2 Sides

【Sponsored by 株式会社GA technologies】 今年から新NISAが始まり、口座の開設数は1500万件を超えた。 多くの人が「投資」に目を向けるキッカケとなったが、新NISA開始以降、乱高下するジェットコースター相場に、まだまだ投資胆力のない人々は、焦る気持ちが隠せない状況。 今回は、投資のプロ　エミン‧ユルマズ氏と、分散投資に最適と言われる不動産投資のプロ　クックジュリアン聖也氏（GA technologies執行役員 RENOSYセールス統括）をお招きし、新NISA以外の選択肢について徹底議論する。 新NISAだけでは危険なのか？ 新NISAの分散投資に最適な投資は？ おすすめする不動産投資とは？ 今年から投資を始めた方、新NISA以外で分散投資を考えている方は、必見の内容となっています。 ＜ゲスト＞ ・クック ジュリアン 聖也（GA technologies執行役員 RENOSYセールス統括） ・エミン・ユルマズ（エコノミスト）

「職場のたたかれ役」 こう揶揄されているのは、会社の調整役である“中間管理職”だ。 そもそも中間管理職とは、経営陣の意思や戦略などを現場に落とし込む、謂わば橋渡し的な役割を担う重要な役職だが、正社員の約8割が「管理職になりたくない」と答えている。 今回は、元「DeNA人材育成責任者」で、現在は組織強化を行う、坂井風太氏、そして「雇用や労働組織のスペシャリスト」パーソル総合研究所の小林祐児氏を迎え、「中間管理職は不安なのか」について徹底議論。 なぜ、中間管理職は不要といわれているのか？ 中間管理職は“罰ゲーム化”なのか？ 果たして、中間管理職のやりがいは何なのか？ ※全編はプレミアム会員のみご視聴いただけます。

今回の２Sidesは、告示直前の今、都知事選立候補者が登場します。 候補者が40人以上と史上最多人数となる予想の今回。 ３選を目指して出馬表明した小池百合子知事、立憲民主党を離党した蓮舫参院議員などが「七夕の首都決戦」に名乗りを挙げる中、当番組では、２人の候補者に注目。 広島県安芸高田市の市長を4年間務めた石丸伸二氏、そして東大松尾研出身、AIエンジニア兼SF作家の安野貴博氏。 彼らは、首都東京をどう変えるのか？ ２人の想いを配信日当日に収録。ノーカットで全てお見せ致します。 ※全編はプレミアム会員のみご視聴いただけます。

6月にピークを迎える株主総会。 株主の動きも活発化する中、注目されるのが、いわゆる「アクティビスト」だ。 本来の意味は「活動家」を意味するこの言葉だが、株式市場では「モノ言う投資家」と呼ばれており、投資先企業の経営陣に積極的に提言を行っている。 三菱UFJ信託銀行によると、去年6月に株主総会を開いた企業のうち、株主提案が出された企業は90社と過去最多を記録。 今年も相次ぐ株主提案に各企業がどう向き合っていくか注目されている。 今回は、YouTubeやXなどのSNSで、発信するたびに注目される田端信太郎氏と、「企業が選ぶ2023年に活躍した弁護士ランキング」M＆A分野で１位を獲得し、敵対的買収防衛やアクティビスト・ファンド対応をメインとする「法の番人」太田洋氏を迎え、「個人株主のアクティビスト化の是非」について考えていく。　 果たして、 アクティビストの活動はどこまで許されるのか？ コーポレートガバナンスの現状の問題点とは？ そして、株主と企業側の健全の関係性を築く方法はあるのか？ ※全編はプレミアム会員のみご視聴いただけます。

2024年1月末に岸田首相は「物価高を上回る所得を実現する」と公約した。 そして3月、今年度の春闘平均賃上げ率は５％を越えたと連合が発表。 この数値は、1991年以来33年ぶりの高水準で、3月15日時点で賃上げ額は、月額1万6469円となった。 しかし、“異常円安”に伴う物価上昇や増税などの影響で、実質賃金のマイナスが続き、多くのビジネスパーソンは賃上げの実感がなく、約7割が“年収の高い企業”への転職を考えるなど、「あと100万円年収が増えたらな」と誰もが思う、いまの日本経済。 では、100万円増やすための方法はあるのか？ やってはいけない転職や副業はなにか？ 年収を上げるためにやっておくべきことは？ 今回は、リクルートやAmazon、LINEなど「7度転職した」青田努氏と、フリーランスのPRアドバイザーとしても活動する「フリーランス協会・代表理事」平田麻莉氏を迎え、年収アップに繋がる具体的な方法について、議論を繰り広げる。 平田氏は「半径５m以内の人に信頼されることが大事」と主張する一方、「年収アップは転職がいい」と青田氏は語る。 果たして、豊かな未来を迎えるために、日頃からできることとは一体？ ※全編はプレミアム会員のみご視聴いただけます。

“あなたのお気に入りの飲食店”が無くなる？ 最新のデータでは、2023年、飲食店の倒産件数は930件。これは過去最悪の状況。 しかも一時、1ドル＝160円の急激な円安が進み「円の弱体化」。我々の生活水準にも影響を及ぼしかねない不安も。 コロナ５類移行後も、従来より抱える“人手不足問題・コロナ融資の返済・原材料高騰”問題。 これまで店舗の努力で経費を削減してきたが、やはり経営は成り立たず、商品の価格を上げざるを得ない。 しかし、安易に価格を上げると客離れに繋がり、かえって利益が出せなくなる...という悪循環。 ハッキリ言おう、今回は「飲食業界の全ての人の為に」番組を制作している。 現在、12店舗の飲食店を経営している、元「楽天」の森朝奈氏と、国内外で「11000件以上の外食コンサルタント」を行なってきた、永田ラッパ氏が、飲食店の大問題について、徹底議論。 お客が離れない値上げの方法は？ 人手不足を解消する術は？ 儲かる店と儲からない店、二極化の要因は何？ これからも大好きな飲食店が続くように、考えていきます。 ※全編はプレミアム会員のみご視聴いただけます。

2024年1月から新NISAがスタートし“資金運用立国”を掲げている日本。 国民全体の投資への関心が高まった一方で、過大なリスクや、投資詐欺などの懸念も強まっている。 こうした国民の声を受けて政府は、金融トラブルの未然予防などの観点から「金融経済教育推進機構」を設立し、国民の“金融リテラシー向上”を重要視している。 ちなみに高校では、2022年度より金融教育が必修化となったが、幼い頃から金融リテラシーを身につけるアメリカなどと比べると、かなり遅れをとっている日本。 一体、いつから金融教育を学ぶべきなのか？ 高校生での金融教育の問題点はなにか？ そして、大人が学ぶべき金融リテラシーとは？ タレントで「IT企業役員」の厚切りジェイソン氏と、元ゴールドマン・サックスのトレーダーで「社会的金融教育家」の田内学氏が、徹底討論。 金融教育の中で教えるべきは「お金をどう使うか」と主張する田内氏に対し、「お金の節約方法」のほうが大事だと話す厚切りジェイソン氏。 互いの意見がぶつかり合う、白熱した議論を展開。 果たして本当に正しい金融教育とは？ ※全編はプレミアム会員のみご視聴いただけます。

2023年、日本の出生数は76万人を割り、過去最低を更新した。 これは、国の推計より10年以上も早いペースで少子化が進んでいることになり、“超少子化”問題は国難となっている。 こうした事態に「いずれ日本は消滅する」とイーロン・マスク氏も警告した。 岸田政権も“異次元の少子化対策”と称した「経済支援」や「子育て支援」など様々な政策を打ち出すも、国民の期待は高まっていない。 日本政府による“本格的”な少子化対策が始まって約30年。 なぜ、ここまで子供が減ったのか？ 日本が学ぶべき諸外国の政策は何か？ そして、お金以外での対策は何があるのか？ 「明石モデル」と呼ばれる子育て支援で、人口増加に成功した「元明石市長」の泉房穂氏と、 独身男女の行動や消費など「独身生活者研究」の第一人者である荒川和久氏が、現状の少子化対策について「論外・的外れ」だと口を揃えた。 果たして、少子化を止める術はあるのか？ 今後の日本について、じっくり考えていきます。 ※全編はプレミアム会員のみご視聴いただけます。

