サザエさんの磯野浪平さんは何歳？ 世界高齢者デーに考える、健康と高齢者の定義
本日、10月1日は「国際高齢者の日」です。この日は、1990年12月14日の国連総会で、国際高齢者の日として指定されました。驚くべきことに、高齢者（65歳以上）の人口は1980年の約2億6,000万人から、2021年には7億6,160万人へと、わずか数十年の間に3倍に増加しました。さらに、2021年から2050年にかけて、世界の高齢者人口の割合は10%未満から約17%まで急増すると予測されています。
このような背景を踏まえて、人生100年時代とも言われる今日、「高齢者」と「健康」の定義を再評価する動きが広がっています。私たちは今、エイジフリー社会への転換期を迎えています。
世界の65歳以上の人口は、2021年の7億6160万人から2050年には16億人に増加し、高齢者人口は急速に増加しています。
世界的に、2022年に生まれた赤ちゃんは平均71.7歳で、1950年に生まれた赤ちゃんよりも25年長生きすると予想されています。
人口の高齢化は不可逆的な世界的な傾向です。2021年には、世界中の1人に10人が65歳以上でした。2050年には、この年齢層は世界の1人に6人を占めると予測されています。
女性は男性よりも長生きする傾向があり、したがって高齢者の大部分を占めます。 1950 年には、世界的に女性は男性よりもほぼ 4 年長く生きると予想されていました。
2021年には両者の差は5歳以上に広がりました。高齢の労働年齢（55歳から64歳）に分類される個人の数は、2021年の7億2,300万人から2050年には10億7,500万人に急増し、最終的には2100年までに12億1,800万人に達すると予測されています。国連世界高齢者デーのホームページより引用（Google和訳）
日本は他の国に先駆けて、9月の第3月曜日を「敬老の日」として国民の休日に指定しています。この日は、多くの年月をかけて社会に尽力してきた高齢者たちへの敬愛の気持ちを表現し、長寿を祝う特別な日です。
厚生労働省によると、100歳以上の高齢者の数が史上最高の9万2139人に達しているとのこと。驚くことに、その中で女性は8万1589人と約9割を占めており、男性は1万550人にとどまっています。女性の中で最高齢は大阪府柏原市にお住まいの巽フサさんで、1907年生まれの116歳。一方、男性の中で最高齢は千葉県館山市の薗部儀三郎さんで、111歳とのことです。これらのデータからも、女性の方が長寿だと示唆されます。
世界的なCovid-19渦は高齢者に深刻な打撃を引き起こしましたが、高齢国家日本は、平均寿命こそ2年連続で前年を下回っていますが、100歳を超える超高齢者は健在です。
厚生労働省が100歳以上の高齢者は調査を始めた1963年の153人から、600倍に増加するという驚異的な伸びを示しています。その背景には、日本が誇るユニバーサルヘルスカバレッジ（UHC）の徹底した浸透による医療や介護などの充実に加え、日本の経済力化強化による栄養向上がありそうです。
一方、アニコム損害保険株式会社のリリースによれば、日本のペットたちもまた長寿社会を迎えているようです。保険契約を結んでいるペットの中では、日本猫が26歳、トイプードルが22歳、そして鳥のヨウムが24歳の長老たちが健在だということ。特に猫の中では日本猫、犬ではミニチュアダックスフンドが高齢ペットの上位に位置しているそうです。今や60歳を超えてから新しいペットを迎え入れる際には、そのペットの長寿を考慮し、しっかりとした覚悟が必要となる時代となっています。
「センテナリアン」とは、100歳以上を生きた人々のことを指す称号です。さらに、110歳を超えると「スーパーセンテナリアン」という更なる長寿の称号に昇格します。このスーパーセンテナリアンの称号は、その貴重さからセンテナリアン1,000人に対して約1名しかその誉れを受けることができないとされています。
2010年にマックスプランク人口統計研究所が実施した調査によれば、スーパーセンテナリアンが最も多く生息するトップ5の国は、アメリカ合衆国、日本、イギリス、フランス、そしてイタリアとなっています。しかし、これらの国の中で人口比率を考慮すると、日本がその数で圧倒的に高い位置を占めています。
また、世界的な視点で見ると、人間の最大寿命の限界はおおよそ120歳程度とされています。これまでの公式な記録としては、フランス出身のジャンヌ・カルマンさんが保持しており、彼女は1875年から1997年までの122年間を生き抜きました。この記録によれば、120歳を超えるスーパーセンテナリアンは、ジャンヌ・カルマンさんのみとなっています。
人は誰でもセンテナリアンになれる遺伝子を持っているのでしょうか？古代からの永遠の命に対するあこがれは、古代エジプトのミイラ作製、中世ヨーロッパの錬金術、そしてSFの世界に続く、再生可能な冷凍保存技術へとつながっていきます。今のところ、後期高齢者（85歳）を乗り越え、センテナリアンまで健康に生きていくためには遺伝的要因は必須ですが、環境的要因も満たす必要があるという考えが一般的のようです。
