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くもん出版、「学校を変えた最強のプログラミング教育」を刊行
松田 孝合同会社MAZDA Incredible Lab 前小金井市立前原小学校 CEO 前校長
教育を哲学しよう!
After/Withコロナにあって、ICTを活用した「新しい学びの様式」が求められています。ICTの活用が目的ではありません。「学びを止めない」ICTの活用をめぐって、様々な創意工夫が行われています。
そんな今だからこそ、
「学校は子供の未来に責任をもつ教育を展開する場」
という命題をめぐって思索する、教育哲学の本を出版しました。
プログラミングの本「ではなく」、プログラミングとICTと36年の現場経験「で」、教育の本質を6つの事実(①時代認識、②ステークホルダー、③プログラミング、④ICTの利活用、⑤学級集団、⑥教員組織)から問い直しました。
皆様から、ご叱正を賜ることができればと存じます。どうぞよろしくお願いいたします。
9月入学制、論点整理着手 来年導入、6月上旬にも方向性
松田 孝合同会社MAZDA Incredible Lab 前小金井市立前原小学校 CEO 前校長
コロナ禍における緊急対応としての9月入学の論議と次年度以降、恒久的な9月入学の議論とは区別して、論点整理をしてほしい。
そして次年度以降の9月入学の議論に際しては、学校現場で教育課程を編成する責任者の団体である全国校長会や教頭会が、これまで以上に積極的に発言して議論をリードしてほしい、と切に願う。
9月入学となったとき、これまでの教育課程を半年ずらせばよいものでないことは誰が考えたって明らかだ。小学校では、新学習指導要領の全面実施が始まったばかりだが、教員の働き方改革と重ねて、そして新しいスケジュールにおける教育課程編成の観点から教科再編をも視野に入れた具体的な提案こそが、今求められている。
オンライン授業のパラダイムを考える(松田孝)
松田 孝合同会社MAZDA Incredible Lab 前小金井市立前原小学校 CEO 前校長
オンライン授業について、学びのパラダイムから考えてみました。今のバズワードであるオンライン授業ですが、そのパラダイムが、オンラインの同期性にばかり注目が集まって、Society3.0の適合のための授業の再生産になっていないか、と言う問題意識で論述しました。
同様のことをNewsPicksでもpickしましたのであわせてお読みいただければ、幸いです。
https://newspicks.com/news/4840996?invoker=np_urlshare_uid119032&utm_source=newspicks&utm_medium=urlshare&utm_campaign=np_urlshare
また同期ではなく、非同期性によるPBLの実施の具体的な事例をあげ、Society5.0に必須のコンピテンシーである自己調整の力をいかに育んでいくことができるのかも考えてみました。
休校延長も現実味を帯びてきた中、少なくとも一学期の学習内容を見渡し、適切なPBLを実施する課題を考えて、それを非同期で子どもたちと展開していく。そしてその学びが子どもたち一人ひとりの自己調整の力を育み、学習指導要領に照らしてどう評価するか、これこそが教師の専門性であり、特に教育実践に対する経験と識見のある指導主事がまさに活躍する場であり、その時だと考えます。
https://drive.google.com/file/d/1HgurfigNR2aF6hKao8_wM6pO0D7RU-Zg/view?usp=drivesdk
何故20年前から心理学では研究されてきた自己調整はその時には学校現場に広がらなかったのか、しかし今はICTの機能を積極的に活用することでその育成ができることも論述したいと思います。
皆さんと一緒に情報&意見交換して、このピンチをチャンスに変えていきたいと思います。
どうぞよろしくお願いします!
シェア、ありがとうございます。松田 孝
休校中の学習支援 自治体で格差 オンライン対面指導は5%のみ
松田 孝合同会社MAZDA Incredible Lab 前小金井市立前原小学校 CEO 前校長
学びを止めないために、ICTによるオンライン活用は必要不可欠で、その環境整備は一刻も早くなされるべきだと思う。
だけれど、オンライン=対面ではけしてない。オンラインというとすぐにその同期性に注目が集まって、対面指導というと発想につながる。しかしその授業が昭和・平成のSociety3.0に子どもたちを適合させてきた一律・一斉の授業の再生産となっては元も子もない。
オンライン指導の肝はその非同期性にあって、時間拘束からの解放と間接交流にこそが新しい学びを創り出す。Society5.0の社会を意欲的にそして主体的に生きるための自己調整の力は、子どもたちが自らの学びをメタ認知(モニタリング)して、そこでの気付きをまさにICTを活用して非同期で共有(交流)することで、友だちの様々な学習方略に刺激を受け、そして何より信頼できる他者である先生からの理解と共感のコメントによって自己効力感を高めていくことができる。
オンライン=対面指導という、その同期性ばかりにとらわれると、新学習指導要領が目指すコンピテンシーベースの学びとかけはなれ、ICT活用が旧態然とした授業の再生産の道具となることはなんとしても避けたい。