みなさんは「インティマシー・コーディネーター」という職業をご存知でしょうか？ ドラマや映画で“性的な撮影”を行う際、監督と俳優の間に入り、双方の意向を調整する専門家のこと。 現在、日本では２人しかいないのだが、ハラスメントやコンプライアンスの観点から今後、作品作りにおいて重要視されていく。 今回は、国内に２人しかいないインティマシー・コーディネーターの１人である西山ももこ氏に、新しい職業ができた背景や内容について詳細に教えてもらう。 また、3月31日に引退を公表している超人気放送作家・鈴木おさむ氏が登場。 鈴木氏は、自身が脚本を務めたドラマ「離婚しない男 -サレ夫と悪嫁の騙し愛-」で、過激な性表現をインティマシー・コーディネーターを入れずに撮影を実施。“不倫妻”として篠田麻里子氏を起用した背景とは？ さらに、性的シーンの撮影時に感じた、性表現の難しさ、性の調整役の必要性について、実体験から語ってくれた。 MC加藤浩次と鈴木おさむ氏は、テレビ黄金期を支えた「めちゃ×2イケてるッ!」から付き合いのある旧知の仲。 昔のテレビ番組の過激すぎる性表現や、今では考えられない番組演出論など、他では聞けない裏話もたっぷりと公開します。 ※全編はプレミアム会員のみご視聴いただけます。

「資本主義は、あと10年もたない」 これを強く主張するのは、経済アナリスト・森永卓郎氏。 昨年12月に自身の膵臓がんステージ４を公表。余命宣告を受けている状況だが、“最後まで経済アナリストであり続けたい”と番組出演を快諾してくれた。 この主張に対し、異を唱えたのが、息子であり、同じく経済アナリストの森永康平氏。 病を患う、父に対しても、真っ向勝負。自身の主張をぶつけ続けた。 果たして、新NISAはやるべきなのか？ 今度こそ、デフレ脱却となるのか？ そして、日本経済が再生するための鍵は？ 森永卓郎氏が、今後の日本経済について魂を込めて、徹底議論。 最後まで経済アナリストとして貫く卓郎氏と、康平氏の親子の熱論。ぜひご覧ください。 ※全編はプレミアム会員のみご視聴いただけます。

「褒めるvs叱る」 本当に人を成長させるのは、どちらなのか？ 昨今は、「褒めて伸ばせ」という風潮から、職場・学校・家庭において、褒める意識の方が多数派に。さらにハラスメントの意識からなかなか叱れない…という状況になっている。 しかしあるデータでは、若手社員の５割が「上司からの指摘がなくて、ゆるい」とのデータも。 今、マネジメント層はどのようにして部下と接すればいいのか？ また家庭では我が子にどんな言葉をかけるべきなのか？ 「世界最高の褒め方」を提唱する、コミュニケーション戦略家の岡本純子氏とグローバル企業を数々渡り歩き、「日本一の叱り屋」と呼ばれる安田雅彦氏が、人を成長させる「褒め方」「叱り方」に関する意見をぶつける。 この議論の中から見えてくる、「人を成長させる最高の方法」は一体何なのか？ 部下や我が子に対しての接し方のヒントにもなる議論です。 ※全編はプレミアム会員のみご視聴いただけます。

都内の不動産価格の平均が2023年、1億円を突破。郊外の価格までもが上昇し「不動産バブル」到来説も出てきている。 三田ガーデンヒルズの最高額は45億円、11月に開業した麻布台ヒルズレジデンスは最高200億円と高値がついているが、これからも都内の不動産価格は上昇していくのか？さらに、タワマンが並ぶ湾岸地域の買い時、売り時はいつか？ また、夢のマイホームは、どのように購入するべきか？30年ローンを組むには、変動金利と固定金利のどちらを選ぶべきか。今買うべきは新築・中古マンションか、一戸建てか？今後、金利上昇の観測が出ている中で、不動産バブル崩壊の懸念とは？など不動産売買における疑問を専門家にぶつけていきます。 今回、賃貸データ１億超を保有する「住まいサーフィン」運営・沖有人氏と、「LIFULL HOME'S 総研」副所長・中山登志朗氏を招き、不動産売買のリアル・裏情報について熱く議論。 議論の内容に関しては、沖有人氏が「ここまで言っていいのか」と悩むほど。不動産業界の内部情報が飛び交います。 果たして、今、一番得する不動産売買術とは？ ※全編はプレミアム会員のみご視聴いただけます。

創価学会名誉会長の池田大作氏が2023年11月、老衰のため死去。享年95歳。 日本最大級の宗教組織を作り上げた池田氏。彼の死は、自民・公明両党の連立政権へも影響が及ぶという。 現在の創価学会を作り上げた“池田大作”とは一体どんな人物なのか？ 今回は「政治哲学・宗教評論家」宮崎哲弥氏、「宗教専門誌編集長」小川寛大氏を迎え、 池田氏亡き後、創価学会はどうなっていくのか？また、政治に及ぼす影響とは一体なんなのか？互いの主張を元に深く切り込んでいく。 ※全編はプレミアム会員のみご視聴いただけます。

新NISAが始まり、日経平均株価がバブル後の最高値を更新。今、資産運用を考えるタイミングが来ている。累計利益80億円超えの「カリスマ投資家」テスタ氏、トルコ出身「元・野村証券のエコノミスト」エミン・ユルマズ氏を招き、2024年の資産運用について徹底議論。日経平均株価は今後も上がり続けるのか？ユルマズ氏が提唱する「日経平均30万円台」は、いつ頃の達成を予想しているのか？ひろゆき氏が言うように、新NISAは最短で全額投入すべき？また「インデックス、オルカンを持つべき」という情報は、本当に正しいのか？今年、投資を始めるセクター、注目の分野・業界を予測する他、株以外の現物、商品も紹介。加藤浩次も驚いた、誰も知らないおすすめ投資先とは？ 2024年、どんなポイントを押さえておけば、資産形成できるのか？ ２人の見立てはいかに？ ※全編はプレミアム会員のみご視聴いただけます。

小・中学生の不登校児が増加し続けている。 文科省の発表によると、2022年の不登校児童生徒数は、約29万9千件で過去最多の水準となっている。 不登校の原因として「いじめ」をイメージするが、実は最も多いのは「無気力・不安」で、約６割を占める。 突然起きる子供の気持ちの変化によって、不登校になってしまうという。 そんな時、親はどう接すればいいのか？ 今回は「花まる学習会」代表・高濱正伸さんと自身も不登校の経験を持つ、NPO法人「あなたのいばしょ」理事長・大空幸星さんをお招きし、不登校になった場合、我が子へどのように対応すればいいのか？そんな言葉をかければいいのか？じっくりと議論していく。 ※全編はプレミアム会員のみご視聴いただけます。

女性客に高額な「売掛金（ツケ）」を背負わせ、支払いの為に売春をさせる、悪質なホストの行為が、新宿・歌舞伎町で多発。 このホストクラブの売掛金を規制しようと、新宿区とホストクラブの代表者たちが協議を重ねた結果、来年４月に売掛金廃止の方針が決まった。 実は今回、この協議のまっ最中に、番組では最重要人物であった、新宿区長・吉住健一氏と被害者救済に奔走する、日本駆け込み寺の理事・玄秀盛氏をお呼びし、 悪質ホストによる売掛金問題について、徹底的に議論を行った。 この決定に至るまでの知られざる裏側とホストビジネスの闇について、全て語り尽くしてもらった。 ※ライブ・オンデマンド配信ともにプレミアム会員のみご視聴いただけます

