化しつつあるように、子どもを望むカップルが多くなっています。一方で、日本は「不妊大国」と言われるほど、結婚したカップルの約6組に1組が不妊で悩んでいると言われています。人工授精や体外受精など、生殖補助医療技術も年々進歩を遂げていますが、長年の不妊治療の末、妊娠に至らず、金銭的、精神的に追い詰められている人も少なくありません。なぜ日本は「不妊大国」になったのか。少子化が進む中、日本の妊活のカタチはどう変わっていくのか。高橋祥子氏、吉川雄司氏、松本亜樹子氏、大室正志氏を交えて議論します。

東京パラリンピックの開催が来年に迫っています。東京パラリンピックへの関心度が61%となった一方で、現地で観戦したことのある人の割合はわずか1%だともいわれています。 ロンドンのパラリンピックは史上初のチケット完売という偉業を成し遂げましたが、東京パラリンピックは同様に熱狂を生むのか？どうすれば、パラアスリートからスターが生まれるのか？パラリンピックを一過性の祭典として終わらせないために、私達は何ができるのか？武井壮氏、夏野剛氏、 栗栖良依氏、中嶋涼子氏、上原大祐氏を交えて徹底議論します。

子育てをしながら仕事をする「ワーママ」 が増加。2017年にはワーママの割合が、初めて７割を超えました。家庭とキャリアの両立は実現できるとするワーママがいる一方で、仕事をやめて専業主婦として、子育てに専念したいと葛藤を抱えるケースもあります。なぜ母親の家庭と仕事の両立は難しいのか？仕事で成功する上で、大きな壁となる「ママキャリアの敵」とは一体何か？ワーママ支援制度における国や企業の問題点、家庭内の協力体制など、幸せなママキャリアを実現するための解決案について、石田裕子氏、松本洋介氏、佐藤亮子氏、大室正志氏を交えて議論します。

経営学の大学院修士課程を修了すると授与される学位MBAは、出世などビジネス・キャリア面でのメリットが多いとされ、取得する人や興味を持つビジネスパーソンが増えています。アメリカでは、ハーバード大学ビジネススクールを筆頭に、世界中から志望者が殺到。日本でも出世コースには必須とされ、MBA人気は依然強いままです。一方で、高額の学費を払いMBAを取得したものの、給料が上がらず、転職に失敗したという例も聞かれます。 果たしてMBAは日本でも役に立つ最強の資格なのか？また、大人の学び直し時代、人気のMBAにかわるような注目の資格はあるのか？徹底討論します。

新日本プロレスの親会社であるブシロードが、東京証券取引所マザーズ市場で新規上場。プロレス・ビジネスが盛り上がりを見せています。エンターテインメントとしてのプロレスは男性ファンだけではなく、女性ファンも虜に。高度経済成⻑期にプロレスが日本を沸かせたように、新日本プロレスは日本、また世界を盛り上げるのでしょうか？さらに、プロレスから学べるビジネス戦略とは？ 新日本プロレスのハロルド・ジョージ・メイ社⻑、タレント倉持明日香氏、ラッシュジャパン人事部長 安田雅彦氏、TEAMマーケティング Head of Asia Pacific Sales/Jリーグアドバイザー 岡部恭英氏を招き、徹底議論します。

全世界で1億人以上の利用者を抱えているネットフリックス。特にアメリカでは、メディア市場をネットフリックスが席巻しています。テレビやラジオなどの既存メディアのシェアが大きいといえる日本で、今後、ネットフリックスやアマゾンなどの有力企業が競争を続け、エンターテインメント、メディア業界の勢力図は変わってくるのか？ 鳩山総合研究所所長の鳩山玲人氏、放送作家の鈴木おさむ氏、ONE MEDIA代表取締役の明石ガクト氏、テレビ東京プロデューサーの工藤里紗氏を招き、徹底的に議論します。

