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静岡県三島市出身の高荷さんは「明日、東海地震が来るかもしれない」と、子守唄のように聞かされながら幼少期を過ごしました。
「人一倍怖がり」だという高荷さん。中学時代には「マイ防災リュック」をいつも背負っていたそうです。大人になってからは災害について情報収集する趣味が講じ、防災情報を発信するブロクを開始。これが今の活動につながっています。
かくいう私も三島市のおとなりの沼津市出身で、幼少期から高荷さんと同様の防災教育を刷り込まれた人間です。小中学校の登下校時は「今、津波が来たらどう逃げるか」という脳内シミュレーションが日課でした。
そんな私でも、最近は防災に対する意識が薄れてきていました。今回、高荷さんに取材して、自分の中の「防災の常識」がだいぶ古くなっていたことを思い知らされました。
防災対策は興味のある人でないと、なかなか関心を持ってもらえないのが現実です。高荷さんもその点は苦心しているようです。
そこで近年、力を入れているのは興味喚起のコンテンツづくり。その真骨頂とも言えるのが「ゾンビ・パンデミック」です。大真面目に「ゾンビ防災」について語る動画は楽しく防災を学べます。
https://youtu.be/TfO32wB--30
大地震で死なない、という点にフォーカスすれば、この記事の通りです。自分の住居と、あと職場や学校の立地や構造が地震その他の災害にどの程度強い立地であるのかというのは大変重要なファクターです。もし仮に弱点があるのであれば、それをしっかり認識して、対応策を考えておくことで生存する確率をぐっと上げることができます。
特に旧耐震基準は震度5程度の揺れ（200gal）に耐えられる程度の設計しか求められておらず、さすがに震度6や7に耐えられるものではないので早急に改修ないし建て替えが進むべきです。国土交通省としても住宅の耐震化率はモニターしており、平成30年時点で87％が新耐震基準に適合しているとのことです。耐震診断や耐震改修については自治体や国からの支援制度も整備されています。
長周期地震動に関連して、高層マンションでのエレベーターの耐震基準も日に日にアップデートされており、1981年の81耐震に始まり98耐震、09耐震、14耐震と進化しています。築20年程度のマンションの場合は新しい基準には既存不適合となっている場合もあり、こちらについても支援制度を利用して早急に新基準を満たしていく必要があります。災害備蓄品についても、集合住宅については管理組合などで整備している場合がありますので、確認されたほうが良いでしょう。
住居に加えて職場や学校の耐震化が図られれば、生命や財産を大きく棄損する恐れを小さくすることができ、災害に対して強くなることができます。法人がBCPの整備を求められることもありますが、結局は耐震化がまずは入り口となります。皆様も住居や職場・学校の耐震基準を確認してみてはいかがでしょうか。
南海トラフ地震が発生した場合、直接的な想定死者数33万人になると内閣府では試算しています。ざっくりとした内訳としては、津波による死者が23万人、建物倒壊等よる死者が8万人、火災起因が1万人、残りが急傾斜地の崩壊などです。
建物の崩壊は、耐震補強など各家庭や施設の耐震性を見直すことで、また津波については「すぐに避難する」ことで、大きく防げる部分があります。
（もちろんすべての地域がそうではなく、早期避難とハードの補強と併せてにもなりますが）
行政の公助には限界があるので、まずは「死なないために」、自分達ができる自助・共助を見直してみることをおすすめします。
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