ラグビーW杯、大谷翔平の活躍など日本のスポーツ界は今、盛り上がりを見せている。 2015年に5.5兆円だったスポーツ市場だが、コロナの収束もあり、再活性化に期待が集まり、2022年3月にスポーツ庁が策定した第３期「スポーツ基本計画」では、 今後５年間で取り組む施策として「スポーツの成長産業化」を挙げ、2025年までに市場規模を15兆円に拡大するという目標が定められた。 しかし日本のスポーツは、管轄が文部科学省だったこともあり、産業というよりも学校教育という側面が強かった。 その考えが基盤となり、自然とプロではなく、アマチュアリズムが良しとされてきた為、スポーツの産業化がうまく行かない傾向があると言われている。 今回は、東大出身の元プロ野球選手であり、スポーツ科学博士の小林至教授とV・ファーレン長崎などの経営に携わった森貴信氏をお招きし、 「日本のスポーツビジネスの未来」について議論してもらう。 地上波のスポーツ中継も大幅に減少しているが、日本のスポーツビジネスの未来は光なのか？それとも闇なのか？ ※ライブ・オンデマンド配信ともにプレミアム会員のみご視聴いただけます

文系人材は今後、不要なのか？ 半導体などハイテク産業の復活が、日本経済を浮上させる鍵とも言われ、それを支える為に重要なのが「理系人材」。 しかし現在の日本では、理系人材の割合は35%。残りは高校などから文系を選択した「文系人材」となる。 この状況に政府は、2032年頃までに現在の35%から50%に理系人材を増やす目標を掲げている。 今回は、京都大学工学部を卒業した理系・株式会社ドワンゴ顧問、川上量生氏と東京大学教養学部を卒業した文系・東京大学大学院教育学研究科教授、隠岐さや香氏を招き、日本における文理分けの問題点からハイテク社会における、文系人材のあり方までを徹底議論。 互いに譲らぬ、文系・理系議論。果たして、これからの日本に必要な人材像とは？ ※ライブ・オンデマンド配信ともにプレミアム会員のみご視聴いただけます NewsPicksがスタートアップの最新トレンドを伝えるイベント2days！ オフライン参加チケット購入&オンライン無料登録はこちらから→https://bit.ly/3se6WAN

2 Sidesがお送りする夏の特別版「第二回高校生ディベート選手権」後編。 今回は、より高度な議論が見られる準決勝からスタートし、優勝決定の瞬間までをお届け。 果たして、ディベート選手権を制するのは、どの高校なのか？ ※プレミアム会員のみご視聴いただけます ＜出場校＞ 開成高等学校・灘高等学校・創価高等学校・N高等学校・慶應義塾高等学校・渋谷女子インターナショナルスクール・聖マリア女学院高等学校・昭和薬科大学附属高等学校 ＜審査員＞ 古舘伊知郎（フリーアナウンサー） 中田敦彦（芸人/実業家/YouTuber） 上念司（経済評論家） 椎木里佳（実業家） 市野敬介（ディベート甲子園大会運営委員長）

NewsPicksがお届けする「高校生WEEKS」第一弾。 ２Sides特別編「高校生ディベート選手権」。 全国から集められたディベート強者の高校生達が、熱き論戦を展開。 超名門校の灘や開成を始め、ディベート全国大会で優勝経験のある創価高校。 さらには今年、甲子園優勝で話題の慶應義塾や渋谷のギャル校まで、全国から８校が参戦。 審査員には、古舘伊知郎氏・中田敦彦氏の他、総勢５名の喋りのプロを招集。 豪華メンバーで大会を盛り上げていきます。 果たして、ディベート選手権を制するのはどの高校なのか？ 高校生達の熱き言霊、そして超ハイレベルな論戦をとくとご覧ください ＜出場校＞ 開成高等学校・灘高等学校・創価高等学校・N高等学校・慶應義塾高等学校・渋谷女子インターナショナルスクール・聖マリア女学院高等学校・昭和薬科大学附属高等学校 ＜審査員＞ 古舘伊知郎（フリーアナウンサー） 中田敦彦（芸人/実業家/YouTuber） 上念司（経済評論家） 椎木里佳（実業家） 市野敬介（ディベート甲子園大会運営委員長） ※プレミアム会員のみご視聴いただけます

今回は、２Sides初の生配信でお届けします。 8月24日、福島第1原発関連の処理水海洋放出を巡り、異常な反応を示す中国。 そして、台湾有事の緊張感も続く中、悪化する日中関係。 今、考えるべき話題「中国との付き合い方」について、与野党の議員を交え、生配信でたっぷり１時間議論する。 論客は、自民党 参議院副幹事長を務める片山さつき氏、そして立憲民主党　前・政調会長である小川淳也氏。 果たして、両国の関係改善の糸口は？日本はどう向き合っていけばいいのか？ 互いの意見を真っ向からぶつけ合う

テクノロジーの急激な進化やパンデミックにより、世の中の変化が予測しづらい現代。 それはVUCAとも言われているが、そんな時代に今、ある学問が注目されている。 それが「哲学」である。 これまでは“教養”として捉えられてきたが、近年、仕事の成果を高めたり、課題解決力を養うのに最適とGAFAを初め、世界中の企業でビジネス活用され、研修などに組み込まれている。 加えて、製品やサービスにも倫理的な検証が必要となり、哲学者を採用する企業もあるんだそう。 今回は、玉川大学名誉教授・岡本裕一朗氏と東京大学准教授・古田徹也氏の２人の哲学者をお招きし、徹底的に「哲学」する。 ちなみに今回は、複雑化しがちな哲学をMC加藤浩次が、シンプルに噛み砕きながら、議論を進行するので、 「哲学が苦手」という方にも十分学びになる１時間となっています。 ※ライブ・オンデマンド配信ともにプレミアム会員のみご視聴いただけます

「日本を捨て、海外大学に進学」が激増している。 海外大学の合格者数全国トップの広尾学園では、2021年のコロナ禍に、前年度の３倍となる222名が、海外大学に合格。他にも茨城・茗溪学園が今年119名もの海外大学合格者を出し、グローバル教育に力を入れる高校が増加傾向にある。 より専門性の高い教育を求め、尚且つ、海外企業への就職を目指す学生が増えているのが理由だという。 しかし、海外大学への進学には高額な学費や入学への高いハードルがある。 果たして、一般的な家庭に海外進学など目指せるのだろうか？ 今回は、国内大学の推奨派、元・文部科学副大臣の鈴木寛氏と海外大学の推奨派、元・ハーバード大学准教授の柳沢幸雄氏が徹底議論。 リアルなお金の話、これからのキャリア形成など、今、目指すべき大学は「国内」なのか？「海外」なのか？ たっぷり１時間お話して頂く。 ※ライブ・オンデマンド配信ともにプレミアム会員のみご視聴いただけます

寺院数は全国で約7万7000あり、その内、約2万もの寺が「空き寺」。 原因は、寺に行く機会が減り、寺院の年間収入が減少している為。 さらにコロナの影響で、以前5700億円あった仏教界全体の総収入は、約2700億円まで減少し、 「寺院消滅」が急加速している状況だという。 今回は、銀行員、経営コンサルとして勤務した後、50歳で僧侶となり、 現在は西本願寺の執行長を務める安永雄彦さんと YouTube登録者数58万人を超える佛心宗 福厳寺住職である大愚元勝さんをお招きし、 経営的にも危機的な状況にある仏教界の現状について、徹底的に議論して頂く。 ※ライブ・オンデマンド配信ともにプレミアム会員のみご視聴いただけます

