ここでの「否定的な意見」はどちらかというと、業務特性上のものであったり、または帰属意識への回帰だったり、というような印象なのですが、もう一つ「働く」という上で重要な「環境整備」が、ハード面でもソフト面でも付いていけてない、というのもあるように思います。だからリモートワーク時の「ルール」などが中途半端になる。

例えば、法的に「自宅」は「職場」として見なされるのか否かは、まだ曖昧のままですよね。労務管理において就労する際の拠点事業所が「自宅」になるという概念がどうも不明瞭。本気でテレワークを定着させようと思うなら、この辺りを整えることも急ぐ必要があると思っています。

否定的にとらえるより、柔軟に考えて工夫する。

企業も個人も、元に戻ることなんて期待していると、確実に取り残されていきますよ。

戻ることを待つより、どんどん試して、自分の働き方を進化させましょう。

ちなみに自宅用に買った、27インチの4Kディスプレイは十分便利です。タイムセールで19,800円、お得に購入しました。

MacBook ProとiPad Pro、iPad Airを駆使して仕事しますよ。これにiPhoneを加えて、いつでもどこでも仕事ができます。

Apple純正のディスプレイを発売してほしい。Pro Display XDRは、意味不明に高いので、対象外。

オフィスでは、まだThunderbolt Display。なんとか使えています。

割と断言してもいいけど、コロナが収束したら嘘のようにもとに戻ると思いますよ。そりゃ、たまには機能として使うこともあるだろうけど、これが標準には絶対にならない。

今後もテレワークを希望する割合が3/4を占めるのに、定着しないと思う人が４割。そのギャップは会社のマネジメントに問題があるから。会社の環境を変える経営のスピードと、テレワークもできない会社を有能な人が辞めるスピードとの競争になります。

昨年４月の緊急事態宣言発出時には、ターミナルや繁華街での人出が大きく減少したが、今回はあまり減ってはいないようだ。

しかしこれを「コロナ馴れ」とか「気の緩み」だと指摘するのは安易すぎる。
日本人は、昨年１年間の「自粛生活」によって多くのことに気づき、学んだのだ。

テレワークについても、この記事に書かれていることは相当検討して改善されただろう。今、出勤者など人の流れが減らないのは、業務上テレワークでは無理だと結論づけた人たちが出勤するからだ。

会社の人事制度云々の議論も、大企業のホワイトカラーの発想であり、大多数の中小企業やサービス業では、そんなきれいごとではないと思う。

また夜の会食も不要不急は減って「減らせない、減らしたくない」人たちだけになったので、これも減らすのは容易ではない。

しかし日本では、欧米のように若者が暴動を起こすようなことはまったくない点は注目したい。日本は、社会規範が守られた優れた社会だともいえるのだ。

日本は個人主義社会ではないし、悪く言えば自立よりも融和が優先される社会なのだろう。しかしこれはこれで素晴らしい面でもある。

やるべきことは、医療従事者への手厚い支援と医療制度の改善・拡充だ。もう結論は出ているのではないか。

政府や社会に向けていろんな批判や議論があるのはよいことだが、中国式がよいとか台湾を見習えとかではなく、日本は、安定した社会規範を守っていける日本式でコロナに対処していけばよいのだと思う。

在宅勤務が可能（制度も風土も）かどうか、また在宅勤務にあたっての環境整備（制度や手当）があるかが採用の際の武器になりそう。これまではきれいなオフィスが採用について大きな材料であったが、在宅勤務対応も材料になるかもしれない。在宅勤務がインフラの１つになったことがコロナによる大きな変化だと思われる。

残念ですが、来年になって新型コロナウィルス禍が落ち着いたら、日本は、ほとんどの部分が過去に戻ると考えています。

以下に、グロービスの知見録でまとめていただいたものがあるので、ご興味ある方はご覧ください。

【米中日のマクロ環境から見るアフターコロナの世界】
vol.1変わる米国、変わらない日本
https://globis.jp/article/7998
vol.2ビジネスの新しい「+1体験」
https://globis.jp/article/8007

※個人的な見解であり、所属する会社、組織とは全く関係ありません

サービス業や工場等以外においては、定着させようと制度づくりをするか否かにかかっていると思います。

テレワークを行うこと自体に特別なスキルやセンスは必要なく、慣れたら誰でもできることなので。