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人事評価に納得している人はたった2.8%…部長と本部長の間にできる「評価納得度」の計り知れない溝
PRESIDENT Online
倉田 浩美ヴィジョナリーブランド株式会社 代表取締役社長
大きな要因は、「評価制度の仕組み自体」と「見える化」に大きな伸びしろがあるのでは。 効果的な評価制度は、大前提として評価の対象になる「行動規範=コンピテンシー」がクリアにあるかどうかが大事な要素です。そして、インナーブランディングの確率に大事な要素でもあります。 例えば、「円滑なコミュニケーション」という行動規範(コンピテンシー)があるとして、マネージャー以下の方の良いコミュニケーションは、担当者やチーム内の円滑なコミュニケーションですが、マネージャー以上となると部署の垣根を超えた積極的なコミュニケーションを求められます。この違いをクリアに仕組み化をして、社内トレーニング含み浸透することが大事。本来、これが浸透していれば、部署同士が上手くいかないということはなくなります。 そして、評価制度には、クリアな定量目標値に加えて、コンピテンシーの定性的行動の期待値をカバーしてこそ機能します。 ベストプラクティスと言われる企業では、さらに評価の際に上司が評価をする際に、周りの同僚にきちんとヒアリングをしてフィードバックも盛り込むます。つまり360度評価アプローチです。なぜなら、上司には態度が良いが、同僚や部下には違う行動をとっているケースもあるからです。そこまでやってこそ機能するのが本来の評価制度です。 そして、評価制度と期待値の見える化も大事。上司と部下の期待値のすり合わせがしっかり出来てお互いに見える化が出来ていれば、おおよそ部下から評価に対しギャップは生まれません。 評価制度とは、全ては人と企業の成長を促す効果的な仕組みです。効果的な仕組みにするか、意味のないものにするかは、どれだけ企業が本気で人の成長を願っているかですね。
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