去年から今年にかけて日本企業によるリストラが進んでいます。以前、リストラは経営状況の悪化によって行われるものでしたが、現在の新リストラには、こうした理由が当てはまらなくなっています。黒字で経営状態が悪くない企業が社員に希望退職を募ったり、雇用する価値が見えなければ切り捨てる「新リストラ」が進んでいます。なぜ今こうしたリストラが日本企業の間で大々的に進んでいるのか？リストラ対象者の雇用と人権をどう守るべきなのか？ラッシュジャパン人事部責任者 安田雅彦氏、大室産業医事務所 産業医の大室正志氏、東京工業大学准教授 西田亮介氏、企業法務・労働法務弁護士 白石紘一氏を交え、徹底的に議論します。

有名人が主宰し、話題を呼んでいるオンラインサロン。月額会費制で、より近い距離で有名人と接することができる上に、専門的なスキルを磨くことができるため、人気がでています。一方、オンラインサロン内での人間関係の悪化など、コミュニティとして問題を抱えるという事例も発生しています。果たしてオンラインサロンはどう有意義なのか？ オンラインサロンを運営している、キングコング 西野亮廣氏、オリエンタルラジオ 中田敦彦氏、幻冬舎 箕輪厚介氏がオンラインサロンのメリットについて討論。さらに、ライターの速水健朗氏をお招きし、古坂大魔王がキング・オブ・コメントを決定します。

今年5月に3年目のシーズンを終えた男子プロバスケットボールの「Bリーグ」で、日本人初の年俸1億円選手が誕生。スポーツ選手の年俸1億円と言えば、プロ野球のロッテ・オリオンズ(当時)の落合博満が1986年、読売サッカークラブ(当時)の三浦知良が1992年に初めて手にした。それから27年を経て、バスケでも大台に到達する選手が現れた。 デジタルマーケティングや地域密着型のアリーナビジネスなど、新時代の戦略でマーケットを切り拓いている「Bリーグ」。昭和をプロ野球、平成をJリーグの時代とするならば、令和はBリーグの時代になりえるのか？徹底討論します。

くら寿司が新卒採用で、入社1年目から年収1000万円の幹部候補生を採用すると発表するなど、日本企業の間で、新卒の幹部候補に高年収を提示する流れがでてきています。「新卒に限定して採用する必要はない」など賛否両論が出ている中で、果たして、この取り組みは企業にとって大きなメリットとなり、優秀な人材は獲得できるのでしょうか？また、終身雇用制度が終わり、安定が保証されない個の時代に突入していく中、企業側はどのような方法で人材を採用するべきなのか？徹底的に議論します。

ユーザーのニーズに応じて、公共交通機関から自動車やタクシー、レンタカーの利用、さらには自転車の共有まで、様々な交通手段で利用者をサポートするサービスが、世界的に普及し始めています。 海外の都市では、ライドシェア大手Uberが、空飛ぶタクシー「Uber Air」のシェアサービスの導入を計画するなど、すでに様々なスタイルのモビリティ革命が進んでいます。一方、日本ではライドシェアに代表される新たな移動サービスは、一般的になっていません。どうすれば日本で、新たな移動サービスが普及するのか。また、自動運転やシェアリングが普及した未来において、どういう形の移動手段が便利なのか。徹底討論します。

世界の企業で進められているイノベーション。今まで「イノベーション=スタートアップ」という固定概念がありましたが、大企業でも、イノベーションを生み出すための取り組みが加速しています。さらに、大企業とスタートアップを掛け合わせた「ハイブリッドスタートアップ」も急成長。イノベーションを興すために最強なのは、大企業か、スタートアップか、それとも、ハイブリッドスタートアップなのか。新規事業立ち上げに携わるゲストや、当事者を交えて、徹底的に議論します。