新聞、雑誌、ラジオ、テレビなどマスコミ4媒体の広告費が、ネット広告に初めて抜かれたのが2021年。 広告主としては効果が見えにくいテレビCMより、数値化され、様々な効果が得やすいネット広告へ予算を割く企業が増加。 昔からCMでお馴染みだった“ビッグスポンサー”もテレビから撤退し始めている。 「もはやマスメディアの時代は終わった」というのも多く聞くが、本当にそうなのか？ 今、最も広告価値があるのは、どの媒体なのか？ 今回は、元々NHKに所属していたが「テレビに価値はない」と断言する鈴木祐司氏vs元々web広告で名を馳せたが「テレビに価値はある」と断言する株式会社テレシーCEO・土井健氏が真っ向対立。 企業にとっても重要な「広告戦略」。その真の価値を議論していく。 ※ライブ・オンデマンド配信ともにプレミアム会員のみご視聴いただけます

メリトクラシーとは、個人の持っている能力や業績によって、地位が決まり、能力の高い者が社会を統治するという社会システム。これは「能力主義」とも呼ばれている。 近代社会は、まさに努力と成果がものを言う「メリトクラシー（能力主義）」で形成。 一見、生まれや身分で社会的地位が決まる、世襲制の前近代社会より良い社会な気もする。 しかし今、このメリトクラシーによって、格差と分断がより深刻化しているとの見方もある。 一つの例として、学歴偏重の社会だ。 一流大学を卒業した者は「勝者」。そうでない者は“努力が足りない”と切り捨てられ「敗者」とみなされる。 能力を高めれば「幸せになれる」と言う能力信仰が格差をより深刻化させると言われている。 今回は、哲学者の萱野稔人さんと評論家の宇野常寛さんをお招きし、メリトクラシーについて論じてもらう。 自らが生きていく上での考えを深められる１時間。ぜひご覧ください。 ※ライブ・オンデマンド配信ともにプレミアム会員のみご視聴いただけます。

あなたの隣にも、スパイがいる… '20年、ソフトバンク元社員が、東京・新橋で知り合った“飲み友達”と思っていた 「ロシア人スパイ」に対し、移動通信方式「５G」に関する機密情報を漏らす事件が発生。 他にも「ハニートラップ」や「盗聴・盗撮」など 日本を舞台にした各国からのスパイ活動は、枚挙にいとまがない。 そこで今回は、インテリジェンスの専門家で国際政治学者の「小谷賢」 国際ジャーナリストで各国の諜報員（スパイ）を取材してきた「山田敏弘」の両氏を招き 「CIA」「MI6」など映画でしか聞かない謎の組織の実態や 国内のスパイ法整備に関する問題点など、スパイの最前線を語って頂き 今後の日本をどう守るのか？徹底議論します。 ※ライブ・オンデマンド配信ともにプレミアム会員のみご視聴いただけます。

今、全国の酪農家が危機に瀕している。 「経営状況が赤字」だという酪農家は実に84.7%。 さらに2021年から酪農家の数も急激に減少し、“牛乳が飲めなくなるかも”と囁かれている。 理由は「飼料価格の高騰」「販売価格の安さ」が挙げられるが、 日本の酪農を守る為には、どうすべきなのか？ 今回、農林水産省の元官僚である２人の専門家に「危機に瀕する酪農家を国は守るべき？」と聞いた所、 現・東京大学大学院の教授である鈴木宣弘さんは「国が守るべき」と回答。 しかし現・キャノングローバル戦略研究所の山下一仁氏は「国が守るべきではない」と回答。 元・農水省同士でも完全に意見が分かれる状況に。 子ども達の給食や食卓に当たり前にある「牛乳」。 そこにはJA農協や国の利権など、様々な問題も絡み合っていた。 たっぷり１時間、白熱の議論をご覧下さい。 ※ライブ・オンデマンド配信ともにプレミアム会員のみご視聴いただけます。

「約２０年後には火星に住める」そう豪語する、化学者・村木風海さん、 元JAXAで、宇宙開発の現実を知る惑星科学者・寺薗淳也さんが登場。 今後１５０兆円規模になるとも予測される“宇宙ビジネス”。 イーロン・マスク氏が率いるスペースＸ社による、史上最大の宇宙船「スターシップ」の打ち上げ、 民間初の月面着陸を目指した日本の宇宙ベンチャー「ispace」、 そしてNASAは２０２５年の有人月面着陸を目指し「アルテミス計画」を進行中。 今、世界規模で宇宙開発は行われ、文明の発展、宇宙空間の解明に始まり、 有用な鉱物資源の確保、火星への移住計画など、壮大な「宇宙大航海時代」に突入している。 非常にロマン溢れる話だが、そこには現実的な問題や倫理観、 そして国家同士の争いに発展しうるリスクもはらんでいるという。 宇宙開発の「ロマンと現実」。相対する２人の専門家は、どんな議論を繰り広げるのか？ ※ライブ・オンデマンド配信ともにプレミアム会員のみご視聴いただけます。

夢のタワマン生活。待ち受けるのは、天国か、地獄か― 首都圏の新築分譲マンションの価格上昇が止まらない。 「３月の首都圏新築マンション一戸当たりの平均価格」は、ついに1.4億円を突破。 そうした価格高騰の中でも、今も絶大な人気を誇るのが、港区・中央区・江東区の湾岸エリアにある「タワマン」だ。 来年春に引き渡しの「ＨＡＲＵＭＩ ＦＬＡＧ」では、最高倍率なんと「266倍」。 経営者や上場企業に勤める夫婦など、世帯年収が高い「パワーカップル」を中心に購入者が殺到した。 しかしこの「湾岸タワマン」の人気に対し、 資産性、耐震性、管理費コスト、住環境、さらには低・高層階のヒエラルキー問題などSNSなどで大論争が巻き起こっている。 今回は、これら論争の中心人物。湾岸タワマン肯定派「のらえもん」、否定派「榊淳司」の二人が直接対決。 「タワマン」は購入すべきか？ 「タワマン」に住む生活とは？ 「タワマン」の存在意義とは？ 他でも類を見ない、究極のタワマン論争が始まる。 ※ライブ・オンデマンド配信ともにプレミアム会員のみご視聴いただけます。

2023年4月9日、「１０年ぶりに日銀総裁交代」。 これまで務めた、黒田東彦総裁の後任に、経済学者で元日銀審議委員である植田和男氏が就任。 「初の学者総裁」という人選で、日銀の金融政策はどう変わり、何を目指していくのか。 今回は、今年最注目のこの経済トピックについて、意見の異なる経済学者を招き、徹底議論。 まずはリフレ派、名古屋商科大学ビジネススクール教授・原田泰氏。 そして財政規律派、法政大学教授・小黒一正氏。 ２人の議論は、収録終了後もやまず、MC加藤浩次が制止するほど。 目標未達だった１０年間の異次元緩和の総括は？ 植田日銀新総裁はYCCの修正に踏み切るのか？ そもそも植田日銀新総裁がやるべき事とは？ 私たちの生活にも大きく関わる大事なテーマ。 たっぷり１時間、ご覧ください。 ※ライブ・オンデマンド配信ともにプレミアム会員のみご視聴いただけます。

2025年、日本は「大廃業時代」に突入。その大半は“中小企業”だと言われている。 日本企業の99.7％は中小企業で、実に7割もの雇用を支えている。 そして今、世界的なインフレ、原材料価格の高騰、人出不足など、コスト上昇が中小企業を直撃。 何より、コロナ禍の様々な支援策が終了し、去年から１０ヶ月連続で倒産件数が増加し続けている。 このまま推移すると、2025年にはさらに多くの中小企業が廃業すると言われている。 しかし一方で、日本の中小企業は数が多すぎて、優遇されすぎている為、経済成長を停滞させている原因と、 厳しい指摘をする専門家の意見もある。 そこで今回は日本の中小企業政策などに詳しい、小西美術工藝社代表、デービッド・アトキンソン氏と経済学者・竹中平蔵氏をお招きし、今後の日本の中小企業はどうすべきか？徹底的に議論していきます。 ※ライブ・オンデマンド配信ともにプレミアム会員のみご視聴いただけます。