たとえば、健康的な食事や適度な運動、清潔な空気などの理想的な環境に恵まれていたとしても、がんや糖尿病などの疾患にかかりやすい遺伝子を持っている人は、センテナリアンになる確率は低下するでしょう。逆に、遺伝的に有利な条件を持っていても、環境が劣悪であれば同様にその確率は低くなると考えられます。
かつて私は、新薬開発のための動物実験に関与していました。実験動物の遺伝的背景は一定であるため、環境的要因の影響を詳細に分析することが可能です。実験動物の寿命に与える影響を考える際、食事は極めて重要な要因となりますが、それと同様に、病原性を持つウイルスや細菌との接触頻度も寿命に大きな影響を及ぼします。
私たちのDNAの中には、過去のウイルス感染によって組み込まれたウイルスのDNAが多数存在しており、これは人類が歴史を通じてウイルスとの戦いに直面してきたことを物語っています。
センテナリアン、100歳以上の長寿者に関する研究機関の報告によれば、長寿を実現するための行動や生活様式は以下の通りであるとされています。
1. 健康的な食生活の維持：高齢者の中には食欲が低下する方も少なくありませんが、健康的に生活しているセンテナリアンの食事記録を見ると、彼らは1日平均で体重1㎏あたり約30kcalを摂取しているとのこと。これは、働き盛りの人々と同等のエネルギーやたんぱく質の摂取量です。そして、彼らは穀物、魚、野菜を主体とした食事を心掛けており、肉や卵、乳製品の摂取を控える傾向にあります。特に、魚に含まれるEPAやDHAの摂取が多いと、血液の炎症マーカーが低下し、アルブミン値が良好であると共に、歩行機能の衰えも少ないことが示されています。このような観点から、伝統的な和食が理想的な食事方法であるという研究者もいます。
2. ストレスの少ない生活様式の導入：高齢者が孤立しない、安心感を持って地域社会に参加していることが重要です。この点では、田舎の地域に住む高齢者の方が、都会に住む高齢者よりもセンテナリアンの比率が高いことが指摘されています。
3. 教育水準の高さ：教育水準が高いことは、経済的安定や健康的な食生活を維持する手助けとなります。
4. 活発な生活習慣の維持：趣味を持つこと、定期的に運動を行うこと、庭仕事や近隣との親睦を深める活動に参加すること、そして信仰を持つことなど、日常的に頭と体を活発に動かす習慣、そして安心感のある生活が長寿には欠かせません。
興味深い研究結果として、センテナリアン、すなわち100歳以上の人々の中で最も多く見られるのは未婚の女性であるという点が挙げられます。さらに、男性に関しては、宦官、つまり去勢を受けた男性のセンテナリアンの割合が3％以上となっており、去勢を受けていない男性に比べて平均で14歳から19歳ほど長生きすることが明らかとなっています。男性ホルモンが何か悪さをしているのでしょうか？
一方、JAMA Network Openに掲載された最近の研究で、社会経済的な要因や医療の側面における長寿の影響を観察したものがあります。具体的には、日本の75歳以上の人々の医療費に関するデータを分析した結果、センテナリアンの医療費は非センテナリアンよりも低く、さらに、入院する高齢者の割合は年齢が上がるにつれて減少する傾向があったそうです。
これは、センテナリアンが医療サービスの利用の際に、全体的な医療費が低く、入院患者の割合も少ないという事実を示しています。要するに、センテナリアンは医療面でも経済的に効率的だということです。
日本国憲法は、健康に関して国民の権利を明確に規定しています。具体的には「すべての国民は、健康で文化的な最低限度の生活を営む権利を有する」と述べられ、また「国は、すべての生活部面において、社会福祉、社会保障及び公衆衛生の向上及び増進に努めなければならない」との義務が国に課せられています。
この文言は、健康的な生活を享受することが国民の基本的な権利、すなわち「健康権」として保障されており、この権利を享受する上で差別は許されないという意味を持ちます。
さらに、健康を実現するための基盤となる「オタワ憲章」には、健康を達成するための前提条件、すなわち「Prerequisites for Health」が詳細に示されています。この前提条件には、平和、住居、教育、食糧、収入、安定した環境、持続可能な資源、そして社会的公正と公平が含まれています。
日本国政府は、国民の健康を保障するためにこれらの前提条件を確立・維持する義務を負っているのです。
日本は世界有数の健康長寿国として知られており、健康を実現するための前提条件が極めて整っていると評価されています。この「健康」とは、一体どのようなものでしょうか？
健康に対する私たちの認識や価値観は、時代とともに進化してきました。1950年から1970年代にかけては、WHOの健康定義が絶対的な基準として広く受け入れられていた時代でした。