賃貸生活を経て、夢のマイホームを⼿に⼊れる──。住まいの理想像が、価値観の多様化により、崩壊しつつあります。「持ち家信仰」はいまだに根強いものの、家を借りる⽅が、⼈⽣の変化に柔軟に対応できるという声もあります。賃貸か？持ち家か？それとも、新たな概念として、⾃分⾃⾝の家を持たないという選択もあるのか？誰もが考える「住」に関する永遠のテーマを徹底的に議論します。

終身雇用制度は崩壊し、安定した生活を送れなくなるなど、描いてきたキャリアの将来像が短期のうちに崩壊してしまう「キャリアショック」。働き方改革が推進される中、残業代が減り、住宅ローンを払えなくなる会社員も出てきています。果たして、キャリアショックを生き抜く術はあるのでしょうか？今回のThe UPDATEでは、新時代に求められる働き方やスキルについて、徹底的に議論します。

日本を代表する東京都内の私立大学として、早稲田大学と慶應義塾大学の実力を比較。就職やビジネス面では、どちらの大学出身者がどの業界に強いのか、両大学で得られる人脈やコミュニティの重要性を交えて語ります。果たして、令和における早慶の存在意義とは？また、日本を進化させるための早慶の役割とは？早稲田大学、慶應義塾大学のOG、OBをゲストに迎え、日本の高等教育の未来についても議論します。

「健康食品は人を幸せにするのか？」健康食品で摂取できる栄養は、ビジネスに勤しむ現代人の救世主となるのか。一方、健康そのものに根拠が見えにくく、健康食品やサプリは無意味と主張する声も少なくありません。今回は健康食品に造詣の深いベースフードの橋本舜さんや医学的知見のある大室正志さんなど多彩なゲストが登場。健康食品について多角的に議論します。

少子高齢化の影響で若者が減少する中、日本政府は、外国人の人材受け入れ拡大を提唱。一方で、日本で働く移民からは、低賃金労働など不当な扱いを受けているという訴えも。日本は移民を受け入れる準備はできているのか。移民政策について知見のあるゲストに加え、福島外国人実習生・留学生支援ネットワークの岡部文吾さんをお呼びし、移民政策の今後について議論します。

今回の「The UPDATE」のテーマは「令和時代に稼げるスキルとは？」。あなたのスキルは「値上がり」するか？ 令和時代に働く若者は、どのようなスキルを身につけるべきか？ 論客として、ライフイズテック取締役の讃井康智、"東大ママ"佐藤亮子、リクナビNEXT編集長の藤井薫、CreativeSTRATEGIST工藤拓真が登場。令和時代に稼げるスキルを徹底討論します。

今回の「The UPDATE」のテーマは「SNSの未来」。「いいね」をもらい、承認欲求を満たすだけのSNSは終わるのか。蔓延する"SNS疲れ"は、これからのSNSにどんな進化を促すのか。新たなSNS 「フィナンシェ」を立ち上げた gumi代表取締役の国光宏尚さんをはじめ、SNSを使いこなす豪華ゲストと「SNSの未来」について論議します。

今回の「The UPDATE」のテーマは「NPは令和時代に天下を獲れるか？」。まもなく平成が終わり、新しい令和の時代が始まります。そんな中、NewsPicksはこのままでいいのでしょうか。改善すべき点は？さらに伸ばしていくべきは？新しい時代の幕開けを前に、これからのNewsPicksのあり方を真剣に議論します。現状のNewsPicksにネガティブな意見も大歓迎の忖度なしのバトルをお楽しみください。

今回の「The UPDATE」のテーマは「なぜ日本でシェアエコは広がらないのか？」モノやサービスを社会で共有する「シェアリングエコノミー」。世界各国では、ライドシェアや民泊などの導入が進み、シェアリングサービスが広がっています。一方、日本でのシェアリングサービスの普及は諸外国に後れを取っている状況です。規制の違い？それとも価値観の違い？シェアエコが日本で広がるかどうか、多面的に議論していきます。

