【必須教養】なぜ、世間では「炎上」が増え続けるのか
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この手の分析で、炎上の火付け役が「男・高収入・役職者」ということで、以前から注目されていますが、ここは読み方に注意する必要があると考えています。
彼らの多くは大学卒で、男性で、高収入（年収700万円以上）、役職者（係長・主任クラス以上）で年代も40代以上だと言われています。確かに国民全体の中では恵まれた境遇にある人たちです。
しかし一方で、大卒男性40代としたときに、彼らは実は「勝ち組ではない」ということに留意する必要があります。大卒男性40代としては、平均年収700万円台で係長というのは、「これまで頑張ってきて、世の中的には”勝ち組”なのかもしれないけど、同じようなバックグラウンドに絞ると上には一杯いるよね」というポジションでしかありません。
内面は社会や他人に対して否定的で攻撃的、という属性は、このような「頑張ってきたのに...」という層に極めて多いということが、過去に色々なマーケットリサーチをしてきた経験からも感じるところです。自分がやってきたことには自負があるが、世の中が認めてくれていない、という想いを抱えています。
以前（もう10年以上前ですが）調査したときは、SNSが出始めた頃のネットインフルエンサー叩きをしているようなサラリーマンにもそのような人が多かったです。他の方も書いていますが、皆さん、公正世界誤謬のような確証バイアスに囚われやすく、自ら信じるものに反するものに対する不満を生じやすい「真面目」な方たちでした。
注目のコメント
昔から暴言を吐く人や不正を働く人はたくさんいますが、それが多くの人の目にさらされるようになっただけですね。
インターネットによって。
暴言や失言を吐く人の数は、昭和時代と比べても激減したのではないでしょうか。
インターネットでさらされるようになった結果でもあり、これぞ技術の進歩が社会を改良する例です。
別に企業経営者でなくても、そのへんの労働者や学生でも、暴言を吐く人というのはたくさんいます。
ただ、そのへんの労働者や学生の暴言をさらすよりも、企業経営者の暴言をさらした方が、注目されます。イイね！やリポストも増えやすいです。
そこから週刊誌のネタにすることもできます。
政治家や大学教員の暴言や失言、陰謀論開陳もさらされやすくなりましたね。
ソーシャル・メディアが普及する以前は、企業経営者が暴言を吐こうがハラスメントを働こうが、なかなか会社の外に漏れませんでした。
週刊誌にタレこもうにも、犯人さがしをされてしまいました。
今は、ソーシャル・メディアで一瞬でさらされて、一週間もすれば組織からいなくなっています。
あの人は支離滅裂な陰謀論やニセ科学を妄信している人だ、というのも、すぐにわかるようになりました。
便利な時代になったものです。山口真一・国際大学准教授（計量経済学）によると、最新の炎上のトレンドとして、インフルエンサーとマスコミ（主に週刊誌）の「共振現象」があると指摘しています。
週刊誌がすっぱ抜いた記事をインフルエンサーが取り上げる。すると、インフルエンサーのもとにタレコミが殺到して、今度はインフルエンサーが独自の取材に基づく記事を投稿する。
週刊誌側も、インフルエンサーが引用することで記事が読まれるので、ある意味共存して炎上を拡大させるというものです。こうした現象が今後も広がっていきそうです。
また、記事には盛り込めませんでしたが、炎上の一種として被害者バッシングが起きるのは、心理学的な要因として「公正世界観（公正世界仮説）」という認知バイアスがあるからです。
簡単に言うと「悪い結果が起きたのは悪いことをしていたからだ（その逆もしかり）」というもので、しばしば性犯罪などが起きたときに被害者の方が批判されるといった現象に見られます。
なぜこういうバイアスが生じるのかというと、「人には、見聞きした悲劇が、自分自身や自分の家族とは関係ない他人事だという証拠を見つけ出したいという欲求があるからだ」と北村英哉・東洋大学教授（社会心理学）は、指摘しています。
世の中は偶然に満ちているはずなのに、その曖昧さに耐えられず、ついつい因果関係を求めてしまう。すると心はどんどん疲弊していきます。
知らず知らずのうちにこうしたバイアスの罠にはまらないように、気をつけようと思います。「『推し』と炎上は紙一重」
「これまで周りに同志がいなかった人たちが、ネットを介して推しコミュニティーを形成することで気持ちが強くなるのです」
「赤信号、みんなで渡れば怖くない」もDXされてしまった。
とすれば、対処法は、信号の色にかかわらず、人が渡るかにかかわらず、自分で安全を確認して行動できるようになること。
