2021/11/28

【保存版】空前の「EV戦争」。トップ10社はこう挑む

泉 秀一

キアラシ ダナ

この1年間で、自動車メーカーの時価総額ランキングはガラリと変わった。

テスラがトヨタ自動車を抜いて世界一になったのが2020年7月。そこから評価を一気に伸ばし、今や2位のトヨタに3倍以上の差をつけている。

こうしたEVメーカーの時価総額バブルはテスラだけにとどまらず、ランキングの上位に次々とランクインしている。トップ10の中で、実に3社がEV専業だ。

いつしかランキング全てが新興のEVメーカーになる日は来るのか。あるいは、トヨタなどが巻き返してテスラを再逆転するシナリオもあり得るのか。

未来を見通す上で、今改めて時価総額トップ10社のEV戦略を整理する。

コメント

注目のコメント

• 村上 誠典

  スタートアップ経営/シニフィアン共同代表

  ・2021年11月28日

  テスラが存在しなければ、トヨタは自動車の雄であり続けた。フォルクスワーゲンの3倍近い時価総額。そしてトヨタは12年弱前にテスラに2-3%の出資をしEVの可能性を見定めようとした。その関係は解消され、今はトヨタの3倍以上の時価総額がついている。その価値は今の日産自動車と同等。
  
  欧州勢からすると、中国がもの凄い勢いで迫り抜かれようとしている、インドという市場存在している。そしてアフリカ。テスラが圧倒的な存在感を放ち、大きく引き離されている。危機感は凄まじく、カーボンニュートラルという旗印でEVシフトをすることは気候問題でも、産業基盤の維持拡大、雇用の観点でも合理性がある。
  
  日本はとはいえ中国に市場こそ負けていても、技術力でまだ負ける気はしない。欧米と異なりバッテリー技術や周辺の素材も競争力が高い。欧州に対しては寧ろ自力の差で引き離しつつある。半導体はボトルネックだが、まだ負けが決まったわけではない。これからの自動運転、モビリティサービスの時代も見据えている。
  
  必ずしも負けると決まった訳ではない。そんなポジショニング、そして日本の産業生態系の頂点にいるからこそ、負けるわけにはいかない。
  
  トヨタの判断は尊重せざるを得ない。パブリックな企業であるからこそ。しかし、トヨタを過度に縛りつけてはいけないし、トヨタも過剰に系列を縛ってはいけない。もうディーゼルの時代ではないのだから。
  
  日本としてはトヨタが水素に向かう中、国として独立的に世界のトレンドを見据えて、日本がモビリティサービスの時代、カーボンニュートラルの時代で乗り遅れないという、ポートフォリオ戦略が求められる。
  
  競争の激しい、総合格闘技におけるイノベーションのジレンマを抱えた、構造転換という経営判断。その国家判断にどのようにガバナンスを効かせるべきか、悩ましい課題を突きつけられている。
• 泉 秀一

  ノンフィクションライター

  ・2021年11月28日

  カーボンニュートラルの波に乗ってEVメーカーの時価総額がとんでもないことになっています。一方で、伝統的メーカーの中にも脱エンジンを表明している企業が増えており、益々争いは複雑化しています。そこで今回はトップ10社の現状を整理しました。
  
  取材を通して感じたのは、今はEVメーカーが高評価されていますが、3年後は全くわからないということ。脱エンジンを表明している会社も、それを貫き続けるかは不透明です。電力構成次第（再エネが意外と普及しないなど）ではEV以外の車が気候変動文脈で重要視される可能性もあり、まだまだ注視し続ける必要があります。
• 清水 勝彦

  慶應ビジネススクール 教授

  ・2021年11月28日

  中国メーカーがトップ10に2社も入っているとは知りませんでした。一方でリーフで先行していたはずの日産の時価総額は約2.7兆円ではるかランク外。ゴーンショックで失われた時間の大きさを思い知ります。