斉藤 史朗

【トピックス】 ・日本の正社員のテレワーク率が22.6%で2年ぶりに増加 ・従業員数が1万人以上の大企業のテレワーク率が上昇し全体をけん引 ・社員数1万人以上限定（増加職種）｜「商品開発・研究」や「IT系技術職」、営業系職種などが上位 【まとめ】 対面をベースとした人材育成手法が中心の日本では、今後テレワーク率が再び大幅に上昇することは考えにくい

HRMOSの新プラン！「社内版ビズリーチ」 先日リリースされた機能を見て感じたことに触れますね。（概要しか見れていないので、認識相違あればすいません！） 大手企業向けの展開で推進されますが、そこはニーズあるのでは！と思っています。 会社規模にもよりますが、社内公募やオープンポジションでの社内異動が年間100件以上発生する会社は結構あります。 富士通では日経クロステックの記事によると年間約8000人が応募しているので、これを対応するだけでもかなりの工数がかかりそうですね、、、 ※社内公募に特に積極的なのが富士通だ。「ポスティング」と呼ぶ社内公募制度を数年で大幅に拡大した。2022年度は国内グループ企業を含めて6365件のポジションを募集。これらに対し7902人が応募し、3419人が合格した※ 社内公募は、非常に良い取組ですが、ネックとして「公募～選考～通達」という工数はかなり大変で、かつ、社員の潜在的な希望を引き出せず離職してしまったり、公募してもそれに見合う社内人材がいるのかどうかはすぐにわからず、上手く採用できなかったりという声を聞きます。 社員数が多い企業ほど、不本意な離職を減らすことは有意義であり、そこの工数削減や活性化につながる本サービスは良いなあという所感です。 最近は、社内公募制専任担当や社内ヘッドハンターなるポジションも増えているので、社内の適材配置を実現する！というテーマは、まだまだ各社改善の余地があるのではないでしょうか。 同時に社風改善や風土醸成を仕掛けないと、良いツールあっても最適な配置は実現出来ませんし、配置出来たとしても活躍・定着で懸念が出てきてしまいます！ 同時進行で構わないので、ツール入れながら、上手く行かない所を改善する姿勢が重要ですよね。 あと、社内公募制を推奨することで、特定の部署に偏りが出たり、全く集まらない部署が出てくると思います。 それによって、上手く行かない部署はどうやったら上手くいくか考えますし、良い意味で社内採用競争が出て良いと思います。 採用市場でも、他社との見えない戦いになりますので。