• 特集
  • 番組
  • トピックス
  • 学び
プレミアムを無料で体験

昨年度 投資信託の資金“純流入額”約13兆3000億円 過去最大に

NHKニュース
57
Picks
このまま本文を読む
本文を読む

コメント


選択しているユーザー

  • Chemical Trading Company Manager of General Affairs

    【経済】昨年度はまだ旧NISA制度だったので、現在のNISA制度が影響を及ぼしたわけではないはず。預貯金の利率を考えたらバカバカしくなった人たちが利回りの良い投資信託に活路を見出してるだけじゃないかな?


注目のコメント

  • badge
    日本金融経済研究所・代表理事 経済アナリスト

    投資を新たに始めた方がこれだけ多いので、今週の地政学や戦争の動きに不安を感じられる方もいらっしゃるでしょう。

    地政学リスクを折り込むにはしばらく時間を要しますので、慌てないことです。

    参考までに
    ①〇〇ショックと株価の下落幅
    ②その後立ち上がりに何年を要したかをまとめました。

    年々、回復のスパンが短くなっています。
    私はその背景に経済学派と金融政策財政政策の失敗や成功を踏まえて、今があると理解しています。

    1929年 83%下落 回復15年(大恐慌)
    1946年 22%下落 回復3年
    1972年 43%下落 回復4年(オイルショック)
    1987年 30%下落 回復2年(ブラックマンデー)
    2000年 45%下落 回復6年(ITバブル崩壊)
    2008年 50%下落 回復4年(リーマンショック)
    2020年 20%下落 回復1年(コロナ)
    2022年 20%下落 回復1年


  • badge
    株式会社みずほ銀行 チーフマーケット・エコノミスト

    昨年度というより24年Q1で見ることに意味があります。というのも投信経由の対外証券投資の買い越し額はQ1だけで1年分に匹敵するからです。財務省統計から確認可能です。円安の一因だと思います。


  • badge
    SOMPOインスティチュート・プラス株式会社 企画・公共政策グループ 統括上席研究員

    家計の資金が、投信という形とは言え、投資に向かうことで、間接金融から直接金融へのシフトが起こり、安定志向から成長へのチャレンジを企業に促す効果が期待されます。
    「資産所得倍増計画」の狙いである家計資産の増加を通じて、年金の目減りによる影響を和らげる効果もあります。
    足元は、外賀建の商品が選ばれていますので、円安の要因になっています。
    中長期・短期の影響を挙げれば、ざっとこんな感じでしょうか。


アプリをダウンロード

NewsPicks について

SNSアカウント


関連サービス


法人・団体向けサービス


その他


© Uzabase, Inc

マイニュースに代わり
フォローを今後利用しますか