「AIと融合すれば、人はオゾン層が無くても、１万年生きられる」 そう語るのは、大阪大学基礎工学研究科教授・石黒浩氏。 スマホの普及により、人は多くの情報を瞬時に得る事が出来るようになった。 そして現在では、脳神経に直接アクセスし、人体を自在に動かす事が出来る「ブレイン・マシン・インターフェイス」という技術まで実在するという 「今でもそうだが、人間は無機質化し、最後は機械と同化する」と石黒教授は予見する。 しかし社会実装も進むAIには、問題点も多く指摘されている。 今回は、ロボット工学の権威・石黒教授に加え、憲法学の立場から慶應義塾大学・山本龍彦教授をお招きし、進化するAIについて、徹底的に議論してもらう ※ライブ・オンデマンド配信ともにプレミアム会員のみご視聴いただけます。

今年１月。立憲民主党と日本維新の会は、昨年から継続して「共闘」を宣言した。 野党第１党と第２党がタッグを組む事で、与党に対して論戦を挑んでいくのが狙い。 しかし、憲法９条の改正・原発の再稼働などに関して、理念や政策が異なる事から、 これまで「水と油」に例えられた両党。共闘から１ヶ月だが、早くも「ご破産」「見直し」といった言葉も漏れ始め、支持率まで低下傾向にある。 もはや“砂上の楼閣”状態だが、本当に「共闘」は成立するのか？ 今回は、立憲民主党・日本維新の会、それぞれの若手議員が登場。 収録時間を大幅にオーバーし議論された「両党の“今”の考え」をご覧ください。 ※ライブ・オンデマンド配信ともにプレミアム会員のみご視聴いただけます。

小学校入学前の子どもを育てる家庭では、約６割が行っているという『早期教育』。 モンテッソーリ教育、ヨコミネ式などの教育法。プール、英語、公文式などの習い事まで、その選択肢は様々。 そして始める理由は、「頭が柔らかい時期に英語を習わせたい」「周りも始めてるしウチも」と、親の意向による場合がほとんど。 しかしこの早期教育、安易に始めては、子どもにとって有害な場合があるとの見方もある。 今回は、４人の子どもに早期教育を行い全員東大理Ⅲに入れた佐藤亮子氏と「こどもちゃれんじ」の監修など、 長年、子どもの教育を研究する内田伸子氏を招き、早期教育の有害性について徹底的に議論してもらう。 ※ライブ・オンデマンド配信ともに有料会員のみご視聴いただけます。

確定申告前のこの時期、気になるのが「税金」。 昨年末には「令和5年度税制改正大綱」が発表され、防衛費の財源として法人税・所得税・たばこ税が増税。 ごく一部を除いて「ほとんど増税」という内容に。 さらに導入が決定している「インボイス制度」「電子帳簿保存法」も盛り込まれ、生活やビジネスに大きく関わってくる。 しかし増え続ける税金に対して、自らのお金を守る事はできないのか？ 今回は、２人の税に関するスペシャリストをお招きし、会社員・フリーランス・経営者など 全ての立場の方に関する「節税メリットと落とし穴」をたっぷり１時間お届けします。 ※ライブ・オンデマンド配信ともに有料会員のみご視聴いただけます。

昨年、ロシアによるウクライナ侵攻、アメリカの急激な利上げが影響し、日経平均株価は、一時24000円台まで下落。 大波乱の年であった。果たして2023年はどんな動きになるのか？ 今回は、2022年の株価予想をしてもらった経済アナリストの馬渕磨理子さんと森永康平さんが登場。 昨年の予想は、大きく外れる結果となったが、専門家のプライドをかけ、2023年の株価予想でリベンジに挑む。 さらに「2023年注目の業界・分野」「株価に影響する今年のトピック」など様々な議論を展開。 動向が注目される「防衛費の財源確保」では、加藤浩次がヒートアップする場面も… ※ライブ・オンデマンド配信ともに有料会員のみご視聴いただけます。

今回は、2022年の２Sidesを一挙公開。 ひろゆき、宮台真司、辛坊治郎など、総勢５０名以上の論客を迎え、行われた数々の議論。 その中からＭＣ加藤浩次が、特に印象に残った回を振り返っていきます。 ２０２２年も２Sidesをご覧頂き、ありがとうございました。 完全無料公開ですので、ぜひご覧ください。

日本の伝統文化「謝罪会見」。 企業・芸能人・政治家などの“謝罪会見”を、メディアが大々的に取り上げる様は欧米から見ると違和感があるという… そこで今回は、太平洋ヨット横断で事故を起こし、謝罪した辛坊治郎氏、情報番組で数々の謝罪会見を批評してきた宮崎哲弥氏が登場。 日本人はなぜ謝罪をするのか？果たして「謝罪会見」は必要なのか？謝罪する側の気持ちとは？ 遊覧船事故、香川照之性加害、園児バス放置死の会見など、2022年、日本で起こった幾多の謝罪会見を基に考えます。さらに、今だから言えるゲスト二人が謝罪した時の「ホンネ」も飛び出します。 ※ライブ・オンデマンド配信ともにプレミアム会員のみご視聴いただけます

いま世界中が注目している金脈「大麻」。 日本では犯罪のイメージがつきまとうが、医薬、コスメ、繊維などへ活用することで、その市場規模が今後１０年でなんと７〜８兆円になる試算も…。その大規模な市場は「グリーンラッシュ」とも呼ばれ、各国が規制緩和に動いている。 そこで今回は、日本も大麻を合法化し、押し寄せる「グリーンラッシュ」の波を受け入れるべきか？ 「大麻＝悪は日本だけ」と主張する肯定派・矢部武さんと、大麻否定派・船山信次さんが、日本における大麻の是非を議論する。 ※ライブ・オンデマンド配信ともにプレミアム会員のみご視聴いただけます。

小学校・中学校では実に９割以上が公立学校に通い、学校教育や社会への土台作りとして重要な役割を担っている。 しかし多様化する社会・急激に変化する現代において、従来の教育方法や学び方でいいのだろうか？ 今回は、＜教育改革実践家＞であり、杉並区立和田中学校 元校長・藤原和博氏と＜学ぶ場所・学び方を全て子どもが自由に選ぶ＞という革新的な教育方法を実施した、千代田区立麹町中学校 元校長・工藤勇一氏をお招きし、『これからの先生の在り方』『一斉授業の見直し』『教育格差の解決策』など様々な視点から“令和の公教育”についてじっくり議論してもらう。 ※ライブ・オンデマンド配信ともにプレミアム会員のみご視聴いただけます。

今回は、『金田一少年の事件簿』『神の雫』など、多くの有名作品を手がける漫画原作者・樹林伸さん、“エンタメ社会学者”として著書も出版する中山淳雄さんのお２人をお招きし、【日本のコンテンツの未来】について議論する。世界のコンテンツ市場の中で、日本が占める割合は、年々減少傾向にある言われているが、アニメや漫画などは海外で人気を博し、今やジャニーズからVTuber・プロレスまで、日本ならではのコンテンツが海外に進出しつつあるという。様々なエンタメコンテンツを有する日本の現在地は？世界を獲れる日本のコンテンツとは？など徹底議論します。※ライブ・オンデマンド配信ともにプレミアム会員のみご視聴いただけます。

「初期投資１兆円超え」。莫大な投資額でカジノを含む「統合型リゾート（IR）」の実現を目指す大阪。しかし「ギャンブル依存症の増加」「治安悪化」など多くの問題点が懸念される。 そこで今回は、『「IR」はニッポンを救う! 』の著者で「賛成派・渋谷和宏氏」、『カジノ幻想』の著者で「反対派・鳥畑与一」が真っ向討論。 日本にカジノは必要なのか？日本経済の起爆剤になるのか？ 両極端の論客が議論を展開していきます。 ※ライブ・オンデマンド配信ともにプレミアム会員のみご視聴いただけます。