続く1980年代には、多様な健康観が浮上し、1990年代後半からは健康を阻害する要因よりも、健康を促進する要因に焦点が移るようになりました。そして、現在では、WHOの健康定義の限界を認識し、多様な健康観を包括的に受け入れることが必要だと、多くの専門家が指摘しています。
健康観の歴史を振り返ると、古代や中世では、自然、神、人間との関係性を中心とした健康観が主流であり、ルネッサンス以降の近代科学の隆盛とともに、自然科学中心の健康観が主要となりました。この時期の健康は、主に身体的な健康のみを指していました。
しかし、1946年のWHO憲章により、これまでの身体中心の健康観から、社会的要素を加味した包括的な健康観へとシフトしました。具体的には、「健康」は「完全な身体的、精神的、社会的な良好な状態」を意味し、「疾病や病弱でないこと」だけを示すものではないと明確に定義されたのです。そして、1947年に採択されたWHO憲章の前文には、「健康」についてのさらに詳細な定義が記述されています。
「健康とは、病気でないとか、弱っていないということではなく、肉体的にも、精神的にも、そして社会的にも、すべてが満たされた状態にあることをいいます。
Health is a state of complete physical, mental and social well-being and not merely the absence of disease or infirmity
WHOの健康に関する前文 日本WHO協会訳
長い間、WHO憲章に記述されている「健康」の定義は、多くの人々にとって違和感なく受け入れられてきました。しかし、科学技術の進展とともに、この静的な健康観に新しい動的な要素を加える必要があるとの認識が高まりました。
平成10年には、WHO憲章の見直し作業が進められ、新しい「健康」の定義として「健康は完全な肉体的、精神的、霊的、および社会的福祉の動的な状態であり、単に疾病や病弱の不在だけを意味するものではない」との文言が提案されました。
"Health is a dynamic state of complete physical, mental, spiritual and social well-being and not merely the absence of disease or infirmity."
しかしながら、この提案は平成11年のWHO総会で採択されませんでした。主な拒否の理由として、提案された定義に含まれる「spiritual（霊的）」という要素の捉え方に関する意見の相違が挙げられます。特に、この言葉が宗教的な意味合いを持つと感じた国々からの反対が強かったという解釈も存在します。
ＷＨＯ憲章における「健康」の定義の改正案のその後について第52回WHO総会の結果
１．標記については、平成11年5月17日から5月25日まで、スイス・ジュネーブにおいて開催された第52回WHO総会において審議された。
２．総会のB委員会（総務、財政、法的事項を担当）において、数カ国から憲章前文について討議すべきとの意見も出されたが、現行の憲章は適切に機能しており本件のみ早急に審議する必要性が他の案件に比べ低い
などの理由で、健康の定義に係る前文の改正案を含めその他の憲章に係る改正案と共に一括して、審議しないまま事務局長が見直しを続けていくこととされた。厚生労働省ホームページより引用 https://www.mhlw.go.jp/www1/houdou/1110/h1026-1_6.html
WHOの健康に関する考え方は、従来の「静的な状態」としての健康から、「動的な資源・能力」としての健康、そして個人の身体の範疇を超えて社会的な側面までを含む広がりを見せるようになりつつあります。
この変化の流れは、高齢者の定義についても影響を及ぼしています。WHOの「65歳以上を高齢者とする」という一般的な定義も、現代の文脈においてはその限界を迎えていると言われています。
その問題点への提案として注目されるのが、オランダのマフトルド・フーバー氏が2011年にBritish Medical Journalで提唱した「Positive Health（ポジティブヘルス）」の考え方です。
フーバー氏は、WHOの健康の現行定義の問題点として、1）「完全な健康」という概念が、医療の範囲を過度に広げてしまう、2）変化する人口や疾病の構造の中で、慢性疾患や障害を持つ人々を単純に「病気」とするのはシステム維持に不利、3）「完全な健康」の状態は実際には計測や実現が困難である、と指摘しました。そして、健康の新しい定義として、「社会的・身体的・感情的な課題と向き合い、それに適応し、自分自身でそれを管理する能力」と提案しました。