全国緊急事態宣言でも…休校措置は地域ごと判断 文科省「スタンス変わらない」
松田 孝合同会社MAZDA Incredible Lab 前小金井市立前原小学校 CEO 前校長
小中高のそれぞれの設置者が、その責任と覚悟をもって判断して欲しい。
今の教育課題解決を考えるときに、いつも思い浮かべるのが、幕末期の藩校、私塾、寺子屋等での教育であり、人材育成だ。徳川幕府による幕藩体制のもと、全国では多くの藩校等が作られ、教育の自主・自立と地域の独自性がそこに込められていた。
ペリーの来航から開国、そして明治維新へと動乱の社会にあって、様々な困難・難局にぶち当たりながらも日本は短期間で近代社会を形成していった。それをなし得たのは中央集権的な教育システムではなく、地方分権とリーダーの教育に対する理念と情熱にあったと考えている。
休校で学習支援 先生が課題添削
松田 孝合同会社MAZDA Incredible Lab 前小金井市立前原小学校 CEO 前校長
Society5.0に必須の力は、Gritと自己調整力。そして自己調整力は、動機と学習方略とメタ認知から育まれる。この動機と関わって、信頼できる他者からの共感と励ましは何よりも重要だ。自分のバッググランドも理解してくれている先生からの直接の声かけは、この上なく意欲を喚起してくれる。
今、学びを止めないを合言葉にオンライン授業が様々に試みられているが、学校の先生がその専門性で取り組むべきことは、このアナログの共感と励ましをオンラインでトライすること。オンラインでは、アナログの体温の温かさや息遣いは望むべくもないけれど、新型コロナの影響でそれは可能な限り避けるべきこと。だったら積極的に子どもたち一人一人の状況をデジタルで把握して、コミュニケーションをとるべきだ。
環境はある。家庭にはスマホがある。無償提供されている学習支援システムやコミュニケーションツールを活用すれば、実現可能だ。家庭への趣旨説明をして、賛同を得られた家庭から校長判断で始めればいい。今こそ校長はそのリーダーシップを発揮すべき時だ。
プログラミング必修化で日本PC市場にバブルが来るか ついに始まった「GIGAスクール構想」
松田 孝合同会社MAZDA Incredible Lab 前小金井市立前原小学校 CEO 前校長
日本PC市場のバブルは、ちょっと先かな?
国主導で自治体ピッチが開催されたり、メーカーやコンテンツベンダーが様々なパッケージを売り出したり、メディア上ではバブルっぽい様相が感じられてはいるけれど、自治体の導入担当者は慎重だ。
まず最優先は、ネットワーク整備。8割の補助と言うけれど、うち3割は交付税措置。ネットワーク整備は補助対象の校内だけで完結するものではなく、如何に高速にインターネット接続ができるかが鍵となる。自治体のセキュリティポリシーを含めた全体を見直さなければ、後々大変なことになる。
これ等の見通しをたてながらの情報端末の整備計画だ。こちらは一台45,000円の補助で、メーカー等からいくつかのパッケージプランも出されていて、子どもたちの学習により良いものを選定する段階にありそうだが、そう単純ではない。
5年後、情報端末のリプレースの財源確保が最大のネックとなっている。特に福祉関連の予算割合が大きな自治体にとっては、これも首長部局との調整を図って、中長期計画を根本から見直さなくてはならない。
現状、GIGAスクール構想実現に向け、自治体では教委の学務課などが主担当となって、多くは一人や少人数で対応しているのが現状だ。しかも単に仕様の策定ではなく、自治体全体の思想と意欲と覚悟に関わる大問題だ。
だからといってこの問題を先送りして良い訳はない。総合教育会議で、首長と教育長が示すリーダーシップによって、自治体間格差が大きな問題となってくる。
学校は子どもたちの未来に責任をもつ教育を展開する場。この命題が真であることを多くの自治体が自覚したときに、バブルがやってくる、と思っている。
合同会社MAZDA Incredible Lab 松田孝先生(前編)
松田 孝合同会社MAZDA Incredible Lab 前小金井市立前原小学校 CEO 前校長
子どもたちは毎日、ランドセルを背負って、過去にタイムスリップしている。
従来授業は、子どもたちにとってはクソゲー、だ。
教科の中でのプログラミングから、プログラミングの中に新しい「学び」(STEAMS)を。
プログラミングは、新しい「学び」のTrigger。
ICT活用が個別最適化に止まることなく、子どもたち一人一人の個性を磨く、そのための協働を生起するICT活用こそが、真のGIGAスクール構想。
「学校を変えた最強のプログラミング教育」は、東京都小金井市立前原小学校での実践事実から、上記のような命題を真摯に思索した教育哲学書です。 「プログラミング的思考」を育んだ等という矮小な実践記録ではありません。
そしてOODAでアジャイルな学校経営を率直に吐露した、経営書であり、松田という不器用な生き様を晒したリーダーシップ論でもあります。
是非、多くの方にお読みいただき、叱正いただければ幸いです。
AIを活用したドリル教材が公立小中学校に提供へ ICT教育の推進を目指す
松田 孝合同会社MAZDA Incredible Lab 前小金井市立前原小学校 CEO 前校長
これまでAI技術を活かした個別最適化の学びを実現するコンテンツとしてQubenaや凸版のやるkeyなど算数にフォーカスしたものがあったが、それが理科や社会にも広がる?