日本人のおよそ90％が加入している「生命保険」。一方で「不要論」「実は損をする」という声が多いのも事実。そこで今回は、保険相談の専門家「加入派・岡田真治さん」、『生命保険は「入るほど損」?!』の著者で「慎重派・後田亨さん」が、「生命保険」加入の是非について真っ向討論。 不要論の根拠とは？保険会社の儲けのロジックとは？さらには、掛け捨てと積立で注意すべき内容など… 絶対に他では聞けない「保険の話」が繰り広げられます。 ※ライブ・オンデマンド配信ともにプレミアム会員のみご視聴いただけます。

2 Sides夏の特別版「高校生ディベート選手権」後編。 1回戦から激戦が繰り広げられた議論バトルもついに終結。 果たして優勝の座を手にした高校は？ ＜出場校＞ N高等学校・開成高等学校・鎌倉学園高等学校・関西創価高等学校・ゼロ高等学院・灘高等学校・南山高等学校女子部・広尾学園高等学校 ＜審査員＞ 宮崎哲弥（評論家） 上念司（経済評論家） 若新雄純（慶應義塾大学特任准教授） 中川梨花（女優） 市野敬介（ディベート甲子園大会運営委員長） ※プレミアム会員のみご視聴いただけます。

今回は夏の特別版。 全国の高校生たちが熱い議論バトルを繰り広げます。 出場するのは開成や灘など名門校に加え、ゼロ高やN高の通信制を含めた全国から8校。 さらに、審査員も錚々たる面子で大会を盛り上げます。 硬軟織り混ぜた議論テーマで審査員を納得させるのはどこの学校か！？ ＜出場校＞ N高等学校・開成高等学校・鎌倉学園高等学校・関西創価高等学校・ゼロ高等学院・灘高等学校・南山高等学校女子部・広尾学園高等学校 ＜審査員＞ 宮崎哲弥（評論家） 上念司（経済評論家） 若新雄純（慶應義塾大学特任准教授） 中川梨花（女優） 市野敬介（ディベート甲子園大会運営委員長） ※プレミアム会員のみご視聴いただけます。

「（地球温暖化は）疑う余地がない」。昨年、IPCCが報告書で公表し話題になったが その一方で、俄に地球温暖化懐疑論も活発になっている。 そこで今回は、＜懐疑論を唱える杉山大志さん＞と、＜温暖化していると主張する江守正多さん＞が登場。 実際にIPCC報告書の執筆者である2人が、あらゆる統計データをもとに激論を交わします。 地球は温暖化しているのか？災害は激甚化しているのか？脱炭素、政府の政策決定はどうすべきか？ あらゆる角度から徹底的に意見をぶつけ合います。 ※ライブ・オンデマンド配信ともにプレミアム会員のみご視聴いただけます。

今回のテーマは、『若者と語る未来』。 大空幸星さん（NPO法人あなたのいばしょ 理事長）と、古井康介さん（株式会社POTETO Media CEO）が、日本の政治や経済の今後、さらには少子化問題を巡って議論を繰り広げます。 20代のリアルな主張に、MC加藤浩次は何を思う？ ※ライブ・オンデマンド配信ともにプレミアム会員のみご視聴いただけます。

今回のテーマは「令和版 働き方の選択」。 健康社会学者の河合薫さんと働き方評論家の常見陽平さんが、日本における"ジョブ型雇用"の誤解や"週休3日制"の意外な落とし穴、さらには"新卒一括採用"の是非について、それぞれの主張を展開します。 日本企業、そして社会が変わるための第一歩とは？ ※ライブ・オンデマンド配信ともにプレミアム会員のみご視聴いただけます。

SDGsの17の目標の一つでもある「ジェンダー平等」を揺るがすニュースが後を絶たない。 そんな今回は、社会学者の宮台真司さんと、キャスター・ジャーナリストの安藤優子さんが、ジェンダー平等の要とも言える「フェミニズム」について徹底議論。 安藤さんが、自身の働き方への猛省から学んだこととは？ また、宮台さんの”クソフェミ”発言の真意とは？ 両者がそれぞれの持論を展開します。 ※ライブ・オンデマンド配信ともにプレミアム会員のみご視聴いただけます。

7月の参院選を目前に控えた今回は、立憲民主党の泉健太代表と国民民主党の玉木雄一郎代表が登場し、日本の安全保障や経済政策、さらには成長産業の課題をめぐり、徹底議論。 物価高と、どう向き合う？原発は今後どうなる？また、日本の教育をどう変えていくのか？ 番組前半では、泉代表が国民民主党との連立を示唆する場面も。 ※ライブ・オンデマンド配信ともにプレミアム会員のみご視聴いただけます。

今回は、『電波少年』など数々のバラエティ番組を手掛けてきた土屋敏男さん（日本テレビプロデューサー）とBPO委員を長年務めていた山田健太さん（専修大学文学部教授）が登場。 記憶に新しい、米・アカデミー賞におけるウィル・スミスのビンタ騒動から、容姿イジリやジョークの境界線、さらには日本の地上波番組の演出の限度まで、テレビ業界をよく知る2人がお笑い表現の限界について、徹底議論します。 ※ライブ・オンデマンド配信ともにプレミアム会員のみご視聴いただけます。

今回は、著書『人新世の「資本論」』 がベストセラーとなったことで話題の哲学者・斎藤幸平さん（東京大学大学院総合文化研究科 准教授）と、日経ビジネス『次代を創る100人』に選出された経歴をもつ経済学者・井上智洋さん（駒澤大学経済学部 准教授）が登場。 昨今、話題となっている「脱成長論」の是非や、資本主義の行方、さらには日本経済の未来を巡り徹底議論します。 ※ライブ・オンデマンド配信ともにプレミアム会員のみご視聴いただけます。

今回は、都市政策の第一人者である市川宏雄さん（一般社団法人大都市政策研究機構 理事長）と、まちづくり専門家の木下斉さん（一般社団法人エリア・イノベーション・アライアンス 代表理事）が、東京一極集中の実情や、地方創生の問題点を巡り徹底議論。 カギとなるのは、「スタートアップ企業」と「リニア新幹線」？東京と大阪の競争が、日本経済を活性化させる？ さらに、両者の議論が進むにつれて浮き彫りになる国家規模の課題とは。 ※ライブ・オンデマンド配信ともにプレミアム会員のみご視聴いただけます。

昨今、物議を醸している一般人による芸能人の暴露や、繰り返されるマスメディアのゴシップ報道。 もはや著名人にプライバシーは存在しないのか？ 今回は、『FRIDAY』元編集長の加藤晴之さんと、弁護士の山岸久朗さんがゲストに登場。 加藤さんが、編集者としての実体験を語る一方で、山岸さんは、過去の裁判例を参照しながら「表現の自由」や「人権」についての議論を展開します。 2つの異なる立場から導き出される、それぞれの主張とは？ ※ライブ・オンデマンド配信ともにプレミアム会員のみご視聴いただけます。

今回は、岡田祥吾さん（株式会社プログリット 代表取締役社長）、大原浩さん（株式会社大原創研 代表取締役）が、社内公用語の英語化を巡って徹底議論。 岡田さんが、英語化は企業のグローバル化推進へのチャンスだと主張する一方、大原さんは、国際競争で勝つためには、むしろ英語化より日本型の見直しが重要だと訴えます。 議論の内容がより具体的になるにつれて、両者の意見が合致する場面も。 この議論、どのような結末を迎えるのか？ ※ライブ・オンデマンド配信ともにプレミアム会員のみご視聴いただけます。