今回の「The UPDATE」のテーマは「仮想通貨は死んだのか？」 仮想通貨のリスクがとりだたされる一方で、仮想通貨を利用した決済が進むなど、仮想通貨の社会的な価値も見直されています。果たして今後、仮想通貨は社会に根付くのか、それとも消滅していくのか。仮想通貨の可能性について多面的に議論していきます。

今回の「The UPDATE」は「嫁ブロック」について徹底的に考えます。夫のキャリアチェンジに立ちはだかる妻の壁。生活の安定や将来への備えを優先するか、パートナーの人生を賭けたチャレンジを家族として応援するか。年収減少などのリスクを抱えたパートナーのチャレンジ、家族としてどう向き合うべきなのか。ビジネスパーソンの人生の転機における夫婦・家族のあり方について議論します。

今回の「The UPDATE」は「ニューエリートの就活」を考えます。これからの日本を担うNewsPicksの学生ユーザー50名をスタジオに招待。Vorkers取締役副社長の麻野耕司さん、企業の「 働き方事例 」の研究に取り組むat Will Work代表理事の藤本あゆみさん、大企業の若手有志でつくるコミュニティ「ONE JAPAN」共同発起人の濱松誠さんをゲストにお迎えします。大企業、外資、スタートアップ、起業。人生のファーストキャリアとしてどこを選択するべきか、徹底的に考えます。

今回の「The UPDATE」は「子供のスマホ利用」を徹底的に考えます。学校へのスマホ持ち込みに賛成するのは、ライフイズテック取締役の讃井康智さん。一方で、東大理Ⅲに4人の子供を合格させた佐藤亮子さんは「スマホは恋愛よりも厄介」と子供のスマホ利用に反対。さらに、これまで数多の子供たちと向き合ってきた花まる学習会の高濱正伸さんも参戦し、子供のスマホ利用制限の是非を徹底議論します。

今回の「The UPDATE」のテーマは「音楽ビジネス」。「音楽は稼げるのか？」を縦軸に、音楽の①届け方 ②作り方 ③稼ぎ方という3つの視点で議論します。 ストリーミング配信サービスは乱立していますが、アーティストとユーザーに選ばれるサービスはどれか？CDが売れなくなったレーベルはどんな戦略を描いているのか？今回も多面的な議論にご期待ください。

今回の「The UPDATE」のテーマは「キャッシュレス」。PayPay, メルペイ，LINE Payなど、最近、国内でも乱立するモバイル決済サービス。果たして生き残るのはどのサービスなのか？日本でキャッシュレスが根付くためにどんな変化が必要なのか？テーマにまつわる当事者や専門家がどんどん登場。スタジオ観覧客とTwitterを巻き込んで、1つのニュースをとにかく多面的に議論する「経済プロレス」をお楽しみ下さい。

「The UPDATE」が今回から大幅リニューアル。NewsPicksのコメント欄で盛り上がったニュース・話題を毎週1つピックアップ。スタジオには、テーマにまつわる当事者や専門家がどんどん登場。スタジオ観覧客とTwitterを巻き込んで、1つのニュースをとにかく多面的に議論します。NewsPicksで繰り広げられる議論の映像化に挑戦する"知の格闘技"。まったく新しい『The UPDATE』に参戦せよ。

特集記事「『板金』から世界を変える」に登場するキャディ・加藤勇志郎社長、小橋昭文CTOがゲスト。モノづくり革命を担う若き経営者の取り組みに迫る。「Money UPDATE」では出版界のイノベーター・佐渡島庸平氏が登場、マネーヒストリーを語る。

第3回の配信、ゲストは「火星に一番近い日本人」と呼ばれる極地建築家の村上祐資氏。宇宙や極地など、本来人間が住めない場所で暮らす経験から生まれたマネジメント術や、日本人の資質について聞く。ニュースではCCC（カルチュア・コンビニエンス・クラブ）がTポイントカードの情報を捜査当局に提供していた問題について、NewsPicks編集部の泉秀一記者が解説する。