特に、フーバー氏の2番目の指摘は、医療リソースが限られ、社会保障費が増大している超高齢化社会の日本において、非常に重要な意味を持ちます。求められるのは、「完全な状態」の追求から、自らの望む生活を築く「セルフマネジメント」能力の育成と、それを基にした健康観の変革です。
この変革は、社会全体のコストの低減や、個人の幸福感の向上へとつながり、まさに「ウェルビーイング」を重視する新しい時代の幕開けを予感させるものとなりました。
日本における「老人」や「高齢者」という言葉の意味や解釈は、時代や文化によって変化してきました。かつて、菅原道真が活躍していた、平均寿命が今日の半分にも満たない時代には、40歳過ぎを初老として認識していたようです。しかし、それから約1100年の時を経て、現代においては60歳を初老と呼ぶように変わってきました。20年も若返ったのです。
また、日本と中国とでは、老人や高齢者という言葉自身に対する認識や印象も異なっています。日本のこれらの言葉には「衰えた」や「弱った」といったやや否定的なニュアンスが含まれることが多いのに対し、中国では老人を尊重する文化が根付いており、その表現や語感には温かさや親しみやすさを感じ取るようです。
高齢者の定義に関しては、国際的な基準や国内の行政目的によっても異なる場合があります。例えば、世界保健機関（WHO）は65歳以上を高齢者と定義しています。しかし、日本の行政では目的によって異なる定義を採用しています。
具体的には、「改正道路交通法」においては70歳以上を高齢者とみなし、特定の講習の受講や運転者標識の表示を求めています。一方で、「高齢者の医療の確保に関する法律」では65歳以上を高齢者としており、さらに65歳から74歳を前期高齢者、75歳以上を後期高齢者として細かく分類しています。すべて都合による決め事なのです。
私が思い浮かべる典型的な高齢者のイメージは、日曜の夕方に欠かさず放送されてきた長寿アニメ「サザエさん」の磯野波平さんです。ところで、波平さんの年齢を皆さんご存知でしょうか。
1965年12月のエピソードでは、彼は自ら54歳であると述べています。その当時、多くの企業では定年が50歳前後であったことを考えると、波平さんもすでに退職している年齢でした。しかし、時代は流れ、定年が次第に延びてきた現代では、65歳を超えても現役で活躍する高齢者が増加しています。健康寿命の伸びと共に、現代人の人生観はここでも、過去20年で約10歳若返ったともいえます。
このような背景のもと、2017年1月、日本老年学会と日本老年医学会は、高齢者の定義を見直すべきだとの提言を行いました。驚くべきことに、この提案では高齢者の定義を75歳に引き上げるというものでした。
そして、その後の数年間で、多くの自治体がこの新しい高齢者の定義に注目し、65歳以上を対象とした従来の年齢区分を見直し、新たな基準を導入する動きを見せています。その結果、高齢化が進む社会においても前向きな取り組みや意識を持ち、積極的に社会参加を促進する方針が打ち出されるようになりました。
例えば、静岡県は「人生区分」という独自の事業を提案し、元気に活動する高齢者を応援しています。長野県松本市では「65歳は人生の全盛期、高齢者は75歳から」とのスローガンを掲げ、神奈川県大和市は「70歳代を高齢者とは言わない都市 やまと」と宣言しています。これらの動きは、我々が向かうべきエイジフリー社会の実現に向けた一歩となっているのです。
超高齢社会がますます進んでいく日本にとって、エイジフリー社会の理想像を世界に提示していくことは、「宴の後の経済学」としては、生産性そしてウエルビーイング向上のリスクを新たな機会と捉え成長回帰していくに起爆剤となりうるのか、期待が高まります。
例えば、タイ、マレーシア、シンガポールは、日本を高齢化対策のモデル国として認識し、その経験や知見を取り入れようと努力しています。さらに、急速な経済成長を遂げるベトナムも、若い国ながら高齢化の対策を進めるための取り組みを始めています。これらの国々において、日本の技術や制度、教育が基準として採用されることで、高齢者対策における「日本基準」を確立していくことが期待されます。
一方で、国際的な栄養分野では、「栄養の1000日」という、乳幼児の健康や栄養を中心とした取り組みが主流となっています。この領域で日本がリーダーシップを発揮することは困難だと私は感じています。しかし、今後の大きな課題である高齢者の健康や栄養に関する方針で、日本の経験やノウハウは世界に通用する価値があると確信しています。
国連が2021年から2030年を「エイジングの10年」と位置づけ、高齢化への備えの重要性を強調していることからも、バリアフリーのモデル国としての日本が、エイジフリーの先進国としての役割を果たすべきです。英国もエイジフリー社会のグローバル標準化を目指して動いていることから、日本はその競争に負けず、引き続き挑戦し続けるべきです。がんばれ、日本！
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