今回は、社会学者の宮台真司さん、クリエイティブディレクターの三浦崇宏さんをゲストに、「広告炎上」について語る１時間。 実際の事例を基に、広告の炎上が起こった背景や、クライアント企業との関係性を考察。 そこから、広告の存在意義や、クリエイティブの抱える問題、さらに、広告が果たすべき使命を考えます。 ※ライブ・オンデマンド配信ともにプレミアム会員のみご視聴いただけます。

今回は、脳科学者の茂木健一郎さんと進学塾VAMOS代表の富永雄輔さんをゲストにお迎えし、「中学受験」を巡って徹底議論。 反対派である茂木さんが、中学受験や塾が日本を没落させていると訴えるのに対し、賛成派の富永さんは、中学受験という経験が子どもの自己肯定感を高めると主張します。 議論の焦点は、中学受験の「費用対効果」や「偏差値」のあり方、さらには「キャリア形成」へと展開。 果たして、子どもに「中学受験」は必要なのか？ ※ライブ・オンデマンド配信ともにプレミアム会員のみご視聴いただけます。

今回は、"論破王"でお馴染みの『2ちゃんねる』創設者 ひろゆきさんと、かつて、ひろゆきさんを"論破"したことで話題を呼んだ、経済評論家の上念司さんがゲストとして登場。 終わりの見えない「日本のデフレ」をテーマに、大討論を繰り広げます。 居住しているフランスで実際に起こっている事例を挙げながら、デフレは悪という風潮を否定するひろゆきさんに対して、デフレ脱却のために、さらなる金融緩和の必要性を訴える上念さん。 果たして、2人の議論はどのように着地するのか？ ※ライブ・オンデマンド配信ともにプレミアム会員のみご視聴いただけます。

選挙権が18歳に引き下げられてから、もうすぐ6年…なぜ若者は政治に関心を持てないのか？ 今回は、日本維新の会で政調会長を務める音喜多駿さんと株式会社arca CEOでクリエイティブディレクターの辻愛沙子さんがゲストに登場。「若者と政治」をテーマに徹底議論します。 若者の政治参加に必要なのは、Minecraft？また、若者が政治に関心を持てない理由として、辻さんが主張する「連ドラを途中から見ている感覚」とは？ さらに番組後半では、日本の政治とジェンダーについて、辻さんと音喜多さんが激論を繰り広げる場面も。 ※ライブ・オンデマンド配信ともに有料会員のみご視聴いただけます。

昨年、30年振りに3万円を突破した日経平均株価。2022年はどんな動きを見せるのか？ 今回は、経済アナリストの馬渕磨理子さんと森永康平さんが登場し、2022年の株価の動向を大予想。 今年注目すべき業界や分野、投資を始めるタイミングなど、議論のテーマはより具体的な内容へ展開します。 さらに番組後半では、要注意銘柄やおすすめ銘柄について、MC加藤が突っ込む場面も… ※ライブ・オンデマンド配信ともに有料会員のみご視聴いただけます。

基礎学力を重視した日本式教育か？それとも、個性を尊重したアメリカ式教育か？ 今回は、日本式教育で4人の子ども全員が東大理IIIに合格した佐藤ママこと佐藤亮子さんと、アメリカ式教育で娘をハーバード大学合格へと導いた薄井シンシアさんがゲストに登場。 点数が基準となる日本の教育は"フェア"であると佐藤ママが主張する一方、格差の存在を前提に"多様性"を重んじる教育が必要だと訴える薄井さんが大討論を繰り広げます。 さらに議論は、「日本人の学力」や「グローバル人材の教育」へと展開。 また番組後半では、MC加藤が自ら議論に参戦する場面も… ※ライブ配信、オンデマンドは有料会員のみご視聴できます。

SPAC＝(特定の事業を持たず、主に未公開会社・事業を買収することのみを目的に設立された会社) 今、米国をはじめ各国で活況となっており、日本でも導入の議論が本格化している。 そこで今回は、「日本版SPAC」導入の是非を巡り、経済評論家の山崎元さん、DRONE FUND代表パートナー・個人投資家の千葉功太郎さんが登場。 ベンチャー企業に資金が流れるメリットがある一方、スキームを利用した不正も発生しているこの制度。 そもそもSPACの仕組みとは？ 市場・投資家に与える影響は？などを徹底議論し日本版SPACのあるべき姿を模索します。 ※ライブ配信は無料、オンデマンドは有料会員のみご視聴できます。

「2050年カーボンニュートラル達成」。果たして、この目標は達成できるのか？ 今回は、自然エネルギー推進派で作家・元東京都知事の猪瀬直樹さんと、 原発再稼働派、元経産官僚・政策アナリストの石川和男さんが登場。 脱炭素社会の実現に必要なのは、「再エネへの投資」か、それとも「原発再稼働」か？　これから取るべき、電源構成を徹底議論。 また、「送電網の解放」や「地熱発電が進まない理由」など、知られざるエネルギーの話にまで踏み込みます。 ※ライブ配信は無料、オンデマンドは有料会員のみご視聴できます。

地上波放送の運営や規律を定めた「放送法」。 そこに記された「政治的公平」「不偏不党」は果たして必要か？このテーマに元NHK職員の二人が登場。 "不可欠"だと主張するのは、元NHKチーフディレクターで解説委員も兼任した鈴木祐司。対するは、「政治的公平は"虚像"」と言い切る元NHKアナウンサーの堀潤。  ネットの台頭でテレビの価値が変化する中で繰り広げられる二人の主張とは？また、「民放と公共放送」の存在意義とは？ 議論は次第に、テレビの歴史から制作現場の裏話にまで展開。 地上波でMCを務める加藤浩次は、どう二人の意見を前に進めるのか？ ※ライブ配信は無料、オンデマンドは有料会員のみご視聴できます。

解禁されれば “年間７兆円市場”。 スポーツ振興の起爆剤として注目される「スポーツ賭博」。 今回は、その実現の急先鋒として立つ、ミクシィの木村弘毅社長が登場。 対するは、作家・スポーツライターの小林信也氏。 欧米でも合法化が進みつつある一方で、日本は「法律の壁」や「ギャンブル依存」「八百長問題」など山積みの課題を解決できるのか？ また、小林氏が訴える“日本でベッティングが楽しめない理由“に木村氏はどう立ち向かうのか？ MC加藤浩次を交え徹底議論します。 ※番組を全編視聴するには、有料会員登録が必要です。

３０代の誰しもが一度は悩む「分譲か、賃貸か」。長年、議論され続けるこのテーマに、終止符を打つため登場するのは、持ち家サイド、沖有人（スタイルアクト代表）vs 賃貸サイド、上念司（経済評論家）。ローンを組んで購入する家は「資産か負債か？」「人口減少で物件価格はどうなる？」さらに「一番売りやすい物件はどのエリアか？」などを徹底議論。後半には「効率のいい資産運用」にまでトークが展開します。戸建て物件を購入した、MC加藤浩次の判断やいかに… ※番組を全編視聴するには、有料会員登録が必要です。

テーマは「金融緩和」。賛成の立場である「竹中平蔵」さんに対し、「小幡績」さんは財政破綻の危険性をどう訴えるのか？ 「アベノミクスの評価」や「日本の借金問題」などを分析し、金融・財政についてお互いの持論を主張します。 長年議論され続けてきたこのテーマ。コロナの影響を受けてどう考えるべきなのか？激しい議論から導き出す加藤浩次の考えとは？ そこから日本の経済政策の正しい選択を探ります。 ※ライブ配信は無料、オンデマンドはプレミアム会員のみご視聴できます。

＃２のテーマは「選択的夫婦別姓」。反対の立場である「片山さつき」さんと、事実婚を選択し夫婦別姓に賛成する、元AERA編集長/ジャーナリストの 「浜田敬子」さんがお互いの意見を主張します。 憲法上の解釈やジェンダー観、通称使用などあらゆる観点から、選択的夫婦別姓の是非や、これからの家族のあり方を語り尽くします。 二人の意見を聞いて、MC加藤浩次はどのように議論を組み立てていくのか？ ※ライブ配信は無料、オンデマンドは有料会員のみご視聴できます。