GIGAスクールは個別最適化された学びを目指すが、そこにとどまっては変化が常態化する、Society5.0を主体的に生きる資質、能力は育めない。個別最適化から、それぞれの個がときにぶつかりときに協働して個を磨く個性化こそが目指す方向。
個別最適化され、習熟に応じて一人一人のコンテンツ理解にとどまることなく、個性を磨きながら如何にコンピテンシーを育むかが、活用の最大の肝である。
「子ども1人にPC1台」の狙い 文科省が“標準スペックPC”でさせたいこと
松田 孝合同会社MAZDA Incredible Lab 前小金井市立前原小学校 CEO 前校長
GIGAスクール構想の実現に向けて、全国の自治体が動き出した。果たして一人一台&高速通信が整備された時、学校現場は何が出来、何をすべきなのか。
記事によれば、「調べものと資料作成」「プログラミング」「個別最適化された学び」が想定されているという。
しかしこの議論は、これまでアナログ環境下で各教科の教科教育が完成させたフレームにおけるPC活用だ。このフレームによる限り、いくらPCを活用しようとも、それはSociety3.0に適合する昭和・平成の授業実践から抜け出すことはできない。
子どもたちはSociety5.0の社会の形成者だ。IOTど真ん中、AI共生社会を生きるためのDigital LiteracyとIntelligence、そして一人一人が変化が常態化する社会を主体として生きるCompetencyを育んでいかなければならない。
とすればPCをコアとしたICT活用は、それがもつ3つの機能、adaptive.assistive.activeを徹底活用した、従来授業のフレームにとらわれない新しい学びの場面を創り出していくことこそ、その本質である。この本質に向うプロセスに、「調べものと資料作成」「プログラミング」「個別最適化された学び」があり、その先には個と個とかぶつかりお互いが磨き合う個性化がある。
この思いを東京都小金井市立前原小学校での3年間の実践事実をもとに、教育哲学&経営書としてまとめ上げた本を出版する。是非一読いただき、ご叱正いただきたい。
「学校を変えた 最強のプログラミング教育」くもん出版 2.28発売予定。
以下、PVです。前原小の実践を映像として共有できればと思います。
https://youtu.be/DuhbZZiv4Dg
ロボホンを活用した小学校向けAI教育プログラムの実証授業を実施:時事ドットコム
松田 孝合同会社MAZDA Incredible Lab 前小金井市立前原小学校 CEO 前校長
「AI戦略2019」は、Society5.0の社会の読み書きそろばんは、理数・データサイエンス・AI、だと宣言しました。AI教育は何も高等教育に限定されるものではなく、むしろその日常化を考えれば初等教育の段階から、AIが実装された社会で自分たちが生活している事実やその技術が社会を大きく変えていることに気付かせたいと思います。仕組みや技術に興味をいだかせ、AIセンスを磨くのにコミュニケーションロボット、ロボボンは最高の教材です。
Googleのテンサーフローを実装したロボホンで、子どもたちと一緒に、AI共生社会を生きるってどういうことなのかを、一緒に探究していきます。
私が授業します!
高2と保護者の「教育改革」への期待と不安 リクルートと全国PTAが調査
松田 孝合同会社MAZDA Incredible Lab 前小金井市立前原小学校 CEO 前校長
目の前の課題として、新しい大学入試の技術的な問題に対しての不安は確かに大きいと思う。国は早急に、皆が納得できる具体をもって対応を図るのは当然だ。
ただSociety5.0の社会を主体として生きる資質・能力を育むには、変化を不安だと言って躊躇するときではない。子どもたちが生きる社会は、IoTど真ん中、AI共生社会。デジタルリテラシーとインテリジェンス、そしてグリッドや自己調整などのコンピテンシーを育むことなくして、新しい社会の形成者となることはできない。
Society3.0の工業化社会に適合する教育の成功体験の呪縛から、保護者も学校も今こそ自らの意思で解き放たれなければならない。Society3.0に適合する教育の内容と方法、そして制度の延長線上に、Society5.0を切り拓く資質・能力を育む教育はない。
この事の自覚と覚悟こそが、私たちに求められているのだと思う。
「プログラミング」教科化へ 郡山市教委、学習内容や教材統一
松田 孝合同会社MAZDA Incredible Lab 前小金井市立前原小学校 CEO 前校長
すごい。よく決定した。詳細を知れば、様々問題もあろうけれど、お茶を濁すような必修化ではなくなる。総合での位置付けはB分類なのだろうけれど、内実は多分C分類の事例に近くなるはず。プログラミング教育の手引き第二版で、文科省はプログラミング教育の内容と方法についての大転換を図った。それを正面に受け止めての、そして子供たちが生きる未来を見据えての決定であると理解したい。
是非、前原小学校がたどり着いた全部IchigoJamBASICのプログラミングの授業体系も参考にして欲しい。
https://docs.google.com/presentation/d/1KZi3mfdJmBDBLNh2RHE_1Oswr9C-twTzU8qfI9NSwKk/edit?usp=drivesdk
NORMAL
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