Twitterで毎週火曜にライブ配信している経済情報番組「The UPDATE」を、NewsPicksでも配信します。今回は竹中平蔵さんがゲスト。日産「ゴーン事変」の行方から多民族国家マレーシアで起きている異変、さらに「全自動洗濯物たたみ機」を手がけるスタートアップまで、最先端の情報を広く深く、アップテンポでお伝えします。 （※番組公式Twitterアカウント@TheUPDATE_NPで1月15日（火）21:00からライブ配信したものです）

NewsPicksとTwitterがタッグを組んでお届けする新経済ニュース番組「The UPDATE」がいよいよ配信スタート。 番組は、インタラクティブかつ「深度のある分かりやすさ」を追求します。 Twitter上で、質問を随時受付中。疑問点やゲストに聞いてほしいことなどを、 #TheUPDATEをつけて投稿してください。番組中で可能な限り多く紹介する方針です。 是非新たな経済の楽しみ方、体感してください！

【Sponsored by 株式会社GA technologies】 今年から新NISAが始まり、口座の開設数は1500万件を超えた。 多くの人が「投資」に目を向けるキッカケとなったが、新NISA開始以降、乱高下するジェットコースター相場に、まだまだ投資胆力のない人々は、焦る気持ちが隠せない状況。 今回は、投資のプロ　エミン‧ユルマズ氏と、分散投資に最適と言われる不動産投資のプロ　クックジュリアン聖也氏（GA technologies執行役員 RENOSYセールス統括）をお招きし、新NISA以外の選択肢について徹底議論する。 新NISAだけでは危険なのか？ 新NISAの分散投資に最適な投資は？ おすすめする不動産投資とは？ 今年から投資を始めた方、新NISA以外で分散投資を考えている方は、必見の内容となっています。 ＜ゲスト＞ ・クック ジュリアン 聖也（GA technologies執行役員 RENOSYセールス統括） ・エミン・ユルマズ（エコノミスト）

経済評論家の上念司さんが登場。 マイナス金利解除で17年ぶりの利上げが発表されるなど 目まぐるしく変化する2024年の日本経済。 そこで今回は堀江さんと上念さんで、話題の経済トピックを深掘り。 SNS上でも物議を醸した「S&P500、オルカン論争」から 不動産・タワマン購入の是非、老後2000万円問題まで 2024年に求められる資産運用術を徹底議論します。 さらに、静岡県川勝知事・リニア開業延期や注目を集める東京15区補選など 政治トピックまで忖度なく斬り込みます。 ＜ゲスト＞上念司（経済評論家） ※番組を全編視聴するには、プレミアム会員登録が必要です。 出演者：堀江 貴文 / 金泉 俊輔 / くりえみ / 上念 司

コロナ禍で人々の「資産運用」への関心が高まって以来、その勢いはおさまることを知りません。 中でも、いま注目を集めていると言えるのが「不動産投資」です。不動産投資では中長期的な値上がりを期待したキャピタルゲインを狙えたり、家賃収入で住まいにかかるコストを抑えられたり、節税対策にもなったりと、これまで多くのメリットが語られてきました。 しかし一般人にとって不動産はローンを組むことでやっと購入できる「高価な買い物」のはず。なぜここまで注目されているのでしょうか？そして本当に不動産投資で会社員はお金持ちになれるのでしょうか？ 働く人が知っておくべき不動産投資の知識と投資術を明かしていただきます。 ＜ゲスト＞ 沖有人（スタイルアクト株式会社　代表取締役） 大槻奈那（ピクテ・ジャパン株式会社　シニア・フェロー） 上野貴司（三井物産デジタル・アセットマネジメント株式会社　代表取締役社長） 出演者：吉村 崇 / 大室 正志 / 沖 有人 / 大槻 奈那 / 上野 貴司