MC加藤浩次による新番組 2 Sides。#1のテーマは「新卒の選択：大企業 vs ベンチャー」です。論客ゲストはワークスアプリケーションズ創業者、株式会社パトスロゴス 代表取締役社長の牧野正幸氏と明治大学政治経済学部 准教授の飯田泰之氏。新卒で入社すべきは、大企業かベンチャーか？ より成長できるのはどちら？ 仕事環境や働きやすさは？ 生涯賃金は？ などの問いを投げかけると共に、2 Sides それぞれの見識を深堀り。ベンチャーの定義やこれから成長する企業の特徴は何か、日本全体のビジネス環境の現状を整理し、議論を展開していきます。

8/9(月) 22:00に、新番組「2 Sides」が始動。MCを加藤浩次が務め、毎回2人のゲストをお迎えし、1つのビジネステーマに関する「表と裏」を深堀り。２つの主張を整理し、建設的な議論を展開していきます。#0は加藤浩次氏の単独ショートインタビュー。長年タレントとして活躍している加藤浩次氏が考えるテレビとYouTube、SNSとは？ メディアの変化と共に、なぜNewsPicksで番組を始めようと思ったのか。「新卒の選択：大企業 vs ベンチャー」の初収録を終え、番組への意気込み、今後議論をどう展開していくのか、その思いに迫ります。(無料、総尺20分)

新番組「2 Sides」が始動。MCを加藤浩次が務め、毎回2人のゲストをお迎えし、1つのビジネステーマに関する「表と裏」を深堀りし、建設的な議論を展開していきます。8/9(月）#0は加藤浩次の単独インタビューです。彼は、なぜ今NewsPicksと組むのか。加藤浩次氏が感じる日本におけるビジネスの課題とは何か。「2 Sides」番組開始への意気込みを語ります。

円安がとまらない。 4月29日に、円相場は34年ぶりに一時、1ドル＝160円台まで下落しました。その後、政府・日銀による市場介入が繰り返されたとの観測から円高に振れましたが、効果は短期的で円安の流れを止めることは難しいとの見方が多くを占めています。 「まさか」の1ドル=200円という専門家の声まで聞こえてくる中、今回はその要因と今後のシナリオについて議論します。 観光、飲食、製造業など各業界への影響とは？世界的に見て「安すぎるニッポン」は、これからどうすべきなのか？エコノミストや業界をよく知る有識者を招き、日本経済の「最悪シナリオ」について徹底討論。 ＜ゲスト＞ ・エミン・ユルマズ（エコノミスト、為替ストラテジスト) ・毛見純子（kay me株式会社 代表取締役） ・髙田敦史（A.T. Marketing Solution代表、元トヨタ自動車 レクサスブランドマネジメント部長） ・谷口優（株式会社TableCheck 代表取締役社長CEO）

経済評論家の上念司さんが登場。 マイナス金利解除で17年ぶりの利上げが発表されるなど 目まぐるしく変化する2024年の日本経済。 そこで今回は堀江さんと上念さんで、話題の経済トピックを深掘り。 SNS上でも物議を醸した「S&P500、オルカン論争」から 不動産・タワマン購入の是非、老後2000万円問題まで 2024年に求められる資産運用術を徹底議論します。 さらに、静岡県川勝知事・リニア開業延期や注目を集める東京15区補選など 政治トピックまで忖度なく斬り込みます。 ＜ゲスト＞上念司（経済評論家） ※番組を全編視聴するには、プレミアム会員登録が必要です。 出演者：堀江 貴文 / 金泉 俊輔 / くりえみ / 上念 司

2024年、大統領選や株高のニュースで、アメリカ経済に注目が集まっています。1月末にNYダウ、S&P500共に最高値を更新した一方、2月には米地銀ニューヨーク・コミュニティ・バンコープの経営不安が報じられ、地銀株が軒並み下落。アメリカ経済全体の影響が不安視され、今後アメリカの景気が減速するのでは、という見方も出てきています。 2024年の大統領選で、トランプ氏が当選した場合、アメリカ株は、どのような動きになるのか？今年に入って史上最高値をつけたダウ、S&P500の勢いは続くのか？ 経済専門家の方々を交え、今後の経済の動きや、アメリカの企業が直面しうる変化についても議論しながら、長期的なアメリカ株のトレンドを予測します。 ＜ゲスト＞ ・森永康平（株式会社マネネCEO / 経済アナリスト） ・篠田尚子（楽天証券経済研究所 ファンドアナリスト） ・齋藤正勝（株式会社ミンカブ・ジ・インフォノイド 取締役副社長 兼 COO） ・太田智之（みずほリサーチ&テクノロジーズ株式会社　調査部　チーフエコノミスト）

新NISAがスタートし 急激に「投資」への関心が高まっている2024年。 そんな時代の流れを受け、 堀江貴文さんたっての希望で 経済ジャーナリスト・後藤達也さんと 投資について徹底的に語り合う 新番組「TheMARKET」がスタートします。 第1回のテーマは「投資の考え方」です。 預金貯蓄・人口減少・技術革新・非連続進化 中東情勢・アメリカ大統領選挙・・・ 目まぐるしく変化する時代。 投資をする時に注目すべき指標とは？ さらに、一般の方の質問も募集し 堀江＆後藤が議論を繰り広げる場面も。 数多くの投資を経験した2人の言葉から 「勝つ」ためのヒントを探ります。 ※番組を全編視聴するには、プレミアム会員登録が必要です。 出演者：堀江 貴文 / 後藤 達也 / 瀧口 友里奈

ビジネスパーソンや投資家が不動産に熱狂する中、同時に今注目が集まりつつあるのが、地方のホテルや別荘、住宅など「地方の不動産」です。国土交通省が発表した2023年の基準地価によると、地方圏住宅地の平均地価はバブル期の1992年以来、31年ぶりの上昇となりました。 果たして、地方の不動産がなぜ今熱いのか、地方不動産のポテンシャルはどれくらいあるのか？そして、不動産価値が上がる地域ベスト3とは？専門家と有識者を交え、徹底議論します。 ＜ゲスト＞ ・江口亮介（TERASS 代表取締役社長） ・武田崇嗣（Blue Order 代表取締役社長） ・加藤史子（WAmazing代表取締役社長/CEO） ・木下斉（一般社団法人エリア・イノベーション・アライアンス代表理事/内閣府地域活性化伝道師）

都内の不動産価格の平均が2023年、1億円を突破。郊外の価格までもが上昇し「不動産バブル」到来説も出てきている。 三田ガーデンヒルズの最高額は45億円、11月に開業した麻布台ヒルズレジデンスは最高200億円と高値がついているが、これからも都内の不動産価格は上昇していくのか？さらに、タワマンが並ぶ湾岸地域の買い時、売り時はいつか？ また、夢のマイホームは、どのように購入するべきか？30年ローンを組むには、変動金利と固定金利のどちらを選ぶべきか。今買うべきは新築・中古マンションか、一戸建てか？今後、金利上昇の観測が出ている中で、不動産バブル崩壊の懸念とは？など不動産売買における疑問を専門家にぶつけていきます。 今回、賃貸データ１億超を保有する「住まいサーフィン」運営・沖有人氏と、「LIFULL HOME'S 総研」副所長・中山登志朗氏を招き、不動産売買のリアル・裏情報について熱く議論。 議論の内容に関しては、沖有人氏が「ここまで言っていいのか」と悩むほど。不動産業界の内部情報が飛び交います。 果たして、今、一番得する不動産売買術とは？ ※全編はプレミアム会員のみご視聴いただけます。